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24日のNY市場はまちまち
2023/4/25 7:24
FISCO
[NYDow・NasDaq・CME（表）]
NYDOW;33875.40;+66.44
Nasdaq;;12037.20；+35.25
CME225;28715;+125（大証比)
[NY市場データ]
24日のNY市場はまちまち。ダウ平均は66.44ドル高の33,875.40ドル、ナスダックは35.25ポイント安の12,037.20で取引を終了した。金利の先高観後退で寄り付き後、上昇。その後、4月ダラス連銀製造業活動指数の予想外の悪化を受けて根強い景気後退懸念を背景とした売りが強まり、下落に転じた。しかし、今週控えている主要ハイテク決算を待つなか動意に乏しく終日小動きに終始。終盤にかけてダウ平均はプラス圏を回復も、ハイテクは終始軟調でまちまちで終了。セクター別ではエネルギー、ヘルスケア機器・サービスが上昇した一方、電気通信サービスが下落。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比125円高の28715円。ADR市場では、対東証比較（1ドル134.16円換算）でトヨタ自<7203>や伊藤忠<8001>、三井物産<8031>、三菱電機<6503>、みずほFG<8411>などは上昇した一方、ルネサス<6723>、ANAHD<9202>、キリンHD<2503>は下落。全体はやや買い優勢となった。
《YN》
関連銘柄 8件
2503
東証プライム
2,124.5
時価総額 1,941,793百万円
11/22 15:30
+16.5(0.78%)
+16.5(0.78%)
国内ビール2強の一角であるキリンビール、キリンビバレッジ、メルシャンを傘下に収める持株会社。ビールは「一番搾りブランド」が主力。医薬事業、ヘルスサイエンス事業等も展開。ファンケルへのTOBは成立。 記：2024/10/05
6503
東証プライム
2,584
時価総額 5,460,514百万円
11/22 15:30
-16(-0.62%)
-16(-0.62%)
総合電機メーカー大手。FAシステムや自動車機器のインダストリー・モビリティ部門、ビルシステムや空調・家電のライフ部門が柱。重電システム、人工衛星等も。インフラ部門では防衛・宇宙事業等にリソース投入。 記：2024/10/07
6723
東証プライム
2,012
時価総額 3,763,677百万円
11/22 15:30
-3(-0.15%)
-3(-0.15%)
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米ＧａＮパワー半導体会社買収へ。 記：2024/06/15
7203
東証プライム
2,664.5
時価総額 42,085,743百万円
11/22 15:30
-10(-0.37%)
-10(-0.37%)
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
8001
東証プライム
7,581
時価総額 12,015,051百万円
11/22 15:30
-4(-0.05%)
-4(-0.05%)
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50％目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記：2024/08/30
8031
東証プライム
3,305
時価総額 10,005,514百万円
11/22 15:30
+35(1.07%)
+35(1.07%)
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記：2024/06/04
8411
東証プライム
3,835
時価総額 9,738,024百万円
11/22 15:30
-13(-0.34%)
-13(-0.34%)
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ＆テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40％目安。26.3期連結ROE8％超目標。 記：2024/08/27
9202
東証プライム
2,838
時価総額 1,374,426百万円
11/22 15:30
+0.5(0.02%)
+0.5(0.02%)
国内最大手の航空会社。全日本空輸（ANA）が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記：2024/08/02
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