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*15:43JST 日経平均は7日ぶり反落、米株安受け利益確定売り優勢 日経平均は7日ぶり反落。21日の米国市場では、IBMの軟調な決算やユナイテッド・テクノロジーズの通期見通しの下方修正などが嫌気され、NYダウが181ドル安となった。また、時間外でアップルが急落したことも重しとなり、日経平均は184円安からスタートした。電子部品関連の一角が日経平均を押し下げ、前場には一時20576.19円（前日比265.78円安）まで下落する場面があった。後場に入ると、日本銀行によるETF買入れ期待などから下げ渋る動きを見せたが、上値の重さから戻りは限定的となった。 大引けの日経平均は前日比248.30円安の20593.67円となった。東証1部の売買高は21億6132万株、売買代金は2兆3689億円だった。業種別では、鉱業、銀行業、電気機器が下落率上位だった。一方、上昇したのは石油・石炭製品、ガラス・土石製品、空運業の3業種のみだった。 個別では、ソニー<6758>、三菱ＵＦＪ<8306>、東芝<6502>、トヨタ自<7203>、みずほ<8411>などが軟調。売買代金上位では村田製<6981>が4％超下落したほか、オリックス<8591>や三住トラスト<8309>も3％安と下げが目立った。また、エコナックＨＤ<3521>、林兼<2286>、ファインデック<3649>などが東証1部下落率上位となった。一方、東電力<9501>、ＪＴ<2914>、東ソー<4042>、ＪＡＬ<9201>、アステラス薬<4503>などが堅調。業績予想の上方修正を発表した三井化学<4183>は12％高と大幅反発。また、北沢産業<9930>、神戸物産<3038>、ソフトブレーン<4779>などが東証1部上昇率上位となった。 《HK》