発電・変電設備の設計や建設、保守が柱。東京電力グループ。情報通信設備工事や発電事業、不動産事業、リース・レンタル事業等も。中計では27.3期売上高1000億円目標。再生可能エネルギー関連市場の拡大図る。 記:2024/06/03
377.9
11/26 15:30
+2.2(%)
時価総額 626,263百万円
大手総合化学メーカー。1913年創業。合成樹脂、アルミナ製品、光学製品、農薬、医療用医薬品等を製造・販売。液浸ArF等で世界シェアトップクラス。アグロ&ライフソリューションなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/07
1920年設立の化学メーカー。電子材料や農業化学品、医薬中間体等を手掛ける。医薬品添加剤「HPC」、固形塩素剤などで高シェア。医薬品添加剤、KrFフォトレジスト材料など高付加価値製品の拡販等に注力。 記:2024/06/25
メカニカルシール・機器製品メーカー。1964年にNOKのメカニカルシール部門が独立して発足。ウォーターポンプ用シール等で世界トップシェア。航空宇宙業界向け事業では航空機関連製品の需要増継続を見込む。 記:2024/06/09
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。精密機械、風力発電等も。25.3期は営業増益計画。環境事業の収益改善等を見込む。 記:2024/07/04
392.1
11/26 15:30
-14.8(%)
時価総額 1,654,942百万円
大手自動車メーカー。1933年設立。仏ルノー、三菱自動車とアライアンス形成。プロパイロットなど自動運転化技術等に強み。日本は電動車のモデルミックス向上、中国では日産ブランド車のラインナップ刷新図る。 記:2024/10/07
408.7
11/26 15:30
-7.3(%)
時価総額 234,831百万円
トラック・バスメーカー。大型や中型、小型のトラック、観光バスや路面バスを製造、販売する。ディーゼルエンジンや自動車部品も提供する。トヨタの連結子会社。国内販売台数が増加。海外低調も価格改定進める。 記:2024/07/25
1,333
11/26 15:30
-25.5(%)
時価総額 7,038,240百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記:2024/10/21
中国子会社で生産の断熱材が柱。繊維状炭素を用いたナノ製品を育成へ。中国など海外売上高が全体の約9割。光学ドライブの生産からは撤退。国内は工事案件等堅調。中国で太陽光発電製造用ヒータモジュールの受注が拡大。 記:2024/09/20
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
1889年創業の総合商社。食料、電子・デバイス、鉄鋼・素材・プラント、車両・航空、ICTソリューションなどで事業展開。強固な顧客基盤が強み。総還元性向30~35%目標。27.3期当期利益350億円目指す。 記:2024/10/08
3,218
11/26 15:30
-107(%)
時価総額 9,742,131百万円
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
5,160
11/26 15:30
+130(%)
時価総額 439,302百万円
「ハローキティ」を主力とするキャラクタービジネスを手掛ける。サンリオショップの運営、ライセンスビジネス、テーマパークビジネス等を行う。キャラクター開発力が強み。IPポートフォリオの拡充等に取り組む。 記:2024/07/07
大手鉄道会社。近畿、北陸、中国、九州北部が鉄道営業エリア。山陽新幹線、北陸新幹線などを運行。流通業、不動産業、旅行・地域ソリューション業も展開。高付加価値の不動産アセット拡充など不動産事業の拡大図る。 記:2024/08/01
三井グループの総合物流企業。輸出入から国内配送まで手掛け、主要港でコンテナターミナルも運営。不動産事業も。フォワーディング業務は海上・航空運賃の料金適正化。子会社とともに本社を移転・集約。効率化を推進。 記:2024/07/12