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FISCO BTC Index
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個別銘柄戦略:キーエンスやソニーGなどに注目
2021/12/9 9:20
FISCO
*09:20JST 個別銘柄戦略:キーエンスやソニーGなどに注目
8日の米国市場ではNYダウが35.32ドル高の35754.75、ナスダック総合指数が100.07pt高の15786.99、シカゴ日経225先物が大阪日中比5円安の28885。9日早朝の為替は1ドル＝113.70円（8日午後3時は113.50円）。米国株は7日までの2日間で大きく上昇していたにも関わらず、8日はしっかりの展開。堅調な動きを見せた米国株を好感し、東京市場でも地合い改善を映しキーエンス<6861>、安川電機<6506>といった設備投資関連株やソニーG<6758>、太陽誘電<6976>などの電子部品株、トヨタ自<7203>など大型輸出株の値上がりが予想される。米10年物国債利回りの上昇で三菱UFJ<8306>や東京海上HD<8766>なども堅調となろう。一方、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は小幅ながら反落しており、昨日騰勢を強めた東エレク<8035>やルネサス<6723>などの半導体関連株は小休止となりそうだ。
《FA》
関連銘柄 9件
6506
東証プライム
5,023
時価総額 1,339,584百万円
10/4 15:00
+21(%)
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ACサーボモータ等のモーションコントロール、産業用ロボットが柱。1915年創業。鉄鋼用大型プラント設備、環境・エネルギー機器なども。工場の内製化、自動化を推進。26.2期営業利益1000億円目指す。 記：2024/05/08
6723
東証プライム
2,136
時価総額 4,178,930百万円
10/4 15:00
-31.5(%)
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大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米ＧａＮパワー半導体会社買収へ。 記：2024/06/15
6758
東証プライム
2,767
時価総額 17,274,652百万円
10/4 15:00
-13(%)
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世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
6861
東証プライム
69,090
時価総額 16,803,241百万円
10/4 15:00
+160(%)
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業用計測制御機器大手。FA用センサで高シェア。開発・販売に専念し、生産は外部に委託。直販体制に強み。24.3期3Q累計は欧米堅調。円安や部材調達改善で粗利率も改善。だが日本や中国が足踏み。人件費増も重石。 記：2024/04/15
6976
東証プライム
2,957.5
時価総額 385,120百万円
10/4 15:00
-69.5(%)
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電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記：2024/06/11
7203
東証プライム
2,586
時価総額 42,190,556百万円
10/4 15:00
-15.5(%)
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自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
8035
東証プライム
25,355
時価総額 11,958,255百万円
10/4 15:00
-405(%)
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世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50％目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記：2024/07/07
8306
東証プライム
1,480
時価総額 19,657,353百万円
10/4 15:00
+31.5(%)
+31.5(%)
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記：2024/07/29
8766
東証プライム
5,590
時価総額 11,403,600百万円
10/4 15:00
+11(%)
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メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。損害保険事業は国内事業の自動車保険料率改定、海外事業の成長により好調な業績推移を見込む。30年3月末までに政策保有株ゼロにする方針。 記：2024/05/09
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