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注目銘柄ダイジェスト(前場):ライク、タマホーム、VEGAなど

2021/4/13 12:19 FISCO
*12:19JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):ライク、タマホーム、VEGAなど 日ケミコン<6997>:1784円(-107円) 大幅反落で下落率トップ。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価も1900円から1650円に引き下げている。アルミ電解コンデンサの業績は改善するが、材料費上昇分を顧客に転嫁することが難しく、改善幅は限定的と予想している。21年3月期営業利益は26億円を予想、会社計画29億円の下振れを予想。22年3月期も市場コンセンサスを10億円程度下振れとみている。 高島屋<8233>:1197円(+53円) 大幅続伸。前日に21年2月期の決算を発表、営業損益は135億円の赤字となり、4月6日に上方修正した水準での着地となっている。一方、22年2月期は130億円の黒字に転換する見通しとしている。百貨店を中心とした収益改善を見込んでいるもよう。また、3カ年の中期計画も発表、コスト構造改革による販管費の抑制などを進め、24年2月期営業利益は300億円を目標としている。順調な収益の改善見通しを受けて買い安心感が先行へ。 AGC<5201>:5040円(+195円) 大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来の450億円から850億円、前年同期比4.1倍に、通期では1000億円から1600億円、同2.1倍の水準に引き上げ。建築用ガラスの需要回復や塩ビ樹脂の価格上昇が上振れの背景に。年間配当計画も120円から140円に引き上げへ。上振れ期待は高まっていたが、修正幅は想定以上としてポジティブなインパクトが先行する形になっている。 タマホーム<1419>:2423円(+230円) 大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は60.6億円で前年同期比9.1%増となり、上半期の同3.0%増から増益率は拡大の方向に。戦略商品の受注好調に加えて、価格改定の効果や着工平準化策の奏効などによって利益率も改善のもよう。据え置きの通期計画は減益見通しであり、上振れ期待が一段と高まる状況になっている。また、期末配当金も従来計画の75円から90円にまで引き上げている。 ライク<2462>:2251円(+218円) 大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は18.2億円で前年同期比38.4%増となり、通期予想は従来の21.5億円から31.5億円、前期比57.5%増にまで上方修正している。子育て支援サービス事業における採算の改善、業務委託費などの圧縮、採用効率向上による販管費の減少などが収益上振れの背景に。期末配当金も15円予想から27円に引き上げ、年間配当金は前期比14円増の42円にするとしている。 フロイント<6312>:784円(+9円) 大幅に反発。21年2月期の営業利益を従来予想の10.00億円から11.40億円(前期実績5.58億円)に上方修正している。新型コロナウイルス感染拡大で機械部門の輸出案件で一部に出荷の遅れが発生するなどし、売上高は従来予想の178.00億円から167.60億円(同167.72億円)に引き下げたものの、経費削減や補助金収入、保険金収入などで利益が押し上げられる見通しとなった。 VEGA<3542>:1930円(+144円) 大幅に反発。3月の売上高(LOWYA事業)が前年同月比26.1%増の19.88億円になったと発表している。うち旗艦店は60.0%増の10.35億円。20年4月-21年3月を合算すると、累計売上高は190.10億円となる。21年3月期の業績予想では売上高は180.00億-200.00億円となっており、会社計画の範囲内での売上達成が確実になったとの見方から買いが入っているようだ。 オキサイド<6521>:6320円(+220円) 大幅に続伸。22年2月期の営業利益予想を前期比13.7%増の4.16億円と発表している。半導体事業で製品の新規販売や販売済製品のメンテナンスなどが伸びるほか、ヘルスケア事業で大手ユーザーでのシェアアップが増益に寄与する見通し。21年2月期の営業利益は197.4%増の3.65億円で着地した。半導体装置メーカーなどからの製品引き合いや受注状況が増勢となり、利益が大幅に拡大した。 《ST》
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6997 東証プライム
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1931年創業の電子部品メーカー。アルミ電解コンデンサで世界トップシェア。電気二重層キャパシタにも強み。ホンダなどが主要取引先。ICT市場、産業機器市場を最重要戦略市場に位置付け。高付加価値品の拡販図る。 記:2024/06/29
8233 東証プライム
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大手百貨店。日本橋、新宿、大阪、京都などに大型店を有す。海外はシンガポール、ベトナム、タイなどで店舗展開。商業開発業や建装業、金融業等も。27.2期営業利益575億円目標。人的資本への投資を加速。 記:2024/05/06