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個別銘柄戦略:NECやNTTに注目

2020/2/10 9:04 FISCO
*09:04JST 個別銘柄戦略:NECやNTTに注目 先週末7日の米国市場ではNYダウが277.26ドル安の29102.51、ナスダック総合指数が51.64pt安の9520.51、シカゴ日経225先物が大阪日中比165円安の23665円。週明け10日早朝の為替は1ドル=109円70-80銭(先週末大引け時点は109.88円付近)。本日の東京市場は休日谷間の薄商いの中、先週末に買われた信越化<4063>、日立<6501>、ソフトバンク<9434>などに利益確定売りが予想されるほか、新型コロナウイルスによる肺炎拡大に伴う中国景気鈍化懸念から、中国関連の主力株と位置付けられるファナック<6954>、コマツ<6301>、資生堂<4911>も軟調な値動きを強いられよう。一方、新興市場では、中京医薬品<4558>、興研<7963>、重松製<7980>といった新型肺炎関連の中心銘柄に見直し買いが予想される。なお、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたTIS<3626>、レンゴー<3941>、JSR<4185>、武田<4502>、テルモ<4543>、太陽HD<4626>、富士フイルム<4901>、アサヒHD<5857>、NEC<6701>、村田製<6981>、オリンパス<7733>、NTT<9432>などに注目。 《FA》
関連銘柄 21件
3626 東証プライム
3,665
11/28 15:30
+28(%)
時価総額 865,794百万円
独立系総合ITサービス会社。広域ITソリューション、産業IT等を展開。クレジットカードなど金融向けに強み。ビジネスパートナーは3000社超。オファリングサービスは順調。27.3期売上高6200億円目標。 記:2024/06/13
3941 東証プライム
895.2
11/28 15:30
+14.8(%)
時価総額 242,649百万円
段ボール原紙や白板紙、紙管原紙等を生産・販売する板紙メーカー。1909年創業。段ボールの生産量で国内トップ。国内取引企業数は7000社超。25.3期は増収増益計画。段ボール、紙器製品の価格改定等が寄与へ。 記:2024/07/08
4063 東証プライム
5,555
11/28 15:30
+7(%)
時価総額 11,119,399百万円
時価総額世界上位の化学メーカー。1926年設立。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英などで世界トップシェア。海外売上比率が高い。先端露光材料の新拠点建設推進。機能材料事業は高機能性製品の販売に注力。 記:2024/10/28
4185 東証プライム
4,335
6/24 15:00
±0(%)
時価総額 903,414百万円
大手化学メーカー。半導体材料やディスプレイ材料に加え、バイオプロセス材料や診断薬材料、ABS樹脂等を提供。合成樹脂事業は足踏み。24.3期3Qはライフサイエンス事業が増収。CDMO事業の新工場稼働が寄与。 記:2024/03/04
4502 東証プライム
4,103
11/28 15:30
+10(%)
時価総額 6,527,619百万円
国内製薬最大手。1781年創業。潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤など消化器系疾患領域が柱。アイルランドの製薬大手「シャイアー」等を傘下に持つ。25.3期はENTYVIO、免疫グロブリン製剤などの拡大見込む。 記:2024/06/15
4543 東証プライム
3,080
11/28 15:30
-6(%)
時価総額 4,591,347百万円
医療機器メーカー。北里柴三郎などが発起人となり1921年に設立。血管内治療関連デバイスなどの心臓血管部門が主力。電子体温計、血糖自己測定器等も手掛ける。コスト削減のほか、設備投資で生産能力の拡大図る。 記:2024/08/26
4558 東証スタンダード
210
11/28 15:30
-1(%)
時価総額 2,449百万円
一般家庭に救急箱(常備配置薬など)を配置し、使用分を販売する配置販売を行う。愛知県半田市に本社。「AQUAMAGIC」の売水事業等も手掛ける。家庭医薬品等販売事業卸売部門ではOEM企画営業を推進。 記:2024/06/18
4626 東証プライム
4,270
11/28 15:30
+40(%)
時価総額 248,454百万円
太陽インキ製造、太陽ファルマ等を傘下に収める持株会社。エレクトロニクス事業、医療・医薬品事業等を展開。ソルダーレジストで世界シェアトップクラス。DICが筆頭株主。エレクトロニクス事業は海外売上比率が高い。 記:2024/10/07
3,340
11/28 15:30
+25(%)
時価総額 4,154,549百万円
富士フイルムを中核とする持株会社。メディカルシステムや電子材料、オフィスソリューション、デジカメを手掛ける。医用画像情報システムで世界トップシェア。配当性向30%目安。27.3期営業利益3600億円目標。 記:2024/07/08
4911 東証プライム
2,876.5
11/28 15:30
+70.5(%)
時価総額 1,150,600百万円
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
5857 東証プライム
1,758
11/28 15:30
+23(%)
時価総額 140,128百万円
アサヒプリテック、アサヒメタルファインなどを傘下に収める持株会社。貴金属・希少金属のリサイクル、販売等を行う貴金属事業を展開。貴金属事業では貴金属リサイクルの拡大等でカーボンニュートラル戦略を推進。 記:2024/10/09
6301 東証プライム
4,077
11/28 15:30
-6(%)
時価総額 3,970,227百万円
世界2位の総合建設機械メーカー。1921年設立。自動車産業向け大型プレスなど産業機械も。エンジンなどは国内で自社開発。海外売上比率は8割超。配当性向40%以上目安。坑内掘りハードロック事業の拡大図る。 記:2024/10/07
6501 東証プライム
3,789
11/28 15:30
+54(%)
時価総額 17,567,960百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
6701 東証プライム
12,715
11/28 15:30
+280(%)
時価総額 3,469,288百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
6954 東証プライム
3,935
11/28 15:30
-38(%)
時価総額 3,916,974百万円
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
6981 東証プライム
2,489.5
11/28 15:30
-19(%)
時価総額 4,955,631百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
7733 東証プライム
2,382.5
11/28 15:30
-21.5(%)
時価総額 2,805,870百万円
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」の拡販図る。 記:2024/06/24
7963 東証スタンダード
1,533
11/28 15:30
-12(%)
時価総額 7,824百万円
防塵・防毒マスクなど労働安全衛生保護具の製造・販売を行う。防塵マスクで国内トップシェア。オープンクリーンシステム「KOACH」なども手掛ける。産業用マスクの拡販、オープンクリーンシステムの営業強化図る。 記:2024/08/12
7980 東証スタンダード
809
11/28 15:30
+6(%)
時価総額 5,825百万円
防塵・防毒マスクなどの労働安全衛生保護具を製造・販売。筆頭株主のエアウォーター防災が生産する自給式呼吸器の販売も。新型コロナ対策向けマスクは受注減。順調な受注にる増収効果で原材料費高騰をこなす。 記:2024/09/21
9432 東証プライム
154.5
11/28 15:30
+1.9(%)
時価総額 13,990,024百万円
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記:2024/10/10
9434 東証プライム
192.9
11/28 15:30
+2(%)
時価総額 9,197,351百万円
通信キャリア大手。個人向けモバイルサービス、ブロードバンドサービスの提供等を行うコンシューマ事業が主力。メディア・EC事業等も手掛ける。コンシューマ事業では付加価値サービスの拡充等で収益拡大を図る。 記:2024/08/05