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[NYDow・NasDaq・CME（表）] NYDOW;34156.69;+265.67 Nasdaq;12113.79;+226.33 CME225;27660;+60（大証比) [NY市場データ] 7日のNY市場は反発。ダウ平均は265.67ドル高の34,156.69ドル、ナスダックは226.33ポイント高の12,113.79で取引を終了した。強い1月雇用統計を受け、ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁など連邦準備制度理事会（FRB）高官がタカ派色と強めたことで、金利高を警戒した売りが先行。その後、パウエル議長がインタビューで連邦公開市場委員会（FOMC）後の会見と同様に、ディスインフレの初期段階にあることを再表明し金利が低下すると上昇に転じた。一方、議長が、強い雇用データが続いた場合にはターミナルレート（政策金利の最終到達点）が上昇する可能性に言及すると一時下落に転じる荒い展開となった。しかし、終盤にかけ、本年内に利上げ終了の軌道変わらずとの見方から再び買われ、上げ幅を拡大して終了した。セクター別では、半導体・同製造装置、メディア・娯楽が上昇した一方、電気通信サービスが下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比60円高の27660円。ADR市場では、対東証比較（1ドル131.07円換算）でソフトバンクＧ<9984>、ソニーG<6758>、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、三井物産<8031>、ルネサス<6723>などが下落した一方、三菱UFJ<8306>、みずほFG<8411>、HOYA<7741>、マキタ<6586>などは上昇。全体はやや売り優勢となった。 《YN》