国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
IT人材によるBPOが主力。シェアオフィスも。24.10期1Qはコールセンターの特需剥落。だがシステム受託開発の好調続く。通販、シェアオフィスは黒字化。コスト削減も進み利益改善。通期大幅増益・増配を計画。 記:2024/04/15
豆腐などの大豆商品を製造・販売。広島中心に中国地方で高シェア。富士山麓工場を起点に関東地方にも拡大。配当性向は30%以上目途。関東エリアは販売好調。24.6期2Qは大幅増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/09
食品の総合商社「ヨシムラ・フード」、中華総菜の製造・販売を行う楽陽食品、海産物の加工・販売を行うワイエスフーズなどを傘下に収める持株会社。海外でも事業展開。国分グループ本社など提携先との協業推進。 記:2024/08/27
世界的な大手たばこメーカー。メビウス、セブンスター等のブランドを展開。製薬会社の鳥居薬品、加工食品メーカーのテーブルマーク等を傘下に持つ。たばこ事業は販売数量増などで、自社たばこ製品売上収益が順調。 記:2024/07/01
ダイヤモンドダイニング、エスエルディー、湘南レーベル等を傘下に収める持株会社。飲食・アミューズメント事業、ホテル・不動産事業を展開。カプセルホテルは営業を再開。26.2期営業利益40億円を目指す。 記:2024/04/30
データーセンター運営会社。国内有数規模のデータセンターを自社所有。双日の持分法適用会社。クラウドインフラストラクチャーサービスは成長。24年1月から生成AI向けGPUクラウドサービスの提供を開始。 記:2024/06/07
システム開発会社。証券やFX等の金融に特化し、ネット取引や情報システム等の開発や保守のサービス、パッケージ製品を提供する。23年12月期は新NISAシステムが堅調も、セキュリティ強化等の先行投資が重し。 記:2024/04/12
モバイルクリエイト、REALIZE(旧・石井工作研究所)などを傘下に収める持株会社。大分県大分市に本社。IP無線システム、半導体・自動車関連製造装置等を手掛ける。マルチメディアシステムの市場開拓推進。 記:2024/08/26
2,073.5
10/9 15:00
+12.5(%)
時価総額 1,844,652百万円
製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記:2024/08/06
大手製薬会社。抗悪性腫瘍剤「エンハーツ」、抗凝固剤「リクシアナ」などが主力品。かぜ薬「ルル」、解熱鎮痛薬「ロキソニンS」などで知名度高い。米メルクと戦略的提携。がん事業への集中的な資源投入を図る。 記:2024/08/26
東京ディズニーランド、東京ディズニーシーの運営等を行うテーマパーク事業が主力。ホテル事業や商業施設「イクスピアリ」の運営等も。テーマパーク事業は海外ゲストの回復などで順調。25.3期は2桁増収計画。 記:2024/07/02
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。米鉄鋼大手USスチール買収へ。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。 記:2024/06/24
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
半導体検査装置大手。メモリ用に強い。非メモリ用も強化中。電子ビーム露光装置も。24.3期3Q累計はメモリ向けが1Qを底に上向く。だが非メモリ向けの回復に遅れ。償却費増も利益の重石。総還元性向5割以上目安。 記:2024/04/15
69,080
10/9 15:00
+1,450(%)
時価総額 16,800,809百万円
業用計測制御機器大手。FA用センサで高シェア。開発・販売に専念し、生産は外部に委託。直販体制に強み。24.3期3Q累計は欧米堅調。円安や部材調達改善で粗利率も改善。だが日本や中国が足踏み。人件費増も重石。 記:2024/04/15
24,670
10/9 15:00
+1,045(%)
時価総額 2,326,036百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置やレーザー顕微鏡なども手掛ける。High-NA向け含むACTISは引き合い旺盛。生成AI関連HBM向けは需要堅調。 記:2024/06/11
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
2,563.5
10/9 15:00
-4.5(%)
時価総額 41,823,469百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
大手玩具卸。映像や音楽、ビデオゲーム、アミューズメント関連の商材を扱う。バンダイナムコが大株主。映像音楽事業は収益伸長。好調な自社企画グッズの販売等が寄与。特別利益計上。24.3期3Qは大幅最終増益。 記:2024/04/16
精密部品と生活用品の製造販売。置き時計や掛け時計の中高級品に強み。精密部品の売上比率が約7割。精密部品事業では自動車向けが好調。生活用品事業では国内のオンライン販売が堅調。価格転嫁で原価高を吸収。 記:2024/06/18
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
25,770
10/9 15:00
+310(%)
時価総額 12,153,982百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
2,945.5
10/9 15:00
-49.5(%)
時価総額 12,702,416百万円
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40%程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記:2024/07/07
1,501.5
10/9 15:00
-2.5(%)
時価総額 19,942,915百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
三井住友銀行、SMBC信託銀行、三井住友ファイナンス&リース、SMBC日興証券、三井住友カードなどを傘下に収める持株会社。総資産は300兆円超。決済ビジネスを強化。政策保有株式の削減交渉は進捗順調。 記:2024/08/22
独立系の大手保険代理店。国内最大級の保険選びサイト「保険市場」を運営。通信販売や直営コンサルティングプラザなどで保険商品を販売。同社開発の保険証券管理アプリ「folder」はDL数が20万件を突破。 記:2024/07/07
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
独立系M&A仲介企業。完全成功報酬制の料金体系などで優位性。譲渡企業の業種は製造業、建設業、情報通信業が多い。年間問い合わせ件数は5000件超。M&Aアドバイザーの採用は順調。成約件数は順調に増加。 記:2024/06/17
50,710
10/9 15:00
+570(%)
時価総額 16,136,987百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。海外ユニクロ事業を成長の柱として位置付け。LifeWearの浸透や出店加速で北米、欧州は顧客層が拡大。 記:2024/05/10
携帯キャリアのソフトバンク、LINEヤフー、ビジョン・ファンド、半導体設計の英ARMなどを傘下に収める持株会社。ソフトバンク事業はメディア・EC事業などが順調。中計では26.3期純利益5350億円目指す。 記:2024/06/17