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注目銘柄ダイジェスト(前場):アライドアーキ、ハイブリッドテク、ヤマハ発など

2022/5/16 12:01 FISCO
*12:01JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):アライドアーキ、ハイブリッドテク、ヤマハ発など サニーサイド<2180>:643円 ウ - ストップ安売り気配。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は8.3億円で前期比92.1%増となり、通期予想は6.5億円から7億円、前回予想比7.7%増に上方修正。ただ、上半期までの進捗から上振れは織り込み済み、4-6月期の赤字見通しがマイナス視される。また、優待食事割引券がもらえる株主優待の廃止発表も嫌気されているもよう。配当金の充実を目指す方針に変更としているが、今期増配幅は9円から10円の引き上げにとどまる。 ヤマハ発<7272>:2539円(-261円) 大幅反落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は401億円で前年同期比16.9%減益となり、通期増益予想に対してやや低調な滑り出しとなっている。会社側では計画並みの着地としているようだが、市場想定も100億円程度下振れとみられる。原材料費や物流費の上昇、生産遅延などのほか、一過性の品質費用計上などもあったもよう。円安メリット期待もあっただけに、失望感が先行しているようだ。 近鉄エクス<9375>:3400円 カ - ストップ高買い気配。44.11%を保有する筆頭株主の近鉄グループHDが完全子会社化を目指してTOBを実施すると先週末に発表している。同社ではTOBへの応募を推奨としており、TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB価格は4175円で前週末終値比44.2%のアップ率となる。TOB期間は5月16日から7月5日まで。TOB完了後は上場廃止となる。 SMC<6273>:63430円(+2590円) 大幅続伸。先週末に22年3月期の決算を発表、営業利益は2279億円で前期比48.6%増益となり、従来予想水準での着地となった。期末配当金は400円計画から450円に引き上げ。一方、23年3月期は2550億円で同11.9%増の見通しとしており、市場想定をやや上回る水準となっている。年間配当金は前期比150円増の900円を計画。保守的な傾向が強いとみられており、期初からのコンセンサス上回る業績見通しをポジティブに捉える動きへ。 ホンダ<7267>:3179円(-141円) 大幅反落。先週末に22年3月期の決算を発表、営業利益は8712億円で前期比32.0%増益となり、従来予想の8000億円を上回る水準で着地している。一方、23年3月期は8100億円で同7.0%減益の見通し。為替前提は120円と保守的だが、市場コンセンサスを1000億円強下回る水準となっており、ネガティブな反応が優勢の形に。原材料費上昇の影響が響く格好だが、四輪販売台数計画も想定下振れと捉えられているようだ。 MRT<6034>:1102円 カ - ストップ高買い気配。22年12月期の営業損益を従来予想の8.00億-10.00億円の黒字から13.00億-15.00億円の黒字(前期実績12.67億円の黒字)に上方修正している。自治体から受託した自宅療養者に対する健康観察業務の受託期間が6月末まで延長されたことなどを踏まえた。第1四半期(22年1-3月)の営業損益は8.63億円の黒字(前年同期実績0.63億円の赤字)で着地した。 ハイブリッドテク<4260>:547円(+47円) 大幅に続伸。22年9月期の営業利益を従来予想の2.01億円から2.48億円(前期実績1.11億円)に上方修正している。主力のストックサービスの売上収益が高単価人材の採用増加で伸長したほか、新卒人材の育成やプロジェクト配属が順調に進んだため。また、ベトナムが新型コロナウイルス感染症の影響を脱し、制限の解除をしている状況なども踏まえた。第2四半期累計(21年10月-22年3月)は前年同期比326.3%増の1.22億円で着地した。 アライドアーキ<6081>:714円(+96円) 一時ストップ高。22年12月期第1四半期(22年1-3月)の営業利益を前年同期比16.5%増の2.54億円と発表している。国内SaaS事業でダイレクトマーケティングツール「Letro」が伸び、月額顧客平均単価が上昇した。海外SaaS事業も既存顧客の従量課金の増加で平均単価が上昇した。通期予想は前期比9.7%増の8.50億円で据え置いた。進捗率は29.9%となっている。 《ST》
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6081 東証グロース
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6273 東証プライム
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7267 東証プライム
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7272 東証プライム
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9375 東証プライム
4,170
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時価総額 300,240百万円
国際フォワーディング大手。近鉄グループの物流会社。海外拠点網を活かした国際輸送に強み。近鉄グループHDが完全子会社化視野に1株4175円でTOB、実現なら上場廃止へ。取扱物量増で、22.3期は利益急伸。 記:2022/06/27