株～企業情報・おすすめ銘柄

<4751> サイバー 1070.5 +14.5大幅反発。ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に、目標株価も1000円から1330円に引き上げた。同社収益は依然、ゲーム事業に依存しているが、メディア事業が今期から、Abema事業が26年9月期から黒字化すると見込み、メディア事業のV字回復が期待できると分析。25年9月期営業利益は会社計画420億円を上回る451億円を予想、27年9月期には520億円までの拡大を想定のようだ。 <3962> チェンジHD 1246 +63大幅反発。前日にグループのふるさと納税事業の進捗について発表しており、買い安心材料へとつながっているもよう。同事業は特性上、年末に収益が集中する傾向にあるが、2024年年間の寄付取扱額は、昨年並びに一昨年を上回る額となったようだ。アマゾンのふるさと納税事業参入など競争激化も懸念されていた中で、過度な先行きへの警戒感払拭につながっているとみられる。 <3377> バイク王 516 +2続伸。前日に24年11月期の業績修正を発表。売上高は従来予想を下振れも、営業利益は従来の1.2億円から2.9億円に上方修正した。広告費が想定より抑制できたほか、オークション相場も想定より安定的に推移したもよう。第3四半期までで2.8億円を計上しており、サプライズは大きくないものの、一時は第3四半期決算発表後の株価上昇分が剥落していたため、あらためて順調な収益回復をポジティブ視へ。 <3186> ネクステージ 1473 +66大幅反発。前日に24年11月期の決算を発表、営業利益は129億円で前期比19.5％減となり、市場予想を15億円ほど下振れている。また、25年11月期は150億円で同15.9％増の見通し。市場コンセンサスは50億円程度下回る水準となっている。出店計画や台当たり粗利が市場想定を下回る状況のようだ。ただ、増益見通しが過度な警戒感の後退につながり、買い戻し先行の流れともなっているもよう。 <9793> ダイセキ 3920 +280大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は111億円で前年同期比6.8％減となったが、通期予想は従来の140億円から146億円に上方修正した。新規工場取引獲得によるシェアアップ、リサイクル燃料の出荷好調、鉛リサイクル事業の堅調推移などが背景になっているもよう。年間配当金も従来計画の66円から72円に引き上げ。修正幅は限定的だが、上半期実績から織り込みは進んでいなかったとみられる。 <7476> アズワン 2389 -161.5大幅続落。338万4600株の売出、50万7600株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人はりそな銀行と三菱UFJ銀行。売出価格は1月15日から20日までの間に決定する。複数の取引金融機関から売却意向を確認した中、円滑な売却機会を提供しながら株主層の拡大及び多様化を図ることを目的としている。目先の需給悪化を警戒する動きが優勢に。 <8035> 東エレク 27100 +2740急伸。本日は主力株を中心に半導体関連銘柄が上昇率の上位に名を連ねる展開となっている。SOX指数が2.8％の大幅高となるなど、米半導体関連株の上昇が刺激となっているようだ。エヌビディアやアップルの製品を受託生産する台湾の鴻海精密工業の好決算が半導体関連の株高材料となっている。AIインフラ関連の好調な需要を背景に10-12月期売上高は前年同期比15％増となり、市場予想を上回る伸びとなっている。 <3853> アステリア 595 +66大幅反発。前日に25年3月期の業績修正を発表。営業利益は従来予想レンジ4-5.5億円から6億円に上方修正した。ソフトウェア事業の上振れに加えて、投資先のSpaceX社株式の評価益増が背景となるもよう。また、配当方針を変更、29年3月期までは配当性向30％を目標に累進配当を行うことを基本方針にするとしている。つれて、25年3月期年間配当金は従来計画の5円から7.5円に引き上げた。 <4626> 太陽HD 4270 +275大幅反発。DICとの経営統合を検討していることが分かったと一部で伝わった。同社は国内投資ファンドの日本産業パートナーズと協力する可能性があり、両社は経営統合の可能性について予備的な評価を行っているとされる。現在、DICは同社株式の19.25％を保有する筆頭株主。統合比率などは伝わっておらず、両社ともに買いが先行する展開だが、相対的に時価総額の小さい同社へのプレミアムが期待される形に。 <6755> 富士通ゼ 2750 +477一時ストップ高。ガス給湯器大手パロマの持ち株会社であるパロマ・リームHDが同社を完全子会社化すると発表している。国内外の独禁当局の承認が得られることを条件に、7月をめどに1株当たり2808円でTOBを実施する計画。TOB価格は前日終値に対して23.5％のプレミアムとなる。富士通はTOB成立後に同社が実施する自社株買いに応じて、約44％の持ち分全てを売却するもよう。 《ST》