株～企業情報・おすすめ銘柄

<6338> タカトリ 6530 +430大幅反発。一部で報じられている特集記事が材料視されている。売上高300億円以下の中堅企業において、3年前比で時価総額が最も膨らんだ企業として紹介されている。23年1月の平均時価総額は20年1月と比べて13.78倍の水準となっているもよう。パワー半導体ウエハー材料の炭化ケイ素を切断する装置が伸びており、業績の拡大へと繋がっているようだ。 <5341> アサヒ衛陶 756 +45大幅反発。テンフィールズファクトリーと、EVスタンド機器事業に関する業務提携で合意したと発表。提携先企業は、太陽光発電設備や風力発電設備のほか、EV充電器設備などの設置などを手掛ける企業で、EV充電器の課金システムを独自に開発している。今後、同社のEVスタンド機器にテンフィールズ社が開発した課金システムを搭載し、国内向け製品を共同開発していくもよう。同事業の拡大期待が高まる展開になっている。 <9418> USENNEX 2615 +109大幅続伸。動画配信サービスParaviを運営するプレミアム・プラットフォーム・ジャパン（PPJ）を完全子会社とする株式交換を行うと先週末に発表している。PPJ1株に対して同社株7.94株を割り当て交付する。交付株式に充当するため、立会外買付で254万800株の自社株買いを行うとしている。将来的には「U-NEXT」と「Paravi」のサービス統合を予定、シナジー創出を期待する動きが先行へ。 <2215> 第一パン 398 +24大幅反発。先週末に22年12月期の決算を発表、営業損益は6.7億円の赤字となり、前期比0.4億円の損益悪化、13日に下方修正した水準での着地となっている。一方、23年12月期は1.4億円の黒字に転じる見通しとしており、買い材料につながっているようだ。黒字化実現ならば16年12月期以来となる。商品群の拡充、並びに、生産拠点の集約効果などを見込んでいるもよう。 <4766> ピーエイ 167 -12大幅反落。先週末に22年12月期の決算を発表、経常損益は0.8億円の黒字で前期0.2億円の赤字から黒字転換、従来予想の0.5億円も上振れる着地に。一方、23年12月期は0.6億円で同20.7％の減益見通しとしており、ネガティブに捉える動きが先行のもよう。営業利益は同94.1％の大幅増益見通しになっているが、前期の補助金収入一巡などによる営業外収支の悪化を見込んでいる。 <2788> アップル 287 -63急落。先週末に22年12月期の決算を発表している。営業利益は14.6億円で前期比4.5倍となり、従来予想を1億円程度上回る着地になっている。一方、23年12月期は4.8億円で同67.1％減と大幅減益の見通しとしており、ネガティブなインパクトにつながっている。円安や市況上昇の効果で、前期業績が急拡大した反動を想定しているとみられる。 <6480> 日トムソン 594 -29大幅続落。東海東京証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も770円から710円に引き下げている。四半期受注が前年を下回ってきていることから、今後は四半期業績の悪化が見込まれること、在庫調整による生産減少が始まるが、調整期間が不透明で受注回復期待が難しいことなどを格下げの背景としている。24年3月期営業利益は3割超の減益に転じると見込んでいるようだ。 <6279> 瑞光 960 +111急伸。設立60周年記念株主優待を実施すると発表している。5月20日現在の100株以上保有の株主が対象となり、100株以上保有で60周年オリジナルクオカード1000円分を贈呈する。これは、2月20日現在100株以上保有する株主を対象とした2000円分のクオカード贈呈に加えて実施するものだが、記念優待に関しては今回限りの実施となるもよう。配当・優待利回り妙味が高まる形に。 <5101> 浜ゴム 2441 +226急伸で昨年来高値更新。先週末に22年12月期決算を発表、営業利益は689億円で前期比17.7％減となったが、市場予想は50億円程度上振れる着地になっている。販売価格是正の浸透や販管費抑制効果などが想定比上振れの背景。23年12月期は730億円で同6.0％増益の見通しとしている。ほぼ市場コンセンサス並みの水準ではあるが、前期業績の上振れ、並びに、増益ガイダンスが買い安心感につながっているもよう。 <6920> レーザーテック 22555 +270急反発。先週末の米国市場でSOX指数が1.6％安となるなど、半導体関連株が売られたため、国内関連銘柄も総じて弱含みの動きが先行した。ただ、三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「オーバーウェイト」、目標株価31400円で新規カバレッジを開始した。ほとんどの半導体製造装置メーカーが 23年度は減収減益を余儀なくされるとみられるなか、同社は大幅増収増益が持続すると分析。買い直された。 《ST》