株～企業情報・おすすめ銘柄

<3657> ポールHD 1205 +139急伸。前日に22年1月期の決算を発表、営業利益は33.1億円で前期比2.7％増益となり、従来計画の35.4億円をやや下回る着地に。一方、23年1月期は40億円で同21.1％増と大幅増益見通し。上半期減益予想だが、下半期からの回復を想定している。年間配当金も前期比1円増の15円を計画。M&A効果の拡大やグループ再編効果などを見込んでいるもよう。 <6699> ダイヤHD 961 -51大幅反落。グループ中核企業のダイヤゼブラ電機と東電力HDが、太陽光発電、電気自動車、蓄電池の3つの電源を制御するパワーコンディショナ、VH2ユニットおよび蓄電池ユニットを組み合わせた「多機能パワコンシステム」を共同開発したと前日発表したことが引き続き材料視。22年度中の市場投入を目指しているもようで、業績インパクトへの期待が続いたが、急上昇への懸念から、大引けにかけては利食い売りが優勢に。 <3134> Hamee 1156 +111急伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は18.7億円で前年同期比13.3％増益、通期計画22.5億円、前期比3.2％増に対する進捗率は83％に達している。11-1月期も7.4億円で同11.8％増と順調な拡大が継続。コマース事業は先行投資負担が響いたが、プラットフォーム事業は12月単月で過去最高を記録するなど順調に推移、ふるさと納税支援サービスも好調に推移しているようだ。 <7599> IDOM 681 +58急伸。2月の中古車の平均取引価格が、集計を始めた1999年4月以降で初めて100万円を超え、過去最高の水準になったと伝わっている。21カ月連続で前年同月を上回る状況になっている。半導体不足などによる新車の納期遅れを背景に、中古車の需要が高まっていることが背景。ウクライナ情勢の悪化もあって、当面は高水準が続くとみられているようだ。同社など中古車販売各社にとって収益拡大要因につながるとの見方に。 <7033> MSOL 3405 +502ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.9億円で前年同期比76.2％増益となった。通期計画12億円、前期比30.1％増は据え置いているが、高い増益率からも想定以上の好進捗と捉えられている。会社側の当初計画は0.7億円程度であったもよう。対計画比で稼働人員が増加したほか、コロナ影響で旅費交通費などが減少したことが上振れ要因につながったようだ。 <3475> グッドコムA 1036 -17大幅続落。一時20年9月以来の1000円割れとなった。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は2億円の赤字となり、前年同期比4.4億円の損益悪化に。上半期計画は32億円の黒字で同47.5％増益であり、想定外の低調スタートと受けとめる動きが優勢。ホールセール、リテールセールスともにセグメント損失となる形に。なお、17棟1,001戸の販売契約を締結しているとして、通期予想は据え置いた。 <5943> ノーリツ 1363 -89大幅反落。前日に株式売出の実施を発表している。売出人は三井住友銀行で売出株数は46万株、売出価格は3月16日から18日までの間に決定する。個人投資家を中心に株主層のさらなる拡大を図るとともに、コーポレートガバナンス強化による株主価値の向上を目的としている。株価が下落基調で需給懸念が強い中、短期的なさらなる需給悪化要因として、ネガティブに捉える動きが優勢。 <6376> 日機装 791 +57大幅続伸。連結子会社であるドイツの LEWA社およびニュージーランドのGeveke社の全株式を4月中に譲渡、約320億円株式譲渡益を第2四半期に計上する見込みと発表。昨年12月中には売却方針の決定を発表済み。これに伴い、上半期営業益は従来の20億円から325億円に、通期では100億円から350億円に上方修正した。また、業績回復を背景として、年間配当金計画も従来の20円から25円に引き上げた。 <9984> ソフトバンクG 4265 -185続落で連日の安値更新。前日の米国市場ではアリババのADRが急落、同社の保有株式価値の多くを占める銘柄だけに、連れ安する流れにもなっているようだ。アリババ株は前日に10％超の下落、強い中ロ関係なども意識されて、米上場廃止リスクが一層強まる状況となっているもよう。また、中国における新型コロナウイルス感染拡大の影響なども懸念のようだ。米ナスダックの軟調な動きなども逆風となっている。 <6966> 三井ハイテク 8500 +1500ストップ高。前日に22年1月期決算を発表、営業益は150億円で前期比3.9倍となり、第3四半期決算時に上方修正した130億円を上回った。また、23年1月期は204億円で同36.4％増と連続大幅増益を見込む。電動車向け駆動・発電用モーターコアの需要拡大、各種半導体の好調な需要継続を予想する。原材料費上昇や積極投資負担などのコストアップ要因も懸念されていたため、想定以上の内容にポジティブ反応。 《ST》