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後場の日経平均は315円高でスタート、さくらやMS&ADなどが高い

2024/2/15 13:05 FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;38018.78;+315.46TOPIX;2584.87;+0.28 [後場寄り付き概況]  後場の日経平均は前日比315.46円高の38018.78円と、前引け(37948.35円)から上げ幅を拡大してスタート。ランチタイム中の日経225先物は37930円-38030円のレンジで強含みもみ合い。ドル・円は1ドル=150.20-30円と午前9時頃から20銭ほど円高・ドル安水準。アジア市況は上海総合指数は休場。香港ハンセン指数は一時0.8%ほど下落したがその後は底堅く推移し0.7%ほど上昇している。後場の東京市場は前引けに比べやや買いが先行して始まった。昨日までで主要企業の4-12月期決算が一巡したが、概ね業績好調との見方から株価の先高期待が継続しているとの指摘がある。一方、日経平均の38000円が心理的な節目として意識され、上値では売りが出やすいとの見方もある。  セクターでは、保険業、機械、石油石炭製品が上昇率上位となっている一方、パルプ・紙、鉱業、繊維製品が下落率上位となっている。東証プライム市場の売買代金上位では、楽天グループ<4755>、MS&AD<8725>、東京海上HD<8766>、サンリオ<8136>、さくら<3778>、クボタ<6326>、KOKUSAI<6525>、TOWA<6315>、スクリーンHD<7735>、東エレク<8035>が高い。一方、バンナムHD<7832>、ソニーG<6758>、ヤマハ発<7272>、オリンパス<7733>、資生堂<4911>、メルカリ<4385>、郵船<9101>、リクルートHD<6098>、川崎船<9107>、商船三井<9104>が下落している。 《CS》
関連銘柄 20件
3778 東証プライム
4,295
12/24 15:30
+10(%)
時価総額 179,922百万円
データーセンター運営会社。国内有数規模のデータセンターを自社所有。双日の持分法適用会社。さくらのクラウド、さくらの専用サーバなどを展開。GPUクラウドサービス売上、クラウドサービス売上は順調に成長。 記:2024/11/09
4385 東証プライム
1,795.5
12/24 15:30
-34.5(%)
時価総額 294,514百万円
国内最大のフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」、スキマバイトサービス「メルカリ ハロ」なども手掛ける。「メルカリ ハロ」の登録ユーザ数は800万人超。越境取引、BtoCは順調に拡大。 記:2024/11/10
4755 東証プライム
891.8
12/24 15:30
-14.7(%)
時価総額 1,918,749百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
4911 東証プライム
2,683
12/24 15:30
-14(%)
時価総額 1,073,200百万円
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
11,045
12/24 15:30
-185(%)
時価総額 18,222,505百万円
米国発の求人情報サイト「Indeed」等のHRテクノロジー事業、リクナビNEXTやSUUMO等のマッチング&ソリューション事業、人材派遣事業を展開。人材派遣事業は需要増により、日本の稼働人数が順調。 記:2024/06/28
6315 東証プライム
1,471
12/24 15:30
+6(%)
時価総額 110,532百万円
半導体製造装置メーカー。京都府京都市に本社。半導体モールディング装置で世界トップシェア。超精密金型の製造・販売等も行う。海外売上比率は8割超。開発リソースへ積極的に資源投入。半導体事業の収益力強化図る。 記:2024/08/09
6326 東証プライム
1,824
12/24 15:30
+1.5(%)
時価総額 2,146,241百万円
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
2,100.5
12/24 15:30
-33.5(%)
時価総額 495,823百万円
半導体製造装置専業メーカー。日立国際電気から独立。成膜プロセス、膜質改善プロセスを軸に事業展開。バッチALD対応成膜装置に強み。海外売上比率は8割超。生産・開発、販売・サービス体制の拡充などに取り組む。 記:2024/10/05
6758 東証プライム
3,298
12/24 15:30
-3(%)
時価総額 20,589,737百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
7272 東証プライム
1,414
12/24 15:30
-1.5(%)
時価総額 1,485,622百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
7733 東証プライム
2,375.5
12/24 15:30
+1.5(%)
時価総額 2,797,626百万円
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」などが北米で伸長。 記:2024/11/16
9,383
12/24 15:30
+56(%)
時価総額 953,219百万円
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
3,674
12/24 15:30
-46(%)
時価総額 2,424,840百万円
バンダイ、ナムコの経営統合で2005年に誕生した持株会社。トイホビー事業、デジタル事業が主力。IP活用に強み。アミューズメント施設の運営等も。総還元性向は50%以上目標。トイホビー事業は堅調続く見通し。 記:2024/06/25
8035 東証プライム
23,640
12/24 15:30
+35(%)
時価総額 11,149,404百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
8136 東証プライム
5,109
12/24 15:30
+3(%)
時価総額 434,960百万円
「ハローキティ」を主力とするキャラクタービジネスを手掛ける。サンリオショップの運営、ライセンスビジネス、テーマパークビジネス等を行う。キャラクター開発力が強み。IPポートフォリオの拡充等に取り組む。 記:2024/07/07
3,391
12/24 15:30
+2(%)
時価総額 5,453,454百万円
3メガ損保の一角。三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損害保険、三井ダイレクト損害保険などを傘下に収める。総資産は27兆円超。事業・リスクポートフォリオなどの変革で安定収益基盤の構築を図る。 記:2024/10/09
5,580
12/24 15:30
+1(%)
時価総額 11,383,200百万円
メガ損保の一角。東京海上日動火災保険、日新火災海上保険、イーデザイン損害保険などを傘下に収める持株会社。北米を中心とする海外保険事業等も。海外保険事業では競争力の高い商品のグローバル展開などに注力。 記:2024/10/25
9101 東証プライム
5,120
12/24 15:30
+123(%)
時価総額 2,360,320百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9104 東証プライム
5,315
12/24 15:30
+107(%)
時価総額 1,926,975百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29
9107 東証プライム
2,147
12/24 15:30
+44.5(%)
時価総額 1,449,594百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。ドライバルクセグメントでは運航コスト削減、配船効率の向上図る。 記:2024/11/27