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FISCO BTC Index
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個別銘柄戦略：しまむらやスギHDに注目
2020/10/1 9:11
FISCO
*09:11JST 個別銘柄戦略：しまむらやスギHDに注目
9月30日の米国市場では、NYダウが329.04ドル高の27781.70、ナスダック総合指数が82.26pt高の11167.51、シカゴ日経225先物が大阪日中比85円高の23265といずれも上昇。1日早朝の為替は1ドル＝105円40-50銭（昨日大引け時は105.49円付近）。本日の東京市場では、米大統領選前の経済対策取りまとめへの期待から米個人消費の回復継続を織り込む形でトヨタ<7203>や任天堂<7974>の値上がりが予想される。三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、東京海上<8766>など大手金融株は長期金利上昇を刺激材料に堅調となろう。新興市場では、昨日売られたJTOWER<4485>、BASE<4477>の押し目買いや買い戻しを中心に活況が予想される。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたグリコ<2206>、イビデン<4062>、NEC<6701>、デンソー<6902>、イリソ電子 <6908>、新光電工<6967>、太陽誘電<6976>、村田製<6981>、武蔵精密工業<7220>、アイシン精機<7259>、スギHD<7649>、SCREEN<7735>、しまむら<8227>などに注目。
《US》
関連銘柄 20件
2206
東証プライム
4,433
時価総額 303,523百万円
11/1 15:00
-64(%)
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1922年創業の総合食品メーカー。健康・食品事業、乳業事業、栄養菓子事業などを展開。ロングセラー商品にポッキー、プリッツなど。アジア中心に海外でも事業展開。中国、東南アジアなどでの事業成長加速に注力。 記：2024/10/13
4062
東証プライム
4,668
時価総額 657,539百万円
11/1 15:00
-301(%)
-301(%)
ICパッケージ基板で世界トップシェア。1912年に揖斐川電力として創業。岐阜県大垣市に本社。自動車排気系部品等のセラミック事業も。電子事業は生成AI用サーバー向けが順調。28.3期売上6500億円目標。 記：2024/06/15
4477
東証グロース
236
時価総額 26,429百万円
11/1 15:00
-3(%)
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ネットショップ作成サービス「BASE」や購入者向けショッピングサービス「Pay ID」を提供するBASE事業が主力。オンライン決済サービス、資金調達サービス等も。PAY.JP事業ではプロダクトの強化図る。 記：2024/07/08
4485
東証グロース
3,590
時価総額 92,127百万円
11/1 15:00
+5(%)
+5(%)
通信インフラシェアリング事業を展開。屋内インフラシェアリング、屋外タワーシェアリング、ローカル5Gサービス等を手掛ける。国内IBS事業などの拡大図る。米投資会社がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記：2024/10/11
6701
東証プライム
12,655
時価総額 3,452,917百万円
11/1 15:00
-580(%)
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大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記：2024/08/10
6902
東証プライム
2,156
時価総額 6,795,238百万円
11/1 15:00
-61(%)
-61(%)
トヨタ系自動車部品メーカー。1949年にトヨタから分離独立。サーマルシステム、パワトレインシステム等を手掛ける。インバータで世界トップシェア。FA関連等の非車載事業も。電動化製品、安心・安全製品を拡販。 記：2024/10/07
6908
東証プライム
2,680
時価総額 65,885百万円
11/1 15:00
-53(%)
-53(%)
大手コネクタメーカー。カーナビなど車載機器向けが主力。一般家電市場、インダストリアル機器向けなども。海外売上比率が高い。豊富な販売実績が強み。センサー分野などが注力分野。電動車向け拡販の加速図る。 記：2024/10/10
6967
東証プライム
5,420
時価総額 732,632百万円
11/1 15:00
-41(%)
-41(%)
半導体パッケージメーカー。フリップチップタイプパッケージが主力。長野県長野市に本社。海外売上比率が高い。セラミック静電チャック等も。プラスチックBGA基板は生産能力増強図る。光電融合デバイスの開発に注力。 記：2024/09/02
6976
東証プライム
2,636.5
時価総額 343,320百万円
11/1 15:00
-102(%)
-102(%)
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記：2024/06/11
6981
東証プライム
2,628.5
時価総額 5,329,134百万円
11/1 15:00
-78.5(%)
-78.5(%)
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
7203
東証プライム
2,615.5
時価総額 42,671,848百万円
11/1 15:00
-67(%)
-67(%)
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
7220
東証プライム
1,902
時価総額 124,263百万円
11/1 15:00
-109(%)
-109(%)
ホンダ系の自動車部品メーカー。パワートレイン、サスペンション部品に強み。e-Mobility、アミノ酸サプリメントなどの新規事業も。配当性向は30％目標。パワートレイン領域では高い仕様要件の製品に注力。 記：2024/06/29
7259
東証プライム
1,592.5
時価総額 1,288,371百万円
11/1 15:00
-10(%)
-10(%)
トヨタ系自動車部品メーカー。駆動ユニット、電動ウォーターポンプ、パワースライドドアで世界シェアトップクラス。トヨタ以外ではステランティス社などが得意先。政策保有株式のゼロ化、グローバル在庫の圧縮図る。 記：2024/09/02
7649
東証プライム
2,574.5
時価総額 489,137百万円
11/1 15:00
-27.5(%)
-27.5(%)
ドラックストア大手の「スギ薬局」を中核とする持株会社。東海エリアが地盤。核店舗を中心としたドミナント出店が特徴。店舗数は1700店舗超。関東や中部、関西、北陸等への出店に注力。27.2期売上高1兆円目標。 記：2024/05/17
7735
東証プライム
10,015
時価総額 1,017,424百万円
11/1 15:00
-15(%)
-15(%)
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30％以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記：2024/08/22
7974
東証プライム
7,963
時価総額 10,341,468百万円
11/1 15:00
-182(%)
-182(%)
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記：2024/07/28
8227
東証プライム
7,870
時価総額 581,018百万円
11/1 15:00
-15(%)
-15(%)
総合衣料品店「ファッションセンターしまむら」を運営。低価格の衣料に強み。若者向け業態「アベイル」やベビー業態「バースデイ」等も。27.2期売上高7190億円目標。高価格帯商品の拡充などブランド力向上図る。 記：2024/05/06
8306
東証プライム
1,620.5
時価総額 21,523,473百万円
11/1 15:00
-8(%)
-8(%)
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記：2024/07/29
8316
東証プライム
3,239
時価総額 12,711,559百万円
11/1 15:00
-34(%)
-34(%)
三井住友銀行、SMBC信託銀行、三井住友ファイナンス＆リース、SMBC日興証券、三井住友カードなどを傘下に収める持株会社。総資産は300兆円超。決済ビジネスを強化。政策保有株式の削減交渉は進捗順調。 記：2024/08/22
8766
東証プライム
5,435
時価総額 11,087,400百万円
11/1 15:00
-133(%)
-133(%)
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。損害保険事業は国内事業の自動車保険料率改定、海外事業の成長により好調な業績推移を見込む。30年3月末までに政策保有株ゼロにする方針。 記：2024/05/09
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