株～企業情報・おすすめ銘柄

<4028> 石原産 1031 +108大幅反発。昨年1月以来の4ケタ回復。前日に21年3月期の決算を発表、営業利益は51.7億円で前期比16.4％減益となったが、従来計画の35億円を大きく上回る着地に。円安効果などで収益性が高まったもよう。また、22年3月期は63億円で同21.8％増益の見通し。主力の農薬事業や無機化学事業などが堅調に推移すると見込んでいるもよう。期待以上の好決算をストレートに買い材料視する展開に。 <5406> 神戸鋼 817 -83大幅続落。前日に21年3月期の決算を発表、経常利益は162億円で前期比243億円の損益改善となっている。一方、22年3月期は450億円で同2.8倍の見通しとしているが、前下半期が500億円以上の水準であったため、期待以下の水準と捉えられている。足元で他の鉄鋼大手が好業績見通しを示し、同社に関しても期待感は高まっていたとみられる。機械事業の伸び悩みなどを映しているもようだ。 <4189> KHネオケム 3005 +318大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は31.7億円で前年同期比56.2％の大幅増となり、上半期予想を従来の32億円から68億円、同2.8倍に、通期では82億円から118億円、前期比2.1倍の水準に上方修正した。需要回復による販売数量の増加、需給バランスのタイト化による製品価格の上昇などが背景で、第2四半期も堅調推移が続くとみているようだ。修正幅の大きさが買いインパクトにつながった。 <7003> 三井E＆S 506 -83大幅続落。前日に21年3月期の決算を発表、営業損益は122億円の赤字で、ほぼ会社計画線上での着地となっている。一方、22年3月期は50億円の黒字に転じる見通し。三井海洋開発の業績改善などが背景となるようだ。ただ、船舶事業は赤字継続見込みで、エンジニアリング事業は赤字に転じる見通し。全体の回復度合いは市場の期待値には達していないもよう。 <7187> Jリース 973 +150ストップ高。前日に21年3月期決算を発表、営業利益は9.4億円で前期比6.1倍となり、従来予想の8.4億円を大きく上回る着地になっている。また、22年3月期は12億円で同27.1％増益の見通し。足元4-5月も業績は好調に推移しているとしているほか、新型コロナの影響を考慮して各KPIは保守的に設定ともしている。前期は5円の復配となったが、今期は20円までの増配も計画している。 <7732> トプコン 1694 +133大幅反発。前日に21年3月期の決算を発表、営業利益は65.9億円で前期比22.5％増益となり、市場予想を20億円強上回る着地に。アイケア事業などが期待以上に拡大したもよう。また、22年3月期は100億円で同51.7％増益の見通しとしており、コンセンサスを20億円近く上回る水準となっている。ポジショニング・カンパニーの拡大などがけん引役となるもよう。 <3696> セレス 4355 +700ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は10.5億円で前期比2.1倍と急拡大、通期計画20億円、前期比33.6％増に対する進捗率は50％を超えており、業績上振れ期待が優勢となった。ポイントメディアやコンテンツメディアを中心にモバイルサービス事業の売上高が大きく拡大している。また、暗号資産市場の活況を背景にビットバンクによる持分法利益が拡大し、経常増益率は一段と拡大する形になっている。 <5706> 三井金 3540 -355大幅続落。前日に21年3月期の決算を発表、経常利益は513億円で前期比5.5倍の水準となり、従来計画の450億円を上回った。一方、22年3月期は市場予想に近い水準ながら350億円で同31.7％減益の見通し。一過性要因の一巡などが減益見通しの主因ではあるが、自動車部品事業の収益伸び悩み見通しなどをネガティブ視する動きが優勢のようだ。足元では金属市況の上昇などで、決算期待も先行していたとみられる。 <6753> シャープ 1853 +112大幅反発。前日に21年3月期決算を発表、営業利益は831億円で前期比61.5％増益、市場想定を70-80億円程度上回った。巣ごもり需要などが継続しているようだ。また、22年3月期は1010億円で同21.5％増益の見通しとしており、市場予想を150億円程度上振れている。営業利益率4％への向上を想定している。足元で特に期待感が先行していたわけでもなく、コンセンサスを上回る業績推移が評価される形に。 <7201> 日産自 520.5 -58.1大幅続落。前日に21年3月期の決算を発表、営業損益は1507億円の赤字、1-3月期が190億円の赤字と再度の赤字に転落しており、市場想定を下回る着地とみられる。また、22年3月期は収支均衡水準を予想、市場コンセンサスは1000億円超の黒字であり、想定以上に収益改善が鈍いとみられている。販売台数は増加する見込みだが、新車投資の増加や原材料費上昇などのコスト増を想定しているもよう。 《ST》