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*16:57JST 【注目銘柄ダイジェスト】SUBARUが反発、ニッケは大幅反落 <4767> TOW 1075 +107 急騰。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の13.6億円から15.0億円、前年同期比23.4％増に増額、12月実施の複数の大型案件の規模拡大によって、売上及び利益が予想を上回って増加したもよう。12月13日に従来の12.1億円から上方修正したばかりでもあり、想定以上のモメンタムの強さにインパクトが先行しているようだ。 <3201> ニッケ 1061 -67 大幅反落。前日に19年11月期決算を発表。営業益は105億円で前期比25.1％増、第3四半期決算時に上方修正した水準95億円を上回る着地に。ただ、20年11月期は87億円で同16.9％減益を計画、一転しての2ケタ減益見通しを嫌気する動きが優勢に。期末配当金を12円から14円に引き上げてるほか、発行済み株式数の1.38％に当たる100万株を上限とした自社株買いの実施も発表したが、下支えにならず。 <3161> アゼアス 774 +32 一時ストップ高。厚生労働省では、中国の武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の国内初患者を確認した。患者は武漢市への渡航歴があるもようで、防護服を手掛ける同社など、ウイルス対策関連銘柄に思惑買いの動きが集まる展開になった。ダイワボウHD<3107>やシキボウ<3109>などマスク関連のほか、エアーテック<6291>、川本産業<3604>、日アビオ<6946>なども買われた。 <7936> アシックス 1703 +42 大幅続伸。英国の複数のメディアにおいて、米ナイキの「厚底シューズ」が世界陸連の新規則によって禁止されることになると報じられている。底の厚さに制限を加える規則が設けられ、現在人気を集めているモデルはトップレベルでは使用が禁じられるとされている。正月の箱根駅伝では、ナイキの「厚底シューズ」が競技者シェアを席巻し、同社はシェア低下などが懸念される状況となっていた。 <6532> ベイカレント 7420 +610 急伸。一昨日に発表した業績上方修正が引き続き買い材料視されている。営業利益は従来の51億円から70億円に上方修正、前期比55.9％の大幅増益となる見通しだ。いちよし証券ではレーティング「A」継続で、フェアバリューを6600円から7300円に引き上げ、ビジネスのデジタル化といった大きな流れを受け、業績は今後も良好に推移するとの見方を強めている。来期以降も2ケタの利益成長継続を予想しているようだ。 <5817> JMACS 602 +100 ストップ高。一昨日に発表した第3四半期決算が引き続き評価材料とされているもよう。累計営業損益は0.3億円の黒字となり、前年同期1.3億円の赤字から損益は大きく改善しており、通期の会社計画達成確度も高まる形になっている。買い安心感が強まるなか、低いPBR水準の是正期待なども高まる格好へ。株価水準の値頃感なども妙味に、短期資金の値幅取りを狙った商いなど強まっている。 <7594> マルカ 2099 -217 急反落。前日に19年11月期決算を発表、営業利益は26.9億円で前期比3.0％増益、ほぼ計画線での着地となったが、第3四半期までの2ケタ増益からは増益率が鈍化する形になっている。また、20年11月期は24億円で同10.7％減と、2ケタ減益の見通しとしており、水準は市場の期待値を大きく下振れと捉えられる。なお、中期計画も発表し、21年11月期営業利益は28億円、22年11月期は36億円を計画。 <8923> トーセイ 1463 +65 大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「バイ」継続で、目標株価を1800円から1900円に引き上げている。M&A活用や開発用途の拡大による棚卸不動産の仕入進捗、AUM増加による中期的な利益成長を評価する見方に変更はないと評価。仕入・売却が好調な不動産流動化事業や開発が進捗しているホテル事業の増加を織り込み、今期以降の業績予想を引き上げ。足元の堅調業績を見直す流れにつながる。 <7270> SUBARU 2740.5 +70.5 反発。前日に2020年の生産・販売計画を発表、生産は前年比11％増の110万台、販売は同3％増の107万台を目指すとしている。野村證券では、会社側の生産計画は販売好調の持続性への自信の表れと評価しているようだ。日米ともにフル生産となり、米国で新車種の立ち上げがないことから原価低減も進み、業界トップクラスの利益率に回帰するとみている。 <4684> オービック 15560 +160 反発。第3四半期累計営業益は前年同期比14％増の325億円程度になりそうだとの観測が伝わった。企業のIT投資が活発であるなか、主力の統合基幹業務システム「オービック7」を導入したクラウドが好調に推移したもよう。上半期実績が同16％増益であり、観測数値のインパクトは限定的だが、増配幅を従来の5円から25円に積み増し、年間配当は160円とする公算が大きいともされ、出尽くし感が強まる形にもならず。