九州地盤のハウスメーカー。熊本県山鹿市に本社。デジタルマーケティング集客が強み。土を主原料とする3Dプリンターハウス等も。SC内モデルハウスの出店、マイホームロボなどプラットフォーム事業の拡大図る。 記:2024/08/09
京阪神地区地盤の建設会社。マンションやホテルなどの建築請負が主力。ワンルームマンション236戸の引渡しやマンション用地売却が寄与し、中間期は利益急伸。プレサンスコーポレーションによるTOBで上場廃止へ。 記:2024/03/21
不動産賃貸仲介大手。大東建託傘下。原状回復工事やリフォーム工事等を行う施工関連事業も展開。仲介件数は年間7万件超。直営賃貸仲介店舗数は190店舗超。配当性向30%が基本方針。管理事業、売買事業を育成。 記:2024/08/23
テキスト解析技術及びAI開発技術を軸にビッグデータから得られる情報の分析サービスを行う。AI・システム開発事業、ソーシャルメディア分析事業が基盤。バルクHDとのAI・サイバーセキュリティ分野で協業を開始。 記:2024/07/05
半導体保護資材「スペーサーテープ」の製造・販売等を行う半導体資材事業、シャーレの製造・販売等を行う衛生検査器材事業が柱。スペーサーテープは世界トップシェア。衛生検査器材事業では生産合理化などを推進。 記:2024/08/13
発煙筒や信号弾、各種インフレータ等の製造・販売を行う。1906年創業。火薬類の燃焼処分、硝酸ヒドロキシルアミン等の化成品も手掛ける。既存製品の効率的、安定的な生産体制整備図る。製品の高付加価値化に注力。 記:2024/07/08
内田洋行傘下のICTサービス会社。学校や自治体向けに強み。オフィス移転やOA消耗品販売も。オフィスシステム事業は堅調。働き方改革に対応したリニューアル案件の増加などが寄与。22.7期1Qは大幅増益。 記:2022/01/26
新潟県中心に地質調査・土木設計などを行う総合建設コンサルタント企業。新潟県が主要顧客。WEBソリューション事業、不動産賃貸等事業も。建設コンサルタント事業は順調。豊富な業務経験を強みに受注確保を図る。 記:2024/06/11
都市鉱山等からの有価金属の回収・再生を行う貴金属事業が主力。使用済みエッチング用薬液の再生・販売、品質管理システムの販売等も。既存事業は新規開拓に注力。リチウムイオン電池再生事業の事業化等に取り組む。 記:2024/07/02
半導体検査装置メーカー。イメージセンサ、ディスプレイドライバーIC向け検査装置の開発・製造・販売等を行う。国内半導体メーカーなどが主要取引先。検査装置機能の高速化、新規事業による事業の多角化図る。 記:2024/10/08
樹脂成形加工品メーカー。自動車業界が主顧客。医療廃棄物専用容器や物流容器などの自社製品も。自動車生産台数の回復等で日本成形関連事業は収益好調。アメリカ成形関連事業は黒字転換。雨水貯留装置も自然災害増で拡大。 記:2024/06/16
8,210
11/28 15:30
-296(%)
時価総額 6,290,018百万円
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
23,740
11/28 15:30
+1,500(%)
時価総額 11,196,567百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
1,768.5
11/28 15:30
+0.5(%)
時価総額 23,489,208百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
大和ハウスグループの不動産デベロッパー。新築マンションや新築一戸建等の販売、収益不動産の開発・販売・賃貸管理、宿泊事業等を手掛ける。25.3期は増収増益見通し。収益不動産等販売の収益性改善などを見込む。 記:2024/07/07
畜産物が主力の専門商社。牛肉や鶏肉、豚肉の食肉に加え、大豆等の穀物や加工食品、化学品、産業機械、自動車部品などを取り扱う。食肉関連では高収益商材の販売が順調。中期的に売上高総利益率4%以上目指す。 記:2024/10/20