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マザーズ先物概況:大幅続伸、一時900pt台を回復

2020/5/20 15:52 FISCO
*15:52JST マザーズ先物概況:大幅続伸、一時900pt台を回復 20日のマザーズ先物は前日比30.0pt高の899.0ptと大幅に4日続伸して終了した。高値903.0pt、安値は863.0pt。取引高は6444枚。 本日のマザーズ先物は、個人投資家の買い気が強まり、心理的な節目の900pt台を一時回復した。朝方は、前日の米国株の下落や円安進行という好悪材料が交錯するなか、模様眺め気分が強まっていた。ただ、米中通商協議の第1段階の合意を巡って、米メディアが「トランプ大統領は合意を破棄するつもりはない」などと報じたことを受けて、時間外取引での米国株価指数先物が3ケタの上昇を演じると、日経平均も上げ幅を拡大させ、マザーズ先物にも買いが波及した。一時前日比34.0pt高の903.0ptまで値を上げ、連日年初来高値を更新するとともに心理的な節目である900pt台を回復した。市場では「センチメントの改善を背景に個人投資家の買いが続いている」との声が聞かれ、現物市場でもメルカリ<4385>、フリー<4478>など主力株中心に幅広く買われたこともマザーズ先物高に寄与した。ただ、マザーズ指数が今年の高値を更新し、心理的な節目も突破したことで、目先は値幅調整を余儀なくされる可能性があるが、市場では「外部環境が好転しているだけに、戻り待ちの売りをこなしながら、目先は堅調展開が続こう」との見方をしている。本日のマザーズ市場では、関西圏での緊急事態宣言解除見通しを受けて受注拡大を期待した買いにミクリード<7687>が前日比300円(+29.10%)高の1331円、値動きの軽さからMマート<4380>も前日比300円(+21.47%)高の1697円とともにストップ高まで買われた。また、BASE<4477>、ピアズ<7066>、ソフトMAX<3671>、NexTone<7094>も15%超の大幅高を演じた。 《FA》
関連銘柄 8件
3671 東証グロース
795
5/15 14:57
-2(%)
時価総額 4,759百万円
システム開発会社。Web型電子カルテや医事会計の総合医療情報システムの開発、企業向けシステムを展開。システムソフトウェアは受注残高が2桁増。23.12期通期は増収増益。24.12期は2桁営業増益計画。 記:2024/02/24
4380 東証グロース
1,382
5/15 14:28
±0(%)
時価総額 6,759百万円
業務用食材と機器のマーケットプレイス運営会社。業務用食材や業務用厨房機器、業務用機械、備品等のBtoBサイトを運営。出店社数、出品社数はともに増加。Mマート市場は売上が順調増。24.1期通期は業績堅調。 記:2024/04/15
4385 東証プライム
1,928.5
5/15 15:00
-71.5(%)
時価総額 310,240百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は250万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。24.6期2Qは大幅増益。 記:2024/02/13
4477 東証グロース
306
5/15 15:00
+5(%)
時価総額 34,268百万円
低コスト・専門知識不要でネットショップの作成・運営ができるプラットフォーム「BASE」を運営。決済サービスも。PAY.JP事業は売上伸長。利用ショップ数、利用金額は増加続く。23.12期通期は2桁増収。 記:2024/02/25
4478 東証グロース
3,080
5/15 15:00
±0(%)
時価総額 175,181百万円
中小企業向けにクラウド会計・人事労務ソフトを提供。販売管理ソフトや電子契約サービスも。オンラインマーケティング中心に広告投資実施。有料課金ユーザー企業数は45万8196件と増加。24.6期1Qは2桁増収。 記:2024/01/27
7066 東証グロース
1,054
5/15 15:00
-86(%)
時価総額 10,145百万円
携帯販売店向けコンサルや販促支援を展開。オンライン接客システムやビデオコールセンターシステム等を手掛ける。オンライン接客事業領域は堅調。AIボーディング事業は新規開拓進む。24.9期1Qは大幅増益。 記:2024/04/16
7094 東証グロース
1,500
5/15 15:00
+52(%)
時価総額 14,688百万円
著作権管理会社。2016年、イーライセンスとジャパン・ライツ・クリアランスの経営統合により設立。著作権管理事業は売上堅調。演奏権、海外の取扱高が順調増。特別利益を計上。24.3期3Qは2桁最終増益。 記:2024/02/23
7687 東証グロース
504
5/15 15:00
-6(%)
時価総額 3,323百万円
個人経営の居酒屋をメインとした中小飲食店に業務用食材を通信販売。配当性向は2割目安。人手不足対策商品の拡充を図る。顧客数の増加、値上げ効果等が売上寄与。販管費の増加をこなし、24.3期3Qは大幅増収増益。 記:2024/02/04