日本製鉄傘下のシステムインテグレーター大手。産業・鉄鋼向けなどのビジネスソリューション、コンサルティング&デジタルサービス等を手掛ける。仮想デスクトップサービスなど各種ソリューションの拡販に取り組む。 記:2024/08/02
943.2
11/25 15:30
+8.2(%)
時価総額 1,538,813百万円
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
3,642
11/25 15:30
-142(%)
時価総額 860,361百万円
独立系総合ITサービス会社。広域ITソリューション、産業IT等を展開。クレジットカードなど金融向けに強み。ビジネスパートナーは3000社超。オファリングサービスは順調。27.3期売上高6200億円目標。 記:2024/06/13
2,928.5
11/25 15:30
+2.5(%)
時価総額 536,457百万円
1992年創業の総合IT企業。国内で初めてインターネット接続サービスを開始。格安SIM等のIIJmio、システム構築・運用保守等を展開。ネットワークサービスは売上順調。27.3期売上3800億円規模目標。 記:2024/06/15
応援購入型クラウドファンディングサイト「Makuake」を運営。製品プロデュース支援事業等も。会員数は275万人超。池田泉州HDの法人向けデジタルバンク事業に参画。1プロジェクト当たりの単価向上を図る。 記:2024/06/15
通信インフラシェアリング事業を展開。屋内インフラシェアリング、屋外タワーシェアリング、ローカル5Gサービス等を手掛ける。国内IBS事業などの拡大図る。米投資会社がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/10/11
伊藤忠傘下のシステムインテグレータ大手。マルチベンダー対応に強み。今年8月に親会社が完全子会社化に向けたTOBを発表。TOB価格は1株4325円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2023/09/14
富士フイルムを中核とする持株会社。メディカルシステムや電子材料、オフィスソリューション、デジカメを手掛ける。医用画像情報システムで世界トップシェア。配当性向30%目安。27.3期営業利益3600億円目標。 記:2024/07/08
殺虫剤大手。1874年創業。殺虫剤、園芸用品、家庭用品、防疫用剤等の製造・販売を行う。「ベープ」シリーズ、「カダン」シリーズなどが代表商品。初年度新製品売上寄与率15%以上目標。製造原価の低減図る。 記:2024/10/14
2,632
11/25 15:30
-5.5(%)
時価総額 373,628百万円
工作機械メーカー大手。5軸・複合加工機やターニングセンタ、マシニングセンタ、超音波加工機等を手掛ける。海外売上高比率が高い。機械1台当たりの受注単価は上昇。民間航空機や宇宙、メディカル向け等が需要好調。 記:2024/06/28
国内最大のITサービス企業。1935年設立。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。成長領域のサービスソリューションに注力。欧州の構造改革は25年度に完了予定。 記:2024/10/20
2,977.5
11/25 15:30
+29.5(%)
時価総額 18,588,824百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
9,232
11/25 15:30
-215(%)
時価総額 7,073,014百万円
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
1,083.5
11/25 15:30
+7(%)
時価総額 269,814百万円
「G-SHOCK」シリーズなどの時計事業、関数電卓や電子辞書などのEdTech事業が柱。電子ピアノなどの電子楽器、電子文具等も。関数電卓は世界で高シェア。時計事業では直営店、直販ECビジネスの拡大図る。 記:2024/06/29
2,956.5
11/25 15:30
+72(%)
時価総額 4,146,491百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10