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*15:38JST 外部環境に左右され難い中小型の好業績銘柄への物色へ【クロージング】 2日の日経平均は大幅に下落。453.83円安の21087.16円（出来高概算15億4000万株）で取引を終えた。トランプ米大統領が9月1日から3000億ドル分の中国製品に10％の追加関税を課す考えを明らかにしたことで、米中貿易摩擦再燃への懸念が再燃した。これを受けて1日の米国市場ではNYダウが280ドル安と続落となり、シカゴ日経225先物清算値は大阪比465円安の21035円と急落。円相場は大きく円高に振れて推移する中、これにサヤ寄せする格好からギャップダウンからのスタートとなった。その後も気配を切り下げる銘柄が多く、日経平均も寄り付きを高値に下げ幅を広げており、後場には一時20960.09円と21000円を割り込む局面もみられた。 東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1994と、全体の9割を超す全面安商状。セクターでは東証33業種全てが下げており、鉄鋼が6％を超す下落となったほか、非鉄金属、海運、鉱業、機械、パルプ紙、ガラス土石、金属製品、輸送用機器、石油石炭の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>、ユニファミマ<8028>、KDDI<9433>、TDK<6762>が重石に。 日経平均はマドを空けての下落となり、7月18日安値水準まで下げてきている。薄商いの中をインデックスに絡んだ売買のインパクトが大きかったほか、中国関連などへは短期筋の売り仕掛け的な動きもあったと考えられる。トランプ大統領はさらに、対中通商交渉が滞ったままなら、追加関税率を25％超に引き上げる可能性があるとも述べていることもあり、トランプ大統領のツイートで大きく振らされやすい状況は続きそうである。 また、主力企業の決算発表は概ね一巡したが、来週は1500社程度の決算発表が予定されている。薄商いの中を個別企業の決算を材料視した、短期的な値幅取り狙いの資金が中心になりやすいと考えられる。今回の決算では、過度に警戒していたほど、決算内容は悪くなく、発表後に買い戻される銘柄も目立っているほか、外部環境に左右され難いクラウドなど、IT関連には好決算もみられている。そのため、不安定な相場環境ながらも、中小型の好業績銘柄には個人主体の資金が向かいやすいと考えられる。 《AK》