株～企業情報・おすすめ銘柄

<7956> ピジョン 4505 -240大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は126.61億円で前年同期比8.8％減益だが、7-9月期は同横ばい水準まで回復し、市場予想も7億円程度上回った。一方、通期予想は従来の134-155億円のレンジから140億円に修正、市場コンセンサスは150億円超の水準のため、10-12月期の想定以上の収益水準鈍化をマイナス視する動きに。野村證券は投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ。 <3932> アカツキ 5070 +430大幅反発。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も3900円から6500円にまで引き上げている。上半期の決算で同社のゲーム運営力の高さを改めて確認できたと評価、「ドッカンバトル」を中心とした既存タイトルの低減スピード見直し、業績予想を上方修正しているもよう。21年3月期営業利益は100億円を予想しているようだ。 <3328> BEENOS 2155 +400ストップ高。前日に20年9月期決算を発表、営業利益は33.8億円で前期比97.7％増の大幅増となり、第3四半期決算時に上方修正した数値の27.5-31.4億円のレンジ上限を上回った。eコマース事業、インキュベーション事業ともに大幅増益となっている。なお、前期の年間配当金は18円計画から20円に引き上げている。今期業績計画は未公表だが、想定以上の好業績や増配を評価する動きが優勢になっている。 <6326> クボタ 2018.5 +137.5大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は1299億円で前年同期比21.8％減益、7-9月期は482億円で同12.7％減益であった。通期予想を従来の1500億円から1700億円、前期比15.7％減にまで上方修正、市場予想は会社計画に近かったため、ポジティブな反応が優勢となっている。アジアや北米を中心に主要地域での売上高見通しを引き上げていることが収益上振れの要因。 <5202> 板硝子 419 +40大幅続伸。前日に第2四半期の決算を発表、営業利益は38.5億円で前年同期比36.5％減だが、4-6月期の6.1億円の赤字からは大きく改善し、赤字予想であった市場コンセンサスも上回っている。欧米での自動車生産台数の回復に加えて、コストダウン効果も表面化したもよう。通期予想は90億円で前期比57.5％減益と公表、市場予想は営業赤字でもあり、利益創出力は想定以上との評価になっている。 <7974> 任天堂 57810 -100小反落。前日に第2四半期決算を発表、営業利益は4-6月期の前年同期比5.3倍に続き、7-9月期も1467億円で同2.2倍と好調推移が続いた。市場予想も400億円程度上回ったもよう。通期営業利益は従来の3000億円から4500億円と市場予想に近い水準まで上方修正した。朝方は買い優勢で始まったが、前日にある程度織り込んでいた上、心理的な節目の60000円も突破したことから、利食い売りも出たようだ。 <8801> 三井不 1855 -81.5大幅反落。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は642億円で前年同期比45.9％減益、4-6月期の同27.6％減に対して7-9月期は同59.6％減と減益率が拡大、市場コンセンサスも150億円程度下回っている。市場想定下振れは物件売却益計上のタイミングによるもので、会社計画比順調な進捗のもようだが、通期業績計画の上振れが見込まれている中、減益幅の大きさは期待外れと捉えられている。 <5801> 古河電工 2458 -326大幅反落。前日に上半期の決算を発表、営業損益は33億円の赤字で、7-9月期も21億円の赤字が継続する形になっている。子会社決算の期ずれの影響で、4-6月期にかけての自動車生産低調の影響が反映されている。未定としていた年間配当金も前期の85円から55円に減配の予定。第1四半期決算もネガティブインパクトにつながったが、今回も決算内容を失望する動きが勇勢。 <3751> 日本アG 432 +80ストップ高。前日にMBOの実施を発表している。グリーンHDが全株式をTOBで取得、同社ではTOBに賛同の意を表明している。TOB価格は前日終値に対するアップ率が70％の水準となる600円としており、完全サヤ寄せを目指す動きとなっているもよう。買付期間は11月6日から12月21日までとしており、TOB成立後は上場廃止となる予定に。 <3028> アルペン 2517 +500ストップ高で上昇率トップ。前日に発表した第1四半期決算がポジティブサプライズにつながっている。営業利益は47億円で前年同期比7.8倍と急拡大、上半期計画の17.3億円、前年同期比47.4％減を大きく超過し、通期計画63.9億円、前期比54.7％増に対する進捗率も73％にまで達している。キャンプ用品やゴルフ用品の売上が順調であったほか、粗利率の改善や経費抑制効果が寄与したようだ。 《FA》