九州地盤のハウスメーカー。熊本県山鹿市に本社。デジタルマーケティング集客が強み。土を主原料とする3Dプリンターハウス等も。SC内モデルハウスの出店、マイホームロボなどプラットフォーム事業の拡大図る。 記:2024/08/09
貸会議室事業が主力。リゾートホテルやビジネスホテル等のホテル・宿泊研修事業等も手掛ける。運営する貸会議室は230施設超。顧客基盤は3万社超。高いリピート率が強み。貸会議室事業では引き続き新規出店等を推進。 記:2024/06/03
国内最大のユーチューバー事務所。HIKAKIN、はじめしゃちょーなどが所属。フリークアウトHD傘下。アドセンス、ゲーム、イベントは構造改革推進で収益力の強化を図る。クリエイター関連商品の販売は順調。 記:2024/06/09
2,097.5
11/22 15:30
+29.5(%)
時価総額 344,051百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
SMS配信プラットフォーム「絶対リーチ!SMS」、チャットボットプラットフォーム「Smart X Chat」等を展開。取引社数は6600社超。国内顧客の獲得に注力。顧客ポートフォリオの転換を進める。 記:2024/10/24
2,094.5
11/22 15:30
+35.5(%)
時価総額 1,863,334百万円
製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記:2024/08/06
大阪大学発の研究開発型バイオベンチャー。遺伝子医薬、DNAワクチンの研究開発などを行う。開発パイプラインにHGF遺伝子治療用製品「コラテジェン」など。早老症治療薬「ゾキンヴィ」を24年5月に発売。 記:2024/08/06
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
バイオ医薬品の研究・開発等を行う。バイオ医薬品等受託製造事業はCMC開発・工業化検討段階に特化。特別損失は剥落。19.12期3Qは最終損益改善。塩野義製薬のTOB成立により、同社株は上場廃止予定。 記:2019/12/27
新規抗がん剤「テロメライシン」の開発を行う創薬バイオ企業。HIV治療薬やウイルス感染症治療薬、神経難病治療薬の開発等も。富士フイルム富山化学と販売提携契約締結。テロメライシンに経営リソースを集中。 記:2024/07/08
再生細胞医薬品の開発・製造・販売を行う。中枢神経系疾患が主な対象。細胞治療薬「SB623」が主要開発品。ヒト体性幹細胞加工製品「アクーゴ脳内移植用注」は日本における条件及び期限付き製造販売承認を取得。 記:2024/10/11
再生医療関連事業等を手掛けるバイオベンチャー。脂肪由来幹細胞加工受託サービス、血液由来加工受託サービスのほか、化粧品の開発・販売等も。卵子凍結あんしんバンクは福利厚生として上場企業中心に導入進む。 記:2024/08/26
法律相談ポータルサイト「弁護士ドットコム」、税務相談ポータルサイト「税理士ドットコム」を運営。クラウド型電子契約サービス「クラウドサイン」等も。クラウドサインでは大企業を中心に顧客獲得の強化を図る。 記:2024/08/05
化学繊維用紡糸ノズル事業が主力。耐摩耗部品などの特殊精密機器事業、半導体・難削材向けダイヤモンドワイヤの製造・販売等も。25.3期は増収計画。特殊精密機器事業では自動車部品メーカーからの受注拡大図る。 記:2024/06/28
AI自動翻訳などを手掛けるAI事業が主力。業種特化の専門文書の翻訳に強み。プロ翻訳者による業務受託、メタバース事業等も手掛ける。生成AI「Metareal AI」プロジェクトの早期業績寄与を目指す。 記:2024/08/06
ネイティブ広告プラットフォーム「LOGLY lift」の提供を行う。ユーザー分析DMP「Juicer」、マーケティングツール「OPTIO」等も。アドプラットフォーム事業では積極営業で媒体枠の新規獲得図る。 記:2024/08/19
教育融合型の人材紹介サービス「就職カレッジ」を手掛けるカレッジ事業、「新卒カレッジ」などの新卒事業が柱。教育研修事業も展開。配当性向は25~35%程度目安。新卒支援事業では支援大学数が順調に増加。 記:2024/06/09
航空機や船舶、海運コンテナのオペレーティング・リース事業が主力。環境エネルギー事業、不動産事業、プライベート・エクイティ投資事業等も展開。オペレーティング・リース事業以外の売上高拡大などに取り組む。 記:2024/08/01