組織開発、人材開発等を支援する経営コンサルティング会社。ALT派遣等を行うALT配置事業、パソコンスクールの運営等を行うキャリアスクール事業なども。モチベーションクラウドシリーズの売上は順調に拡大。 記:2024/09/01
総合型スポーツクラブ「スポーツクラブ ルネサンス」を全国展開。24時間フィットネスジム、リハビリ特化型デイサービス等も。在籍会員数は39万人超。設備投資では元氣ジムなど介護リハビリ施設の新規出店に注力。 記:2024/08/02
5,600
11/22 15:30
-130(%)
時価総額 9,554百万円
米穀卸売大手。精米や玄米を主力に、コメ加工食品、輸入牧草などの飼料、鶏卵も展開。日本米の販売量は業界トップクラス。米穀事業では取引価格が大幅に上昇、販売も堅調で売上伸びる。過度の米高騰は米離れを招く懸念。 記:2024/09/08
1,253
11/22 15:30
+4.5(%)
時価総額 438,769百万円
半導体用シリコンウェーハの製造・販売を行う。TSMCなど半導体メーカーが主要取引先。日本、米国、台湾などに製造拠点。海外売上高比率が高い。AI活用による生産性改善などコスト競争力の強化に取り組む。 記:2024/08/30
12,610
11/22 15:30
+220(%)
時価総額 124,335百万円
物流施設開発やホテル開発、ヘルスケア施設開発等を行う不動産コンサルティング事業を手掛ける。ホテルは「fav」等のブランドを展開。29.8期当期純利益500億円目標。事業の多角化、事業規模の大型化図る。 記:2024/10/24
PC・モバイル管理SaaSサービス「Optimal Biz」が主力。スマホ3次元測量アプリ、AI活用の契約書管理サービス等も。豊富な顧客基盤が強み。市場拡大により、モバイルマネジメントサービスは業績拡大。 記:2024/06/24
4,920
11/22 15:30
+445(%)
時価総額 206,104百万円
データーセンター運営会社。国内有数規模のデータセンターを自社所有。双日の持分法適用会社。クラウドインフラストラクチャーサービスは成長。24年1月から生成AI向けGPUクラウドサービスの提供を開始。 記:2024/06/07
セキュリティ製品やITインフラ製品の販売等を行うソリューションプロダクト事業、ITシステムの設計・構築等を行うソリューションサービス事業を展開。海外ビジネスの確立などに注力。26.12期260億円目標。 記:2024/10/11
8,750
11/22 15:30
-150(%)
時価総額 16,608百万円
生成AIソリューションやエッジAI開発等を手掛けるAIインテグレーションサービス、DXコンサル等を行うDXサービスが柱。AIプロダクト「SyncLect」の提供も。GPTサービスのラインナップ拡充図る。 記:2024/10/13
素材メーカー。工業用フェノール樹脂や高機能繊維の製造・販売等を行う化学品事業が柱。でんぷん糖製品などの食品事業、不動産活用業も。配当性向40%目安。注力分野への積極投資、高付加価値製品の開発強化図る。 記:2024/07/26
音声合成エンジン、関連ソリューションの提供を行う。独自の音声合成技術に強み。導入実績は2300社。フュートレックと経営統合で基本合意。法人向け製品はオーディオブック向け音声コンテンツの受託案件が順調。 記:2024/06/09
医療用医薬品メーカー。女性医療、急性期医療に強み。造影剤、経口避妊剤などが主力。ヨード造影剤の国内数量トップシェア。富山県に工場を保有。月経困難症治療剤アリッサ配合錠は日本における製造販売承認を取得。 記:2024/10/20
正露丸、セイロガン糖衣Aなど一般用医薬品の製造・販売を行う医薬品事業が主力。「クレベリン」シリーズ等の感染管理事業も展開。1946年設立。医薬品事業は京都工場の医薬品ライン立ち上げなど増産施策に取り組む。 記:2024/09/01
コンピュータ・インターネット用セキュリティ関連製品の開発、販売等を行う。ウイルスバスターで知名度高い。コンシューマ向け製品で国内トップシェア。配当性向70%目標。統合セキュリティプラットフォームを拡販。 記:2024/08/13
879.4
11/22 15:30
-12.5(%)
時価総額 1,892,070百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
エネルギープラント等の設計・調達・施工を行うエンジニアリング事業、再生可能エネルギー発電所の運営等を行うエネルギーサプライ事業を展開。蓄電システム関連事業などが注力領域。27.6期営業利益64億円目標。 記:2024/08/19
等方性黒鉛に強みを持つカーボンメーカー。太陽電池、原子力、半導体向け等に特殊黒鉛製品を提供。世界最大規模の等方性黒鉛製造ラインを保有。配当性向30%以上目安。特殊黒鉛製品は付加価値品販売で利益拡大図る。 記:2024/08/05
楽天グループのネット銀行。口座数は国内ネット銀行でトップ。銀行システムの開発、運用・保守を自社で行う。充実のサービスラインナップなどが強み。口座数は1580万口座超。セキュリティの更なる強化等を推進。 記:2024/10/07
超純水製造装置専業メーカー。半導体・FPD向け超純水製造装置を中心に、水処理装置の設計・施工・販売を行う。神奈川県厚木市に本社。半導体・製薬関連各社への営業強化を図る。27.3期売上高1010億円目標。 記:2024/10/04
コイル専業メーカー。パワーインダクタ、LFアンテナ用コイル、キセノンイグナイターなどが主要製品。車載・xEV関連向け売上比率が高い。配当性向30%以上目安。中計では26.12期売上高1900億円目標。 記:2024/08/29
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
舶用エンジン、コンテナクレーン等を手掛ける総合重工メーカー。1917年に旧三井物産造船部として創業。舶用大型エンジン、港湾クレーンで国内トップシェア。舶用推進、港湾物流の中核事業中心に収益力強化進める。 記:2024/10/12
インフルエンサーサービス、SNSアカウント運用、インターネット広告販売を行うSMM事業が主力。HR事業、ライブ配信プラットフォーム事業等も。スカウト代行サービスなどを行う「Buzz Job」の育成図る。 記:2024/08/12
有料老人ホーム「医心館」を運営。慢性期と終末期の看護・介護ケアに特化した医療施設型ホスピスの運営に特徴。既存施設の稼働率は8割超。新規施設の立ち上がりは順調。西日本における展開地域の拡大加速を図る。 記:2024/07/28
航空機や船舶、海運コンテナのオペレーティング・リース事業が主力。環境エネルギー事業、不動産事業、プライベート・エクイティ投資事業等も展開。オペレーティング・リース事業以外の売上高拡大などに取り組む。 記:2024/08/01
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
コンタクトレンズ大手。定額制プランの会員基盤に強み。サプリメントビジネス、動物医療ビジネス等も。配当性向30%程度目安。「Magic」シリーズなどが戦略商品。28.3期売上高1400億円超目指す。 記:2024/06/24
販促広告制作会社。販売促進用サインディスプレイや屋外用大型広告の制作等を行う。業界最大級のワイドインクジェットプリンターを保有。広告代理店などが主要取引先。スマートファクトリー化に向けた取り組み推進。 記:2024/08/30
アウトドア用品メーカー。オートキャンプ製品を中心に、高級アウトドア製品を製造、販売。全国で専門店を展開。販管費は増加。23.12期通期は業績苦戦。24.12期は大幅増益計画。MBO実施で非公開化図る。 記:2024/02/23
バンダイ、ナムコの経営統合で2005年に誕生した持株会社。トイホビー事業、デジタル事業が主力。IP活用に強み。アミューズメント施設の運営等も。総還元性向は50%以上目標。トイホビー事業は堅調続く見通し。 記:2024/06/25
ベビー用品メーカー。哺乳びんで世界トップシェア。介護用品や老化予防用品、認可保育園の運営等も手掛ける。海外売上高比率は6割超。電動鼻吸い器など新商品は国内販売順調。新規市場への参入等を積極的に検討。 記:2024/07/28
生保大手。太陽生命保険、大同生命保険、T&Dフィナンシャル生命保険などを傘下に収める。独自のビジネスモデルによる競争優位性が強み。総資産は17兆円超。Z世代等との接点構築などでコアビジネスの強化図る。 記:2024/10/09
独立系Wi-Fiソリューション会社。集合住宅向けインターネット接続サービスの提供等を行うホームユース事業が主力。商業施設、交通機関向けフリーWi-Fiサービス等も。ビジネスユース事業では営業体制を強化。 記:2024/08/23
情報処理サービス、システム開発サービスが主力のIT企業。石油関連顧客が多い。金融や小売、宇宙開発向けでも実績。自社データセンターの安全性に定評。総還元性向40%以上目処。情報処理サービス事業の拡大に注力。 記:2024/06/04