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グローセル Research Memo(8):「STREAL」は新たな収益源として順調に拡大
2022/1/19 15:28
FISCO
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*15:28JST グローセル Research Memo(8):「STREAL」は新たな収益源として順調に拡大 ■中長期成長戦略 4. 「STREAL」への取り組み 「STREAL」はグローセル<
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>が日立製作所から製造・販売権を取得した半導体ひずみセンサーの商品ブランドだ。「STREAL」は1)超小型、2)高精度、3)常時計測、という3つの特長を有している。 サイズは2.5mm角で、この中にセンサー素子、制御回路、アンプ回路、A/Dコンバーターが集積されている。現状、これと同様の精度を持つものは大型辞書や百科事典並みのサイズがあり、既存製品との差は歴然としている。性能的には、例えば1kmのレールが1mm伸縮するひずみ量を計測できる超高精度を実現しており、物理変化に応じたモジュール形状を使うことで、加重、圧力、トルク、張力、せん断力、低周波振動など幅広い物理的変化の計測が可能となっている。常時計測という特長は低消費電力という特性によって実現されている。常時計測はセンサーに期待される役割を考えれば極めて重要な要素だが、現実的には電源供給がネックとなるケースも多い。だが「STREAL」はその課題を克服している。 今後の拡大の重点施策として、以下の3つを掲げている。 ◆自社ブランド製品としての地位確立 ◆ソリューションビジネスへの展開 ◆安心と安全、持続可能なインフラづくり・気候変動対策・働き方改革への取り組み (1) ビジネスロードマップ 「STREAL」の現在のビジネスロードマップは下図のようになっており、期初の計画に沿って順調に進んでいる。 (2) デザインーイン取り組み 2022年3月期の「STREAL」のデザインーイン目標は120億円(上期実績60億円、下期目標60億円)となっている。現在までの累計出荷は90社超、販売は累計500万個を突破しているが、さらに下表のように様々な案件が進捗している。売上高の目標は、進行中の2022年3月期が28億円、2023年3月期が約45億円、さらに2025年3月期には95億円弱となっている。 (3) 社会ニーズ 顧客160社を対象に課題の分析を実施した。その結果、下表に見られるように様々な分野で「STREAL」に対する期待が高いことを確認した。 (4) デザインーイン取り組み:安心と安全への提案5 技術革新による「生産性向上」のために、協働ロボットソリューションを提案する。人手を補う協働ロボットの細かな動きに「STREAL」が貢献している。 (5) デザインーイン取り組み:持続可能なインフラづくりへの提案 メンテナンスの最適化として、レールソリューションを提案する。鉄道線路の保守・メンテナンスに応用できる。定期的な夜間の検査・メンテナンスに代わって「STREAL」を利用することで、「事故防止」「夜間作業の削減による労働環境改善」に貢献している。 (6) デザインーイン取り組み:気候変動対策への提案 風力発電におけるメンテナンスの最適化として、風力発電ソリューションを提供する。従来の風力発電メンテナンスでは、定期的な高所での検査・メンテナンスが必要であり、かなり危険な作業であった。「STREAL」を利用することで、遠隔にて構造物の状態を把握すること(データセンシング)が可能となり、「稼働率の向上」「安全なメンテナンス作業」に貢献している。 (7) デザインーイン取り組み:働き方改革への提案 熟練工の「技術継承」として、工作機械デジタル化ソリューションを提案する。工作機械を使った加工現場では、出来上がる部品に不具合の無いよう工作機械の状態管理が必須であり、工具の交換、状態監視には経験が必要であった。そのため、熟練工が減少する環境で工作機械の状態を誰でも管理できることが課題であった。それに対して、各種工具に「STREAL」を搭載することで加工状態の見える化が可能となり、「技術継承」「工具交換時期の最適化」に貢献している。 (8) 職人技術の継承:酒蔵用IoTソリューション それまで杜氏の職人技に頼っていた清酒製造技術を柳井電機工業と同社のコラボでIoT化することに成功した。同社の強み(「STREAL」を中心としたシステム提案+電子技術と機械技術の融合)と柳井電機工業の強み(製造現場に駐在して顧客の課題を発見+工事などの現場エンジニアリング技術)が融合した。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇) 《SI》
関連銘柄 1件
9995 東証プライム
グローセル
749
5/29 15:00
±0(%)
時価総額 19,794百万円
半導体・電子部品の技術商社。ルネサスエレクトロニクス製品を中心に、海外製電子部品も取り扱う。半導体素子は自動車分野中心に堅調。24.3期3Qは増収。マクニカによるTOBは成立、同社株は上場廃止へ。 記:2024/03/30
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