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*15:04JST トライＳＴＧ Research Memo（4）：2019年2月期は減収減益となるも、テレビ事業の収益性は改善 ■業績動向 1. 2019年2月期業績の概要 トライステージ<2178>の2019年2月期の連結業績は、売上高が前期比3.5%減の53,843百万円、営業利益が同21.6%減の809百万円、経常利益が同70.0%減の272百万円、親会社株主に帰属する当期純損失が992百万円（前期は385百万円の利益）となり、売上高は4期ぶりの減収、各利益は2期連続の減益となった。 主力のテレビ事業において、収益性改善を目的とした仕入放送枠の調整を実施したほか、主要顧客の取扱高減少が響き、同事業で前期比11.8%減となったことが売上高の減収要因となったが、その他の事業セグメントは総じて増収を達成した。売上原価率については、海外子会社を中心とした棚卸資産評価損114百万円を計上したものの、テレビ事業の利益率改善やDM事業の好調等により前期比1.1ポイント改善し、売上総利益は同6.6%増の5,981百万円となった。ただ、販売費及び一般管理費（以下、販管費）が人件費を中心に前期比591百万円増加し、営業利益の減益要因となった。販管費の主な増加項目は、人件費で256百万円増、広告宣伝費で30百万増、賃借料で30百万円増となっている。なお、のれん償却費については海外子会社ののれん全額（Merdis 577百万円、JML 273百万円）を減損損失として特別損失に一括計上したことにより、同89百万円減の144百万円となった。 営業外収支が前期比で413百万円悪化したが、これは持分法適用関連会社であるTVDの期末株価が減損ラインである1.75THB（タイバーツ）を下回る1.57THBとなり、のれん相当額の一時償却（454百万円）を実施したことで、持分法投資損失が同396百万円増加したことによる※。また、特別損失として子会社に関する減損損失1,008百万円（うち、海外事業で966百万円）を計上した。 ※TVD株の取得平均単価は約3THBで、株価下落により単独決算において関係会社株式評価損480百万円を計上した。連結ベースでは持分法投資損益に計上している（翌期以降の戻入はなく、減損確定）。なお、TVDの2018年12月期業績は売上高で前期比20%増の3,980百万THB、純利益で57百万THB（2017年12月期は65百万THBの損失）と増収増益となっており、更なる減損の可能性は低いと思われる（4月10日時点の株価は1.53THB、3.5円/THB）。 なお、2018年12月に修正発表した会社計画に対しては、売上高で1.2%、営業利益で23.0%それぞれ上回った。売上高はDM事業が取扱通数の拡大により計画を上回って推移し、営業利益はテレビ事業の採算改善が想定以上に進んだこと、WEB事業の先行投資費用（人員増強）が計画を下回ったこと等が上振れ要因となった。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《MH》