NECグループのシステムインテグレーター。DXソリューション事業、ネットワークソリューション事業、社会・環境ソリューション事業を展開。下期に利益が偏重する傾向。ICT活用の陸上養殖など新規事業開拓を行う。 記:2024/06/09
ABCマートを運営する靴小売大手。ナイキ、アディダスなどのブランドと強固な関係を構築。オッシュマンズ・ジャパン等を傘下に収める。グループ店舗数は1490店舗超。国内は高付加価値スニーカー等の販売に注力。 記:2024/10/24
1,091.5
11/22 15:30
+14.5(%)
時価総額 1,521,477百万円
総合化学大手。1922年創業。アクリロニトリルや人工皮革、感光性ドライフィルム等を手掛ける。住宅事業や建材事業、医薬事業等も。リチウムイオン二次電池用セパレータなどで世界トップシェア。建材事業などは順調。 記:2024/06/18
無結節網で国内トップ。定置網や養殖網など漁業用網に強み。鳥獣害防止ネットや各種スポーツネットなど陸上用網も。漁網は伸長。陸上関連、獣害防止ネットや落石防止ネット等の受注も堅調。東南アジアなど海外開拓へ。 記:2024/10/01
3,978
11/22 15:30
+177(%)
時価総額 735,536百万円
昭和電工、旧日立化成が統合した機能性化学メーカー。半導体・電子材料、石油化学等のケミカルが柱。自動車部品、セラミックス等も。半導体後工程材料で世界トップシェア。事業ポートフォリオ改革等に取り組む。 記:2024/10/13
2,111.5
11/22 15:30
+30(%)
時価総額 686,409百万円
総合化学大手。1935年創業。苛性ソーダ、高速液体クロマトグラフィー用カラムで国内トップシェア。臭素は国内生産量トップ。ハイシリカゼオライトは自動車用途中心に出荷順調。分離精製剤の生産能力増強図る。 記:2024/06/24
産業用ドローンの自社開発、ドローン活用の無人化システムの受注開発・生産・販売等を行う。独自開発の自律制御技術に強み。日本郵便と物流専用新型ドローンを共同開発。取引先は230社超。小型空撮、物流が注力領域。 記:2024/10/09
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
電源、ノイズフィルタメーカー。富山県富山市に本社。ユニット電源、オンボード電源、ノイズフィルタ等の製造・販売を行う。標準電源で国内シェアトップクラス。訪問営業による拡販、重点顧客への提案活動等に注力。 記:2024/10/05
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置やレーザー顕微鏡なども手掛ける。High-NA向け含むACTISは引き合い旺盛。生成AI関連HBM向けは需要堅調。 記:2024/06/11
世界初の装着型サイボーグ「HAL」が主力製品。筑波大学発のベンチャーとして2004年に設立。茨城県つくば市に本社。清掃ロボット、搬送ロボット等も。HAL腰タイプ介護・自立支援用は990台超が稼働中。 記:2024/09/02
2,395.5
11/22 15:30
+6.5(%)
時価総額 4,015,766百万円
大手総合商社。芙蓉グループ。生活産業、食料・アグリ、素材産業、エナジー・インフラソリューション、社会産業・金融分野などで事業展開。みずほリースと資本業務提携。総還元性向は30%~35%程度が目安。 記:2024/08/30
22,250
11/22 15:30
+470(%)
時価総額 10,493,834百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
日本通運を中核とする持株会社。国内最大の総合物流企業。自動車輸送、利用航空輸送、海上輸送等を手掛ける。「NIPPON EXPRESS」で世界的な知名度。グローバル市場における事業成長の加速などに注力。 記:2024/07/29
1,233.5
11/22 15:30
-9.5(%)
時価総額 255,986百万円
四国地盤の電力会社。原子力発電、火力発電が軸。情報通信事業、建設・エンジニアリング事業、アグリ事業等も展開。香川県高松市に本社。26.3期経常利益400億円以上目標。電源の低炭素化・脱炭素化の推進図る。 記:2024/10/29