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個別銘柄戦略:INPEXや三菱商事などに注目

2021/10/27 9:16 FISCO
*09:16JST 個別銘柄戦略:INPEXや三菱商事などに注目 26日の米国市場ではNYダウが15.73ドル高の35756.88、ナスダック総合指数が9.01pt高の15235.72、シカゴ日経225先物が大阪日中比155円安の28975円。27日早朝の為替は1ドル=114.10-20円(昨日午後3時は113.97円)。本日の東京市場では、市場予想を上回る水準にまで通期計画を上方修正した新光電工<6967>、日立建機<6305>、日東電工<6988>に物色が向かいそうだ。通期計画を再度上方修正したシマノ<7309>は市場予想を上回るも、第4四半期の水準を踏まえると、出尽くし感が優勢となる可能性もある。また、今期の最高益見通しを上方修正した日本電産<6594>は上期計画が市場予想を上回ったほか、上方修正した通期計画は予想に届かないながらも、先行き不透明感が強いなか上方修正をしてきたこと自体が評価の対象となる可能性がありそうだ。そのほか、ロンドン金属取引所(LME)での非鉄金属価格やニューヨーク商品取引所でのWTI原油先物価格の上昇を背景に、INPEX<1605>、大紀アルミニウム<5702>、住友鉱山<5713>、三菱商事<8058>なども堅調に推移しそうだ。 《FA》
関連銘柄 9件
1605 東証プライム
2,005
11/22 15:30
+25(%)
時価総額 2,524,568百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
5702 東証プライム
1,070
11/22 15:30
+5(%)
時価総額 46,683百万円
1922年創業のアルミニウム二次合金メーカー。合金事業や原料事業、ダイカスト事業等を展開。生産量は世界トップクラス。大手自動車メーカーなどが主要取引先。新生産システムの構築、原料の自力回収力の強化図る。 記:2024/10/24
5713 東証プライム
3,823
11/22 15:30
-41(%)
時価総額 1,111,782百万円
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
6305 東証プライム
3,377
11/22 15:30
+30(%)
時価総額 726,443百万円
総合建設機械メーカー。ミニショベルや油圧ショベル等のほか、リジッドダンプトラックなど鉱山現場向け製品も。製品力、グローバルネットワークなどが強み。米州事業は拡大続く。海外レンタル事業の拡大等に注力。 記:2024/10/20
6594 東証プライム
2,858
11/22 15:30
-50(%)
時価総額 3,408,362百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
6967 東証プライム
5,255
11/22 15:30
-22(%)
時価総額 710,329百万円
半導体パッケージメーカー。フリップチップタイプパッケージが主力。長野県長野市に本社。海外売上比率が高い。セラミック静電チャック等も。プラスチックBGA基板は生産能力増強図る。光電融合デバイスの開発に注力。 記:2024/09/02
6988 東証プライム
2,403.5
11/22 15:30
-1.5(%)
時価総額 1,698,700百万円
1918年創業の高機能材料メーカー。偏光板やフレキシブルプリント基板等のオプトロニクス部門、インダストリアルテープ部門が柱。核酸の受託製造、衛生材料等も。情報機能材料ではハイエンド製品向けに注力。 記:2024/09/02
7309 東証プライム
21,335
11/22 15:30
+360(%)
時価総額 1,906,922百万円
自転車部品大手。スポーツ自転車向けに強く、変速機やブレーキ等で世界トップシェア。リール、ロッドなど釣具も手掛ける。1921年創業。大阪府堺市に本社。自転車部品はロードバイク向けコンポーネントの需要が堅調。 記:2024/10/21
8058 東証プライム
2,646.5
11/22 15:30
+0.5(%)
時価総額 11,059,771百万円
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40%程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記:2024/07/07