原油・ガス開発生産で国内最大手。世界20カ国以上で約70の石油・天然ガスプロジェクトを展開。水素・アンモニアなどネットゼロ分野を育成。アブダビでe-メタン製造事業の共同調査に参画。23.12期は足踏み。 記:2024/02/29
大手乳製品メーカー。牛乳や飲料、アイスクリーム、デザート、等に加え、健康食品や流動食、業務用商品を製造、販売する。今期3Q累計の国内は価格改定や高付加価値商品の拡大が寄与した。海外は計画通りに進捗した。 記:2024/04/06
サントリーグループの清涼飲料事業子会社。国内シェア2位、ベトナムで首位。傘下にサントリーフーズやサントリービバレッジなど。欧州、東南アジア、オセアニアを中心に海外事業積極化。23.12期は増収・増益。 記:2024/03/26
米飯類を中心に惣菜や和菓子を製造・販売する。セブンイレブン向け売上比率が高い。米国、中国にも進出。食品関連事業は売上回復や商品規格の見直し等で堅調。食材関連事業は収益伸長。24.2期3Qは2桁増益。 記:2024/02/03
リノベーションマンションの企画販売、中古分譲マンション賃貸、収益不動産の賃貸・販売などを展開。アドバイザリー事業にも注力。23.11期は増収確保。新中計では、ROE12%以上、営業利益率10%以上を展望。 記:2024/01/27
大手化学メーカー。液晶配向膜や半導体材料に加え、農薬や動物薬などの農業化学品を展開。自社開発殺虫剤「グレーシア」や液晶配向材用ポリイミド「サンエバー」に注力。半導体材料の停滞もあり、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/03/28
大手エネルギーグループ会社。石油元売りトップ。サービスステーションの運営や石油・ガス開発、金属資源開発、製錬を行う。今期3Q累計は原油価格や金属価格の下落が影響も、在庫影響を除き営業増益となった。 記:2024/04/16
ガイシで世界首位。自動車排ガス浄化用セラミックスやNAS電池なども。24.3期3Q累計は自動車関連が堅調も半導体装置関連が足踏み。30年度迄にパワー半導体向け絶縁放熱回路基板の生産能力を2.5倍に増強へ。 記:2024/03/11
農業機械で世界有数。ダクタイル鉄管や水処理システム、小型建機、芝刈り機、空調機器なども展開。フランスの農作業機器メーカーBCT社をグループ化。北米の住宅やインフラ開発需要を取入れ、23.12期は利益急伸。 記:2024/03/30
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
コネクタが主力の電子部品メーカー。高周波信号をつなぐマイクロコネクタに強み。車載領域に注力。高付加価値新製品の販売強化図る。多極コネクタは売上伸び悩む。24.3期3Q累計は同軸コネクタが営業増益。 記:2024/03/31
電子機器メーカー。医療機器に特化し、生体情報モニタや生体計測機器等を製造、販売。脳波計やAEDで国内トップシェア。海外売上高は2桁増。米国では治療機器、生体計測機器が好調。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/22
金融持株会社。横浜銀行と東日本銀行を中核に、銀行業務やリース、信用保証等のサービスを提供。連結総自己資本比率は15.25%。資金運用収益は増加。負ののれん発生益計上。24.3期3Qは2桁の増収、最終増益。 記:2024/02/22
住宅建材メーカー。窯業系や金属系の外壁材に加え、内装建材や住設機材を製造、販売する。施工工事も行う。非住宅向けにも注力。今期3Q累計は外装材の価格改定が寄与も、資材やエネルギー価格、固定費が重しとなった。 記:2024/02/01
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
総合金融グループ大手。傘下に三井住友銀行、SMBC日興証券、三井住友カードなど。ノンバンク子会社多数。燃費効率の高い次世代型航空機に特化した投資・ファイナンスを実施。全事業部門好調で、3Q累計は増収増益。 記:2024/03/25
海運国内2位。船隊数世界2位。コンテナ船・各種専用船・油送船・フェリー内航船を手掛け、タンカーやLNG船、自動車船、ドライバルク船に強み。コンテナ船の短期運賃・期間契約運賃下落で、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/28
会計事務所とその顧問先企業などに中堅・中小企業向け財務会計ソフトを開発。会計・税理士事務所など顧客基盤強固。クラウドサービスやファイナンシャルサービスも展開。各種ERP製品の好調で、3Q累計は増収確保。 記:2024/02/06