大手基礎工事会社。地質調査や地盤改良、補強工事を行う。防災・減災対策、環境・汚染対策等も。LNG精製プラント基地地盤改良工事の試験施工で米国現地法人は赤字圧縮。完成工事原価は減少。24.3期3Qは増益。 記:2024/02/24
自動車販売が主力。埼玉県を地盤に、ホンダ車や損保保険の販売を行う。商業施設やビル等の不動産賃貸、楽器販売も。不動産利用事業は堅調。自動車販売事業は黒字転換。増収効果等により、24.3期3Qは2桁増益。 記:2024/03/04
国内流通グループ最大手。国内外のコンビニエンスストアを中核に、スーパーや外食、金融事業を展開。国内コンビニエンスストア事業は堅調。人流回復や販促施策が奏功し、既存店売上が増加。24.2期3Qは営業増益。 記:2024/01/27
レストランチェーン。レストランや居酒屋、ベーカリー等に加え、レストランの受託運営も行う。連結店舗数は1128店舗。JA全農と包括業務提携契約を締結。海外はシンガポール等が好調。24.2期3Qは2桁増収。 記:2024/02/02
2,407
3/29 15:00
+25.5(%)
時価総額 842,871百万円
半導体シリコンウエハー専業メーカー。住友と三菱のシリコンウエハ事業の統合により創業。海外売上高比率が高い。日本は売上伸び悩むが、米国や台湾などは売上増。特別利益計上。23.12期3Qは2桁最終増益。 記:2024/01/06
スマホゲームアプリを開発・運営。投資事業も。ブロックチェーンゲーム開発やAI対応を推進中。24.9期は主力作品「白猫プロジェクト」の10周年施策を検討。新規ブロックチェーンゲームは24年初春にリリースへ。 記:2024/01/14
パッケージソフト開発会社。商品情報管理ソフト「eBASE」を開発、販売する。食品業界に強みを持つ。住宅や日用品等の分野へも提供。今期3Q累計は食品業界や日雑業界向けが堅調に推移。住宅業界向けをカバーした。 記:2024/02/02
国内最大の人材関連サービス企業。米国発祥の求人情報検索サイト「Indeed」や不動産の「SUUMO」、求人・企業情報サイト「Glassdoor」を運営。マッチング&ソリューション好調で3Q累計は営業増益。 記:2024/02/22
メカトロニクス・ロボットメーカー。サーボモータとインバータは世界シェアトップ。産業用、半導体製造装置用ロボット等も。モーションコントロール部門は堅調。インバータ事業が牽引。24.2期3Q累計は増収。 記:2024/01/27
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサやフェライト製品、インダクタ、ノイズ対策製品、複合デバイス等を製造、販売する。セラミックコンデンサで世界的。今期3Q累計は情報機器向けと通信機器向けが増加した。 記:2024/02/08
2,824
3/29 15:00
-10.5(%)
時価総額 5,725,499百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやEMI除去フィルタ高周波モジュールを手掛け、積層セラミックコンデンサで高シェア。業界最高水準の車載向けメタルパワーインダクタを商品化。生産減少や値下がりで3Q累計は一服。 記:2024/02/04
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
撮像半導体製造向け検査用光源装置最大手。光学技術に定評。排ガス処理装置やフラットパネル用除振装置、歯車向けFA画像処理装置も展開。脱炭素向け製品の開発に注力。中間期は足踏みも、進捗は概ね予算通りに推移。 記:2024/02/02
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
靴専門店「シュープラザ」「東京靴流通センター」などを展開。24.2期3Q累計は衣料品子会社のマックハウスが苦戦。だがPB商品が好調な靴の粗利率が改善。不採算店閉鎖も効いて黒字に。5期ぶりの通期黒字を計画。 記:2024/03/10
47,140
3/29 15:00
+430(%)
時価総額 15,000,938百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10