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<9984> ソフトバンクG 7991 +641大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期税引き前利益は1兆1715億円となり、前年同期5827億円の損失から収益は大きく改善した。ビジョンファンド事業の収益が大幅に拡大したほか、為替差益の計上などもあり、23年3月期第2四半期以来の黒字決算となった。米ナスダック市場の好調推移などから、今後の収益動向に対する期待も高まる方向へ。また、英アームが前日に47％の急騰となったことも追い風。 <7201> 日産自 553.1 -72.3急落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は1416億円で前年同期比6.4％増となり、市場コンセンサスを300億円程度下回った。米国での車種構成などが市場想定よりも改善しなかった。通期予想は6200億円を据え置き、為替前提を円安方向に見直しているが、小売台数計画は下方修正した。円安効果による業績期待が直近では買いが先行していたため、想定比下振れ決算にネガティブ反応が強まった。 <3659> ネクソン 2552 -338.5急落。前日に23年12月期決算を発表、営業益は1347億円で前期比29.9％増となったが、従来予想レンジの1415-1480億円を下回った。10-12月期に大きく失速する形で、営業益は45億円、前年同期比58.6％減となり、減損損失の計上で純損益は赤字に転落した。また、24年12月期第1四半期の営業益ガイダンスは151-233億円としており、前年同期比では73.1％-58.5％減益の見通し。 <9843> ニトリHD 21240 +1615大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は427億円となり、350億円程度の市場コンセンサスを大きく上回る着地になっている。決算期変更の影響がコンセンサスとの相違になった面もあるようだが、想定以上の収益水準と評価する動きが先行。値入改善などによって粗利益率の改善傾向が続いているほか、大きく伸長した1月以降も既存店売上の好調が続いているもようであることもポジティブ視。 <9107> 川崎船 6534 -435大幅続落。海運大手が軒並み安の展開となっている。デンマークの海運大手APモラー・マースクが発表した今期の業績見通しがネガティブなインパクトにつながる形に。24年12月期EBITDAは10-60億ドルのレンジ予想、前期比では90-37％減益の水準としており、中心値は市場予想の70億ドル程度を大幅に下回っている。コンテナ船の供給過剰が24年には完全に顕在化するとの見方を示しているようだ。 <6383> ダイフク 3244 +366急伸。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は180億円で前年同期比14.8％増となり、市場予想を30億円程度上振れる着地に。価格転嫁効果などによる利益率の改善が進む形になっている。通期予想は従来の545億円から570億円、前期比3.2％減に上方修正。市場コンセンサスは従来会社計画並みであった。なお、受注高計画などは従来予想を据え置いている。 <5803> フジクラ 1558 +300ストップ高。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は207億円で前年同期比2.8％減となり、7-9月期の同24.0％減からは大きく改善。市場予想も50億円程度上振れた。つれて、通期予想は従来の540億円から630億円に上方修正した。エレクトロニクス事業や自動車電装などが上振れの主因。事業環境の急速な改善傾向を受けて、来年度以降のコンセンサスなども上振れの方向に。 <8876> リログループ 1246.5 -294.5急落。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は54.6億円で前年同期比10.2％増となり、市場予想を10億円ほど下振れている。据え置きの通期計画は277億円で前期比21.8％増だが、第3四半期累計では180億円で前年同期比3.6％増にとどまっており、不動産売却の遅れなどはあるようだが、下振れへの懸念が強まる状況のもよう。リロケーション事業などが想定よりも鈍くなっている。 <7552> ハピネット 3340 +501ストップ高比例配分。前日に第3四半期決算を発表、同時に通期営業利益予想を従来の60億円から84億円、前期比43.8％増に上方修正している。BANDAI SPIRITSの「一番くじ」やトレーディングカードが好調に推移のほか、カプセル玩具の売上なども伸長。段階取得差益の計上で純利益の上方修正幅は大きくなり、それに伴って、年間配当金は従来の50円計画から125円に大幅増配の形にもなっている。 <6556> ウェルビー 988 +150ストップ高比例配分。プライベートエクイティファンド運営会社であるポラリス系企業がTOBを実施すると発表している。TOB価格は1089円で前日終値比30％のプレミアムとなっており、TOB価格にサヤ寄せを目指す動きが先行している。買付期間は2月9日から3月26日までを予定。なお、今回のTOBはMBOの一環となるもので、非公開化によって事業改革を推進することが狙い。 《ST》