株～企業情報・おすすめ銘柄

<4666> パーク24 1900 +26大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は84億円で前年同期比81.0％増となり、コンセンサスを20億円程度上回ったとみられる。リオープニングの進展で国内駐車場事業が順調に伸長したほか、カーシェア利用増や車両売却によってモビリティも会社計画を大きく上回っているもよう。通期計画270億円、前期比30.6％増に対する進捗率は31％に達し、上振れの可能性が高まったとの見方になっている。 <9603> H．I．S． 1945 +7上昇スタートも上げ幅縮小。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は34.4億円の赤字となったが、前年同期121億円赤字、前四半期87億円の赤字と比較して、収益は改善傾向となっている。会社想定も上振れているようだ。旅行事業、ホテル事業ともに赤字幅は縮小している。通期黒字化達成には下期の一段の回復が必要となるが、順調な収益の改善傾向確認で買い先行も上げ幅を縮小。後場はやや売り優勢の展開に。 <4369> トリケミカル 2035 -394急落。前日に23年1月期の決算を発表している。営業利益は35億円で前期比17.8％増益、従来予想の36.2億円をやや下回る着地に。一方、年間配当金は従来計画の22円から30円に引き上げ、前期比10円の増配としている。ただ、24年1月期営業利益は35億円で同横ばいを予想している。半導体需要の減少を想定しているもよう。業績成長の鈍化見通しをマイナス視する動きが優勢となっている。 <9279> ギフトHD 3890 -700ストップ安。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は5.3億円で前年同期比13.6％増となったが、通期計画20.5億円、前期比30.4％増との比較ではポジティブなサプライズが乏しく、株価が足元高値圏での推移となっていたことから、利食い売りの手掛かり材料とされる形に。既存店が好調推移となっているが、原材料価格や運送費の上昇などによる仕入価格上昇で、粗利率が低下しているもよう。 <6070> キャリアリンク 2386 +254急伸。前日に業績予想の上方修正を発表。23年3月期営業利益は従来予想の63.9億円から78.2億円、前期比76.8％増に引き上げ。新規BPO請負案件の受注好調が継続しているほか、既存BPO請負案件で就業要員増や契約期間の延長もあったもよう。年間配当金も従来計画の50円から110円、前期比70円増にまで引き上げ。業績上振れ期待は強かったとみられるが、増配幅の大きさはインパクトにつながる形へ。 <3415> 東京ベース 522 +44大幅反発。前日に23年1月期の決算を発表、営業利益は2.2億円で、2月15日に上方修正した数値の1.9億円を上回る着地に。また、24年1月期は15億円で前期比7倍の水準を計画している。業績急回復期待は高かったものの、想定以上のガイダンスと捉えられている。中国売上高の大幅な回復を想定しているほか、販管費の減少なども見込んでいるようだ。特に楽観的な数字との見方もなされていないもよう。 <5852> アーレスティ 450 -95急落。前日に23年3月期の業績修正を発表している。営業利益は従来予想の15億円から1.5億円にまで下方修正、前期24.2億円の赤字からは黒字転換となるが、想定以上の下振れと受けとめられる格好に。急激な受注変動による固定費負担、エネルギー価格や労務費などの高騰に伴う生産コストの増加などが影響しているもよう。なお、純損益は固定資産の将来の回収可能性を精査中として、未定に変更している。 <3963> シンクロフード 425 +15大幅反発。前日に23年3月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来予想の7.3億円から8.3億円にまで引き上げた。コロナ感染者数の減少などが飲食業界に対して追い風となったほか、求人広告サービスにおける販売チャネル政策の進展、M&A仲介サービスにおける成約の進捗などもみられているもよう。修正幅は想定の範囲内とも捉えられるが、第3四半期決算前の水準まで株価が調整していることで見直しのきっかけに。 <3992> ニーズウェル 1042 +113急伸。20年10月以来の4ケタ回復。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の3.6億円から5.7億円、前年同期単独比56.7％増に、通期では8億円から10億円、前期単独比45.5％増にそれぞれ上方修正している。業務提携などによる販路や金融系マイグレーション案件の受注拡大、リモート開発体制の改善などによる生産性の向上、ソリューションビジネスの拡大などが背景。上半期修正幅の大きさがインパクトに。 <2993> 長栄 2124 +232急伸。前日に業績・配当予想の上方修正を発表。23年3月期営業利益は従来の20.4億円から23.3億円、前期比15.6％増に引き上げ。留学生受け入れに関する営業活動の拡大、大型不動産売買の成約による手数料収入の計上などが背景。年間配当金も従来の80円計画から100円にまで引き上げ。業績上振れは想定線とみられるが、増配により配当利回りは5.3％（前日終値ベース）まで高まり、買い材料につながる形へ。 《ST》