株～企業情報・おすすめ銘柄

<6663> 太洋工業 480 +80ストップ高。前日に米医療機器市場におけるFPCの販路を新たに開拓したと発表。シリコンバレーに本拠を置く医療機器関連コンサルティング会社の米エムラヴィを通じて米医療機器メーカー向けに販路を確立。今後は米医療機器市場におけるFPCの設計・製造の知見を高めて、量産受注を見据えた国内外の医療機器メーカー向けFPCの更なるシェア拡大を目指す。9月末にはリチウムイオン電池分野向けに新用途を開拓したと発表。 <6136> OSG 1824 -68大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は150億円で前年同期比32.9％増益、円安効果も加わって海外売上が伸長している。ただ、6-8月期営業利益は51.9億円で同23.0％増、上半期の同38.8％増から増益率は低下している。累計営業利益の通期計画比進捗率も74.4％であり、好決算も特段のサプライズにはつながっていないもよう。目先の出尽くし感が優勢の展開となっている。 <2929> ファーマF 1253 +39大幅続伸。前日に発表した自己株式の取得実施が好感されている。発行済み株式数の0.93％に当たる27万株、3億円を取得上限としており、取得期間は10月11日から10月24日まで。中期経営計画の進捗状況に照らした現在の株価水準などを総合的に考慮して自社株買いを行うもよう。短期的な需給改善期待に加えて、会社側の株価意識の高まりなども評価される形のようだ。 <8016> オンワードHD 298 -18大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は1.9億円で前年同期比34.9億円の損益改善となった。国内を中心としたアパレル関連事業の収益改善が主な要因に。ただ、9月27日に上方修正を発表済み、通期予想も同時に上方修正を発表したことでサプライズは乏しい状況に。前日にかけて一段高となっていたことからも、出尽くし感からの利食い売りが優勢に。なお、同時に発表した9月の月次動向は高水準を継続した。 <6146> ディスコ 32600 -2500大幅反落。前日に7-9月期の個別売上高を発表している。単体売上高は667億円で前四半期比34.4％増、会社計画を40億円近く上振れている。ただ、出荷額は609億円で同0.1％減と伸び悩んだ。期ずれの影響が大きかったとみられるが、消耗品なども下振れているもようで、今後の需要の減速感なども意識されているようだ。なお、一部外資系証券で投資判断の格下げも観測されているもよう。 <4005> 住友化 505 -10続落。前日に上半期業績予想の修正を発表。コア営業利益は従来予想の1050億円から1200億円、前年同期比19.4％減に上方修正、南米での農薬販売の好調などが背景に。円安効果への期待もあったため、サプライズは限定的とみられる。一方、パーキンソン病に伴うオフ症状治療剤「キンモビ」について544 億円の減損損失計上を発表、つれて、営業利益は従来予想の1000億円から650億円に下方修正した。 <6963> ローム 10580 +230大幅続伸。前日に上半期の業績上方修正を発表、営業利益は従来予想の390億円から500億円に引き上げ、市場コンセンサスを50億円程度上振れる形に。上海ロックダウンなどのマイナス影響はあったものの、為替の円安効果などが押し上げ要因に。上振れ期待はあったとみられるが、上振れ幅は想定以上と捉えられている。通期業績は策定中としているが、値上げ効果などもあり、大幅な上振れを期待する動きが優勢に。 <6928> エノモト 1632 +240急騰。SBI証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を3150円としている。パワー半導体用リードフレームで業績が変貌する可能性が高いと判断しているもよう。放熱性を高めるニーズが拡大し、パワー半導体の接続方式がワイヤボンディング方式からリードフレーム方式へ転換が急速に拡大しているとみているもよう。生産体制拡張効果が顕在化する24年3月期以降は過去最高益更新が期待できるとしている。 <9716> 乃村工芸 1047 +98急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は10.4億円で前年同期比13.1％増となり、従来計画の10億円をやや上回った。第1四半期が同3割超の減益であったことから、計画通りの業績回復を受けて安心感が先行したようだ。経済活動の制限緩和によって、商業施設分野などで需要の回復が見られているもよう。通期予想は45億円、前期比17.2％減を据え置いたが、上振れも意識される形になっている。 <3382> 7＆iHD 5486 -199大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は2348億円で前年同期比26.1％増となり、従来予想の2225億円を上回った。ただ、事前に2300億円強になったとの観測が伝わっており、サプライズは限定的。通期予想は従来の4450億円から4770億円に増額修正した。海外事業の上振れが背景となるようだ。ただ、ガソリン価格の変動による今後の業績リスクも懸念され、目先の出尽くし感が先行する形に。 《ST》