マーケット
11/26 15:15
38,442.00
-338.14
44,736.57
+440.06
暗号資産
FISCO BTC Index
11/26 19:32:25
14,334,374
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

明和産、大幸薬品、RSテクノなど

2021/12/30 15:30 FISCO
<9101> 郵船 8760 -10反落。今年の株価上昇率は東証1部上場銘柄の中で東京機械に続いて第2位、東証1部時価総額100億円以上の銘柄の中では上昇率トップと、2021年最大の注目株に。他の海運大手株と同様、コンテナ船市況上昇による持分法適用会社の収益急拡大、それに伴う配当金の大幅な増配が刺激材料となった。来年の注目点は、2022年3月期決算発表時における自社株買い発表の有無や来年度の配当計画を含めたガイダンスとなろう。 <2270> 雪印メグ 1990 -68大幅反落。野村證券は目標株価を2500円から2000円に引き下げた。22年3月期は包材やエネルギーコストなどの原材料高の影響、ヤクルト<2267>やキリンHD<2503>との競争激化でガセリ菌SP株ヨーグルトの販売が苦戦すると指摘。23年3月期以降はプロセスチーズ以外の乳業カテゴリーで値上げが発生しないとみて、営業益予想を減額。乳製品事業は新工場稼働に伴う固定費増加も重しと。 <6191> エアトリ 3070 -175大幅続落。新型コロナウイルス変異株「オミクロン型」の感染拡大が世界的に広がっており、旅行需要の本格的な回復時期がずれ込むとの懸念が強まっている。年末年始の休場中に感染拡大が進む可能性なども警戒視し、手仕舞い売りの動きも急がれているようだ。本日は空運や陸運など、旅行関連株の低調な動きが目立っている。 <4574> 大幸薬品 824 +54大幅続伸。日本国内でも新型コロナウイルス変異株「オミクロン型」感染が拡大してきており、29日は、全国の新型コロナ新規感染者数が2か月半ぶりに500人を超えた。強い感染力から、年末年始の休暇中に感染者数が一段と拡大する可能性も想定され、新型コロナ対策関連株の一角として同社に関心が向かっているもよう。また、年内の「損出し売り」が一巡したこともリバウンドの支援材料に。 <7735> スクリーンHD 12370 +260大幅反発。彦根事業所に半導体製造装置の新棟を建設すると30日付の日刊工業新聞が報じている。22年12月までの稼働を目指し、年産能力は現状の3500億円規模から4000億円超に引き上げる計画のもよう。半導体需要拡大の長期化などが意識され、前日の米SOX指数の堅調な動きも支援要因に強い動きとなっている。 <3445> RSテクノ 6810 +420大幅続伸。海外子会社である有研半導体硅材料股フン公司の科創板市場での上場に向けた準備の一環として、上海証券取引所へ上場申請書類を提出し、申請が受理されたと発表している。5月には上場準備の一環として第三者割当増資を実施しているように、想定線の流れとはみられるが、上場に向けた前進としてポジティブ視されているもよう。含み益の拡大などが期待される形に。 <6083> ERI HD 1409 -34大幅続落。28日の上半期決算発表後は利食い売りに押される展開となっている。足元の業績は急回復だが、12月21日に上方修正を発表しており、その後の高値まで31%の株価上昇となっていることから、当面の出尽くし感が優勢となっている。なお、足元の業績は住宅着工の回復基調が続いていることで確認検査事業、住宅性能事業などが好調に推移している。 <9519> レノバ 2082 +184日ぶり反発。秋田県由利本荘市の洋上風力発電事業に選定されなかったことがネガティブサプライズとなり、今週3日間で株価は55%の急落となっているが、年末年始休暇を控えて本日は買い戻しが優勢の展開に。なお、野村證券やみずほ証券に続いて、本日はゴールドマン・サックス証券でも投資判断を売り推奨に格下げ、目標株価を1850円にまで引き下げているもよう。 <7611> ハイデ日高 1732 +603日続伸。前日に第3四半期決算を発表、累計経常損益は11.7億円の黒字で前年同期比32.4億円の損益改善となった。また、通期予想は従来の13億円の黒字から27億円の黒字に上方修正した。食材購入単価などの上昇で営業損益は下振れとなるものの、時短営業協力金等57億円を営業外収益に計上することが背景。経済活動再開による来年度の業績回復期待も高い中、業績上振れをストレートに評価された。 <8103> 明和産 997 +79大幅続伸。蓄電池の利活用に取り組む事業者・団体25者によって新規設立された「神戸関西圏電池リユース・リサイクル協議会」に参画したと27日に発表しており、電池分野における事業拡大期待が足元で強まってきているもよう。また、22年3月期末には71円、年間配当金118円を計画しており、12%を超える配当利回り水準をあらためて意識するような流れにもなっているとみられる。 《ST》
関連銘柄 12件
2267 東証プライム
2,979.5
11/26 15:30
+24.5(%)
時価総額 1,019,260百万円
「Newヤクルト」シリーズなどを展開する乳酸菌飲料メーカー。1935年創業。栄養ドリンクや化粧品、医薬品の製造・販売等も行う。米国など海外にも進出。ヤクルトレディの採用活動推進で宅配組織の強化図る。 記:2024/08/02
2270 東証プライム
2,737
11/26 15:30
+31(%)
時価総額 193,648百万円
乳業メーカー大手。国内シェア首位のバターやマーガリンに強み。国産チーズや機能性ヨーグルトを強化中。乳製品は「さけるチーズ」など堅調。飲料・デザート類の価格改定が進展。人件費や原材料高重し。海外進出も積極化。 記:2024/08/03
2503 東証プライム
2,087
11/26 15:30
-15(%)
時価総額 1,907,518百万円
国内ビール2強の一角であるキリンビール、キリンビバレッジ、メルシャンを傘下に収める持株会社。ビールは「一番搾りブランド」が主力。医薬事業、ヘルスサイエンス事業等も展開。ファンケルへのTOBは成立。 記:2024/10/05
3,425
11/26 15:30
+35(%)
時価総額 90,341百万円
シリコンウェーハ再生事業、プライムシリコンウェーハ製造販売事業、半導体関連装置・部材等を手掛ける。再生ウェーハで世界トップシェア。半導体関連装置・部材等では営業活動の強化により、新規市場開拓を図る。 記:2024/10/05
4574 東証プライム
367
11/26 15:30
±0(%)
時価総額 18,584百万円
正露丸、セイロガン糖衣Aなど一般用医薬品の製造・販売を行う医薬品事業が主力。「クレベリン」シリーズ等の感染管理事業も展開。1946年設立。医薬品事業は京都工場の医薬品ライン立ち上げなど増産施策に取り組む。 記:2024/09/01
6083 東証スタンダード
1,975
11/26 15:30
-37(%)
時価総額 15,468百万円
建築物の確認・検査業務、住宅性能評価等を行う日本ERIを中核とする持株会社。戸建住宅の審査に強みを持つ住宅性能評価センターなども傘下に持つ。中核事業ではM&Aでインフラ・ストック分野の事業領域を拡大。 記:2024/06/28
6191 東証プライム
1,190
11/26 15:30
+1(%)
時価総額 26,645百万円
総合旅行プラットフォーム「エアトリ」を運営。Wi-Fiレンタル事業、地方創生事業、ITオフショア開発事業等も。メルマガのまぐまぐ等を傘下に持つ。M&Aによる成長投資を行う。エアトリ経済圏の構築・強化図る。 記:2024/10/09
7611 東証プライム
2,760
11/26 15:30
+7(%)
時価総額 105,286百万円
熱烈中華食堂「日高屋」をチェーン展開。焼鳥日高、来来軒も。首都圏中心に直営店舗数は450店舗超。コスト優位性などが強み。26.2期ROE12%以上目標。不採算店の退店などスクラップアンドビルドを推進。 記:2024/10/21
8,892
11/26 15:30
-260(%)
時価総額 903,338百万円
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
8103 東証プライム
634
11/26 15:30
-1(%)
時価総額 26,489百万円
三菱グループの商社。レアアース・レアメタル、断熱材、潤滑油、フィルム製品、合成樹脂製品、電池材料などを取り扱う。配当性向は50%基本。モビリティ、環境等が注力領域。LiB材料事業の推進などに取り組む。 記:2024/07/29
9101 東証プライム
4,872
11/26 15:30
-101(%)
時価総額 2,245,992百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9519 東証プライム
781
11/26 15:30
-31(%)
時価総額 71,218百万円
再エネ発電所を開発・運営。太陽光を軸にバイオマス、洋上風力発電事業も。小規模分散型の太陽光発電所も順次運転を開始したことで、発電量は順調に増加。東京ガとの間で資本業務提携、第三者割当増資で資本増強。 記:2024/08/26