株～企業情報・おすすめ銘柄

<7915> NISSHA 1850 +248急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は108億円で前年同期比114億円の損益改善となっている。第1四半期決算時に上方修正した75億円を大幅に上振れして着地。通期予想は従来の105億円から170億円、前期比2.3倍の水準にまで上方修正。産業資材事業のモビリティ向けや蒸着紙、ディバイス事業のIT機器向けなどの需要が想定以上に推移のもよう。通期の市場コンセンサスは130億円弱の水準となっていた。 <5803> フジクラ 642 +90急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は97億円で前年同期比15.4倍となり、上半期計画は従来の70億円から165億円に、通期では200億円から295億円に上方修正。通期コンセンサス230億円程度も大幅に上振れている。FPCやコネクタなどが想定以上に拡大しているもよう。下半期は実質据え置いていることで、さらなる上振れなどを期待する動きが優勢に。 <6481> THK 2784 -436急落。前日に第2四半期決算を発表、4-6月期営業利益は72億円となり、従来想定比20億円弱の下振れとなった。100億円程度であった市場予想も下振れ。物流混乱の影響や半導体不足・鋼材価格の上昇などが影響したもよう。また、4-6月期産業機器事業の中国受注高は高水準が継続しているものの、前四半期比では26％の減少となっており、ピークアウト意識なども強まっているようだ。 <9684> スクエニHD 6410 +580大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は173億円で前年同期比29.5％の大幅減益となったが、前年同期の「ファイナルファンタジーVII リメイク」のヒットや巣ごもり需要拡大の反動減は十分に織り込み済み。市場コンセンサスは120億円程度であったため、ポジティブに受け止める動きが優勢に。MMORPG「ファイナルファンタジーXIV」好調などが下支えになったとみられている。 <5406> 神戸鋼 674 -80急落。前日に第1四半期決算を発表、経常利益は239億円と大幅に黒字転換した。また、通期経常利益は従来の450億円から700億円に上方修正した。ただ、在庫評価を控除した調整後経常利益は350億円から345億円に引き下げている。鉄鋼事業の調整後経常利益は140億円から60億円に下方修正、日本製鉄などでは大幅な上方修正となっていただけに、想定外の収益伸び悩みとしてネガティブに捉えられている。 <6976> 太陽誘電 6020 +340大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は151億円で前年同期比91.2％増、市場予想を30億円程度上回った。通期計画も従来の470億円から550億円、前期比34.9％増に上方修正。市場コンセンサスは500億円程度。コンデンサ、インダクタなどの想定を引き上げているもよう。MLCCの稼働率は従来の見方を継続。下半期は従来見通しを据え置いているため、一段の上振れなども期待される状況のようだ。 <4911> 資生堂 7619 +424大幅続伸。前日に第2四半期決算を発表、4-6月期営業利益は121億円となり、前年同期比221億円の損益改善となっている。市場予想を40億円程度上回っている。国内は下振れたものの、欧米の需要回復がけん引したもよう。通期計画は据え置いているものの、上振れ確度は一段と高まる格好に。株価が安値圏にあったなか、想定以上の収益回復を受けて見直しの動きが進んでいるようだ。 <7733> オリンパス 2345 +45大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は276億円で前年同期比7.4倍にまで拡大、通期予想も従来の1260億円から1400億円にまで上方修正した。1300億円弱の市場コンセンサスも大幅に上振れ。主力の内視鏡事業や治療機器事業が主に上振れるようだ。想定以上の好業績評価のほか、内視鏡事業で出荷停止していた次世代内視鏡システムのEDOFスコープ出荷再開などによる先行き期待も強いもよう。 <3436> SUMCO 2468 -130大幅反落。前日に第2四半期決算を発表、4-6月期営業利益は124億円で前年同期比7.1％増益、前四半期94億円からも順調に拡大し、コンセンサスもやや上振れたとみられる。一方、7-9月期見通しは125億円で前四半期比ほぼ横ばい予想。減価償却費などが増加するもよう。保守的な計画ともみられているが、全般的にサプライズは限定的で、目先の出尽くし感が先行する形に。米SOX指数下落なども重しに。 <7974> 任天堂 52410 -4080大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1198億円で前年同期比17.3％減、市場予想を100億円近く下回った。「あつまれ　どうぶつの森」が前年同期に大ヒットした反動でソフト販売が減少したほか、「ニンテンドースイッチ」の販売も落ち込んだ。発行済み株式数の1.51％に当たる180万株、1000億円を上限とする自社株買いの実施を発表したが、想定以上の減益決算をネガティブ視する動きが優勢に。 《ST》