株～企業情報・おすすめ銘柄

<2157> コシダカHD 400 -25大幅続落。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は9.8億円の赤字で前年同期比20.6億円の損益悪化となった。上半期計画は従来の4億円の黒字から20.5億円の赤字に下方修正、通期計画は従来の17.9億円の黒字から未定に変更している。上半期末配当金も従来計画の4円から2円に引き下げ、期末配当金は未定に。新型コロナウイルスの感染再拡大で、12月の売上客数は前年比半数近くにまで落ち込んでいるもよう。 <3349> コスモス薬品 16110 -640大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は183億円で前年同期比52.9％増益、市場予想を15億円程度上回っている。会社計画の150億円も大きく上回る着地に。ただ、野村證券では投資判断「リデュース」継続で、目標株価を15000円から14000円に引き下げている。今後は巣ごもり特需の反動減で短期業績の悪化が見込まれ、国内のEC化進展による環境悪化リスクも指摘している。 <8905> イオンモール 1738 -38大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は230億円で前年同期比45.5％減、9-11月期も113億円で同13.6％減となった。ただ、市場予想は10億円程度上回ったとされ、通期計画達成の可能性は高まる形にもなった。国内外でモールの売上が順調に回復、コストコントロールも寄与のもよう、一方、前日には決算前の買い戻しなどで大きく上昇、足元の新型コロナ感染拡大もあって、戻り売りが優勢となった。 <7725> インターアク 2303 +351大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は8.8億円で前年同期比4.1％減となり、第1四半期の同57.9％減から減益率は大きく縮小している。また、未定としていた通期予想を公表、営業利益は17.1億円で前期比9.7％増益見通しとしている。海外向け検査用光源装置などの販売が好調なもよう。第1四半期の状況から、通期増益予想にはポジティブな見方が強まっているようだ。 <7888> 三光合成 478 +80ストップ高。前日に上半期の決算を発表、営業利益は14億円で前年同期比2.2倍となり、従来の通期計画8億円を大きく超過する形になっている。つれて、通期予想は20億円、前期比2.9倍にまで上方修正している。中国・北米の車両部品増加、欧州・東アジアでの金型部門の受注増加に加えて、コスト削減なども寄与した。想定以上の収益拡大がポジティブなサプライズへとつながっている。 <3382> 7＆iHD 3909 0下げ渋ってもみ合い。前日に第3四半期決算を発表、9-11月期営業利益は1059億円で前年同期比7.1％減益、市場予想を150億円強上回っている。一方、通期予想は3400億円から3450億円、前期比18.7％減に上方修正しているが、市場コンセンサス3550億円程度を下回っている。改装費の増加などを想定しているようだが、限定的な上方修正幅をマイナス視する動きも強いようだ。 <6506> 安川電 5660 +240大幅反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は200億円で前年同期比4.8％増益となった。また、通期計画を上方修正、営業利益は従来予想の223億円から272億円、前期比12.4％増に増額、240億円強の市場予想も上回るレベル水準としている。中国が引き続き堅調であるほか、欧州での受注も回復しているもよう。9-11月期受注高は前四半期比で14％増となっているもよう。 <9602> 東宝 4155 -300大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、営業益は172億円で前年同期比59.9％減となった。一方、通期計画は従来の140億円から190億円に上方修正。緊急事態宣言発出による営業制限の影響などで大幅減となったが、「鬼滅の刃」の記録的ヒットにより、従来予想は上回った。ただ、「鬼滅の刃」効果への期待は十分高まっていたほか、会社計画は保守的な傾向も強いとみられ、上方修正が短期的な出尽くしへとつながった。 <6289> 技研製作所 4970 +700ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業益は12.6億円で前年同期比2.9倍の大幅増となった。上半期計画13億円、前期比47.8％減をほぼ達成する形で、想定外の大幅増益決算に。国内の公共土木工事において、本設工事に用いる杭材の移行に進展が見られ、その杭材に適合したサイレントパイラーなどの販売が好調に推移しているもよう。想定以上に好調な立ち上がりで、業績の大幅上振れへの期待も高まった。 <3922> PRTIMES 4490 +700ストップ高。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は11億円となり、前年同期単独比で2.1倍となっている。通期業績予想は従来の7.6億円から13.8億円、前期比2.7倍にまで上方修正している。6月以降は全般的にプレスリリース件数が回復する中、新型コロナウイルス関連やテレワーク関連などのプレスリリース発信なども多くなっているようだ。想定以上の高い収益成長を評価する動きが優勢になっている。 《ST》