株～企業情報・おすすめ銘柄

<6448> ブラザー 2286 +107大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も1930円から2480円に引き上げている。在宅勤務の増加や定着によってプリンタ需要の堅調が継続するとみられるほか、販社のIJPの在庫確保の進捗、販促コスト削減などにより、21年3月期営業利益は会社計画の535億円を上回る690億円を予想、一転して増益に転じると見込んでいるようだ。 <4187> 大有機化 3575 +235急伸。前日に20年11月期の決算を発表、営業利益は44.4億円で前期比21.3％増益となった。第3四半期決算時に上方修正した数値43億円をやや上回る着地に。また、21年11月期は45.5億円で同2.4％増と連続増益見通し、年間配当金も前期の46円から48円に引き上げ計画としている。化成品事業、電子材料事業ともに順調な売上の拡大を想定している。安定した業績成長を見直す動きが優勢になっている。 <5108> ブリヂス 3637 +205大幅続伸。前日に米国での建材事業をスイスの建設資材メーカーに売却すると発表している。売却価格は34億ドル程度となっているもよう。売却自体はすでに観測報道で伝わっていたためサプライズはないが、売却価格は25億ドル程度とされていたため、ポジティブな反応が優勢となっている。今後も進展していくだろう事業再編の原資になる見込みで、業容の拡大につながっていくとの期待も高まる形へ。 <2918> わらべ日洋 1642 +195大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は29.5億円で前年同期比0.5％減益となったが、9-11月期は17.4億円で同76.4％増と急回復する形になっている。通期計画の22億円、前期比19.2％減は大幅に上回っており、ポジティブ視する動きが強まっているようだ。工場再編による生産性の向上などで食品関連事業の収益が回復したほか、取引価格見直しなどで物流関連事業は引き続き伸長する展開に。 <7513> コジマ 714 +15大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は20.6億円で前年同期比2.2倍の水準となった。上半期計画の17億円、同1.1％増を上回った。通期計画は据え置きで50億円、前期比30.8％減を見込む。パソコン周辺機器やゲームのほか、加湿器や空気清浄機などの季節家電が好調に推移、テレビなども堅調に推移している。新型コロナ感染拡大下でも、巣ごもり需要の拡大で業績は底堅い推移が継続するとの見方も。 <3697> SHIFT 12400 -1950大幅続落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は5.5億円で前年同期比8.0％減益となった。通期計画は34億円で同44.5％増と大幅増益の計画であり、想定以上に伸び悩みのスタートと捉えられているようだ。積極投資としての採用・立上げ教育、新規グループ会社参画とコロナ禍による稼働率低下などが影響し、粗利益率が低下したもよう。なお、会社側では、売上高に関しては計画通りの進捗で順調な着地としている。 <4680> ラウンドワン 830 -33大幅反落。前日に12月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比27.1％減となっている。新型コロナの感染拡大を受けて、減少率は8月以来の高水準となった。年末年始期間においては同33％減になったとしている。現在は繁忙期であるものの、首都圏での緊急事態宣言発出などによって、ネガティブな影響が一段と強まるとの懸念が優勢に。 <2809> キユーピー 2422 +203大幅続伸。前日に20年11月期の決算を発表、営業利益は283億円で前期比11.7％減益、11月に上方修正した水準の275億円を上回る着地に。21年11月期は264億円で同6.7％減益の見通しとなっている。一方、発行済み株式数の4.19％に当たる600万株、100億円を上限とする自社株買いの実施を発表、需給改善を期待する動きが優勢となっている。取得期間は1月8日から11月30日までとしている。 <6703> OKI 1012 +89急伸。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も1000円から1300円に引き上げている。中期経営計画で公表された想定以上のスピードでの構造改革、コスト改革後の利益水準について、市場が次第に織り込んでいく局面と判断しているもよう。22年3月期以降の業績予想を上方修正、23年3月期には202億円の営業利益を予想している。 <3186> ネクステージ 1542 +138大幅続伸。前日に20年11月期決算を発表、営業利益は68.2億円で前期比12.2％増益、11月に上方修正した水準の65億円をやや上回る着地になった。また、21年11月期は110億円で同61.2％増と大幅増益予想。市場予想を20億円近く上回る水準となっている。想定以上の収益拡大見通しがインパクトにつながっているほか、期末のキャッシュポジションも拡大し、財務面での安心感なども強まる形になっている。 《ST》