株～企業情報・おすすめ銘柄

<3549> クスリのアオキ 9390 +980急騰。前日に20年5月期の決算を発表、営業利益は164億円で前期比15.6％増益、市場コンセンサスを20億円近く上回る着地になった。販売促進費の下振れなどが想定以上の収益拡大につながった。一方、21年5月期は165億円で同0.9％増と連続増益の見通し。既存店は減収を想定しているものの、収益体質強化による粗利益率の改善を見込んでいる。前期実績が上振れた分、市場予想も上回る水準となっている。 <3563> スシローGHD 2381 +105大幅反発。前日に発表した6月の月次動向がプラス材料視されている。既存店売上高は前年同月比2.1％減、4月の同44.4％減をボトムに、5月の同18.6％減からも減収率が縮小している。客数が同10.8％減となった一方、客単価は同9.8％上昇した。全店売上高は同3.1％増と4カ月ぶりにプラス転換へ。想定以上のペースでの売り上げ回復と、評価する動きが先行しているようだ。 <3608> TSI　HD 388 -48急落。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は64.5億円の赤字となり、前年同期比83.6億円の損益悪化となった。これまで未定としていた上半期予想は、135億円の赤字と予想。通期予想は引き続き未定とした。年間配当金は前期の17.5円から無配にするという。新型コロナウイルスの影響による店頭売上の大幅減少で主力のアパレル関連事業が大きく悪化している。想定以上の業績悪化により先行き懸念強まる展開へ。 <2809> キユーピー 1924 -117大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は112億円で前年同期比30.4％減、市場予想を25億円程度下回ったもよう。新型コロナの影響による国内業務用の落ち込みが響いた。通期計画も従来の300億円から240億円、前期比25.1％減に下方修正、コンセンサスを50億円程度下振れへ。内食需要拡大の寄与が想定ほど大きくなっていないこと、固定費負担の重さが認識されたことなどがネガティブに捉えられた。 <8848> レオパレス21 175 +11急反発。大株主のレノによる同社株の売却が判明したことで、前日にかけて大きく下落したが、本日はリバウンドを目指す動きとなっている。アパート家賃の引き上げを始めたとの報道が買い材料につながっているもよう。新規契約者を対象に家賃平均2％強の月千円程度を値上げし、7月からは都心部などでさらに引き上げるもよう。アパートの施工不良発覚後の賃料引き下げ傾向は一巡し、今後の経営安定化につなげる動きと評価へ。 <3053> ペッパー 455 -13一時急伸。「ペッパーランチ」事業を売却する方針を固めたとの報道が材料視された。売却先としては、国内投資ファンドのJ-STARが浮上しているもよう。名乗りを上げていた神明HDは条件が折り合わず断念したようだ。経営資源を絞って、再生を目指していく方針。なお、同事業の売却は6月にも伝わっていたが、あらためて交渉進展が想定され、株価は一時538円まで上昇した。その後は上げ幅を縮め、マイナスに転じた。 <7606> Uアローズ 1629 -64大幅続落。前日に6月の月次動向を発表。既存店売上高は3.9％減、前月の同46.2％減からは大幅に減収率を縮小させたが、4カ月連続での前年割れとなった。客数が同14.7％増加した一方、客単価が同18.8％の低下した。売上は底打ち気配を強めているものの、しまむら<8227>や西松屋チェーン<7545>など20日締め企業の状況と比べると、売上回復はやや期待外れとの見方にも。 <9519> レノバ 963 +68急反発。本日はイーレックス<9517>なども上昇、再生可能エネルギー関連として物色されているようだ。政府では、二酸化炭素の排出が多い、古い石炭火力発電所による発電量を2030年度までに9割程度削減する方向で調整に入ったと報じられている。再生可能エネルギーへの電源シフトが想定される状況とみられる。一方、電源開発<9513>などは本日売りが優勢の展開になっている。 <7816> スノーピーク 1179 +67大幅反発。新型コロナウイルス下でのレジャーとして、キャンプや登山などのアウトドアが注目されていると報じられている。テントやコンロなど、6月のアウトドア用品の売上が好調とされている。制限のある海外旅行などに対して、感染リスクが低い屋外で手軽に非日常を楽しめることが背景のようだ。キャンプ用品の販売で国内大手の同社には、連想感が波及する展開となっている。 <2413> エムスリー 4675 +200大幅反発。SMBC日興証券では投資判断「1」を継続で、目標株価を2800円から5000円にまで引き上げている。新型コロナウイルス感染拡大によって、製薬企業マーケティングや診察現場でのDXが加速していくと予想。市場規模の拡大、並びに競争優位性から、同社は事業成長を享受できるポジションに位置すると評価。今後5ヵ年の年平均成長率は、売上高が14％、営業利益が20％と予想しているもよう。 《US》