株～企業情報・おすすめ銘柄

<1605> 国際帝石 1215.5 -33大幅に5日続落。NY原油先物市況の下落がマイナス視され、石油関連株の一角で下げが目立つ。先週末のNY原油先物相場は2.83ドル安の1バレル67.88ドルとなった。サウジアラビアとロシアのエネルギー相が産油制限を緩める可能性を表明し、早ければ6月に開かれるOPEC会合で産油制限緩和が決定するとの観測が背景にある。原油市況の動向がストレートに業績に反映する同社には先行き警戒感も意識されている。 <6804> ホシデン 1075 -45大幅に5日続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2100円から1300円に引き下げている。アミューズメント向け需要が従来想定比で減速する可能性が高まったと判断し、業績予想を下方修正しているようだ。当面は車載向け及び新分野の製品ラインアップを拡充し、成長基盤を構築するステージと捉えている。 <8095> イワキ 456 +50急伸で東証1部上昇率トップ。先週末に発表した業績予想の上方修正が買い材料視されている。営業利益予想は上期を従来の5億円から8億円に、通期では14億円から16億円に増額し、一転して今期増益見通しとなっている。子会社の岩城製薬における高薬価品の製造量増加、自社原料販売の増加、有機EL素材など電子・機能性材料販売の拡大などによって、利益が大幅に増加する見通しのようだ。 <6208> 石川製 2155 -230大幅反落。同社のほか豊和工<6203>も東証1部下落率上位に顔を出し、防衛関連株が売り優勢となっている。先週はトランプ米大統領が米朝首脳会談の中止を発表したことで地政学リスクが高まり、買い優勢の展開だった。ただ、前日には米朝首脳会談の調整に向けて米朝の代表団が協議に臨んでいることが明らかにされており、当初の予定どおり6月12日に開催される可能性も浮上してきている。 <3661> エムアップ 1624 -4一時1778円まで上昇も切り返す。子会社のWEAREが、コムシード<3739>、東京ニュース通信社、walkの3社と業務資本提携を行うと発表しており、買い材料視されている。業務提携によるシナジー効果の発現で、WEAREが展開する人気アイドルグループのファンアプリ事業の更なる拡大が期待されるほか、WEAREの第三者割当増資実施による財務体質強化なども想定される形となっている。 <8364> 清水銀 2414 -469大幅続落で東証1部下落率トップ。180万株の公募増資実施を発表している。オーバーアロットメントによる売出しは27万株。発行する新株式数は最大で現在の発行済株式総数の21.6％に上り、株式需給の悪化とともに株式価値の希薄化が嫌気される展開となっている。調達資金は貸出金等運転資金に充当する予定としている。なお、発行価格の決定期間は6月4日から7日までとなっている。 <6197> ソラスト 3495 +285大幅に4日続伸。6月30日（実質的には29日）を基準日として1株につき3株の割合で株式分割を実施すると発表している。投資家層の拡大や株式流動性の向上に期待する動きが優勢となっている。同時に年間配当を48円から16円に修正しているが、株式分割を考慮すると実質的に変化はない。前期に続き今期も2ケタ増収・営業増益が続く見通しなど、良好なファンダメンタルズに関心を向かわせる手掛かりともなっているようだ。 <2749> JPHD 389 +22急反発。先週末の報道で、政府が19年10月から幼児教育・保育の無償化を全面的に実施する方針を固めたと伝わっている。これまでは、19年4月から5歳児のみを無償化して、20年度から全体に広げる予定だったが、全面無償化の時期が前倒しされることになる。保育所の開設増加のタイミングも早まることになり、同社にとっては業容拡大のテンポが速まるとの期待が先行しているようだ。 <7727> オーバル 351 +14急伸。総合商社がエネルギー資源事業で石炭からLNGにシフトすると報じられている。大手6社はLNG生産能力を20年度までに現状より6割増やすもよう。LNGの年産能力の増大や輸入量の拡大につながるため、LNG関連分野の流量計製品を手掛ける同社はメリットを享受するとの期待が先行しているようだ。株価の割安感や値ごろ感から短期資金の関心も高まりやすくなっている。 <7952> 河合楽器 5410 +140大幅に3日続伸。野村證券が投資判断「バイ」継続で、目標株価を4900円から6200円に引き上げている。主力の鍵盤楽器の販売が予想以上に好調であるとして業績予想を上方修正し、20年3月期営業利益予想は38億円から40億円に引き上げた。中国市場に関しては、好調な売上成長が続いているほか、音楽教室やアフターサービスでの現地パートナーとの連携戦略もあって、中長期的な成長ドライバーとして今後も期待が持てるとみている。 《DM》