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日経平均は209円高でスタート、日本郵船やレーザーテックなどが堅調

2021/8/2 9:45 FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;27493.32;+209.73TOPIX;1917.65;+16.57 [寄り付き概況]  8月2日の日経平均は前週末比209.73円高の27493.32円と反発でスタート。7月30日の米国市場でダウ平均は149.06ドル安の34935.47ドル、ナスダックは105.59ポイント安の14672.68で取引を終了。中国テクノロジー株の下落を受けた警戒感や疾病対策センター(CDC)が新型コロナウイルス変異株「デルタ」に水ぼうそう並みの感染力があり、従来のコロナウイルスよりも重症化する可能性を警告したため回復への警戒感も再燃し、寄り付き後、下落。月末で、利益確定の売りも目立ち、終日軟調に推移した。シカゴ日経225先物清算値は大阪比100円高の27450円。本日の日経平均は、月末安のアノマリー通過もあって、前週末の下落に対する自律反発の動きに。海運などの景気敏感株や半導体関連を中心に買いが向かっている。  売買代金上位では、日本郵船<9101>、レーザーテック<6920>、東エレク<8035>、デンソー<6902>、NEC<6701>、日本製鉄<5401>などが堅調。一方、日立<6501>、ベイカレント<6532>、JR東<9020>などが軟調。業種別では、海運、ガラス土石、金属製品などが上昇率上位に。 《FA》
関連銘柄 9件
5401 東証プライム
3,473
5/2 15:00
-3(%)
時価総額 3,300,465百万円
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。製鉄部門は増収。システムソリューション部門は堅調。24.3期3Qは2桁増収。 記:2024/02/25
6501 東証プライム
14,455
5/2 15:00
-35(%)
時価総額 14,000,708百万円
総合電機大手。ITサービスやエネルギーソリューション、鉄道システム、家電・空調システム等を手掛ける。鉄道システムは大口案件の進展で増収。水・環境部門は空調システム事業が拡大。24.3期3Qは2桁最終増益。 記:2024/02/10
3,388
5/2 15:00
-35(%)
時価総額 526,532百万円
大手経営コンサルティング会社。全体戦略や事業戦略の立案など経営課題を解決するサービスを提供。採用活動を積極化。稼働率は平均80%台後半。コンサルタントの増加等により、24.2期3Q累計は2桁増収増益。 記:2024/02/03
6701 東証プライム
11,170
5/2 15:00
-25(%)
時価総額 3,047,735百万円
大手ITサービス会社。システム構築やコンサル、サポート等のITサービスと、テレコムサービスや航空宇宙防衛の社会インフラが柱。通信インフラで国内トップ。今期3Q累計はITサービスと航空宇宙防衛が堅調に推移。 記:2024/03/09
6902 東証プライム
2,681.5
5/2 15:00
+38(%)
時価総額 8,451,498百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
6920 東証プライム
40,670
5/2 15:00
+920(%)
時価総額 3,834,612百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
8035 東証プライム
35,010
5/2 15:00
+70(%)
時価総額 16,511,871百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
9020 東証プライム
3,015
5/2 15:00
+20.5(%)
時価総額 3,420,252百万円
国内首位、世界でも最大級の鉄道会社。関東や東北地方を中心に、新潟県、山梨県、長野県、静岡県までが事業エリア。不動産や駅ナカでの物品販売、ホテルなども展開。全セグメント好調で、24.3期3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/04
9101 東証プライム
4,285
5/2 15:00
-39(%)
時価総額 2,186,057百万円
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23