石炭の輸入販売が主力。人工ダイヤの製造や砕石の採取も。24.3期3Q累計は石炭販売が低調。スマホ・HDD市場向け製品も冴えず。だが砕石好調。豪州出資先炭鉱からの受取配当金も大幅増に。通期増益・増配を計画。 記:2024/02/08
24.3期で祖業の石炭事業を終了。ストローやマスクブランクスの製造・販売などが柱に。昨年12月に産業用チェーンメーカーを買収。ニッチ企業買収による多角化を継続推進へ。24.3期3Q累計は非石炭分野が堅調。 記:2024/03/08
原油・ガス開発生産で国内最大手。世界20カ国以上で約70の石油・天然ガスプロジェクトを展開。水素・アンモニアなどネットゼロ分野を育成。アブダビでe-メタン製造事業の共同調査に参画。23.12期は足踏み。 記:2024/02/29
AI不動産鑑定ツールや不動産売買契約書類作成ツールをクラウドで提供。AIコンサルや不動産売買仲介も。ソニーが筆頭株主。24.3期3Q累計はAIクラウドの顧客獲得が順調。物件販売も進捗。通期最高業績を計画。 記:2024/02/08
電通系ITソリューション。金融・自動車向けの製品ライフサイクルや、基幹システム、人事管理システムを展開。ドローンや空飛ぶクルマの社会実装に向け技術提供を推進。全セグメント好調で、23.12期は増収増益。 記:2024/03/29
43,330
5/20 15:00
+160(%)
時価総額 4,085,412百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
36,340
5/20 15:00
+250(%)
時価総額 17,139,143百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
総合金融グループ大手。傘下に三井住友銀行、SMBC日興証券、三井住友カードなど。ノンバンク子会社多数。燃費効率の高い次世代型航空機に特化した投資・ファイナンスを実施。全事業部門好調で、3Q累計は増収増益。 記:2024/03/25
不動産開発会社。東京証券取引所や大阪取引所等のビル賃貸に加え、オフィスビルや商業施設、住宅の賃貸、運営を行う。今期3Q累計は前期取得のビルの賃貸収益や空室の埋め戻し等が寄与した。物件売却収入も増加した。 記:2024/03/03
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23
海運国内2位。船隊数世界2位。コンテナ船・各種専用船・油送船・フェリー内航船を手掛け、タンカーやLNG船、自動車船、ドライバルク船に強み。コンテナ船の短期運賃・期間契約運賃下落で、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/28
海運国内3位。持分法会社にコンテナ船のONE社。ドライバルク船や自動車船・内航海運に実績。倉庫管理や陸上輸送等も。LNG船や電力炭船、大型原油船等は順調に稼働。24.3期3Qはエネルギー資源部門が増収。 記:2024/02/10
41,360
5/20 15:00
+350(%)
時価総額 13,161,621百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10