国内最大級のファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営。LINEヤフー傘下。ファッションメディア「WEAR」の運営等も。配当性向70%目安。ZOZOTOWN事業では取扱アイテム、ブランドの拡充図る。 記:2024/06/09
2,548
11/25 15:30
-8.5(%)
時価総額 6,636,409百万円
国内流通グループ最大手。セブン-イレブン・ジャパンやイトーヨーカ堂、セブン銀行等を傘下に収める持株会社。海外コンビニ事業の売上構成比率が高い。海外コンビニ事業は店舗網の拡大、オリジナル商品の強化等に注力。 記:2024/10/24
1,301.5
11/25 15:30
+48.5(%)
時価総額 455,753百万円
半導体用シリコンウェーハの製造・販売を行う。TSMCなど半導体メーカーが主要取引先。日本、米国、台湾などに製造拠点。海外売上高比率が高い。AI活用による生産性改善などコスト競争力の強化に取り組む。 記:2024/08/30
国内製薬最大手。1781年創業。潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤など消化器系疾患領域が柱。アイルランドの製薬大手「シャイアー」等を傘下に持つ。25.3期はENTYVIO、免疫グロブリン製剤などの拡大見込む。 記:2024/06/15
ウェディング大手。子会社に目黒雅叙園やメルパルクなど。沖縄やハワイ・グアムなどリゾート挙式に強み。コロナ禍でフォトウェディングを強化。1Qは低迷も、接客ツールのWEB化や海外拠点見直しなどで巻き返し模索。 記:2021/05/17
情報キュレーションサービス「グノシー」、KDDIとの協業アプリ「ニュースパス」等の運営を行う。業務支援特化・生成AIサービス「ウデキキ」等も。グノシーはユーザー数横ばい。事業運営コストの改善進める。 記:2024/10/29
2,866.5
11/25 15:30
+8.5(%)
時価総額 3,418,499百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
住宅ローン等の住宅金融サービスを提供する住宅金融事業、新規住宅瑕疵保険の提供等を行う住宅瑕疵保険等事業が柱。住宅事業クラウドシステムの提供等も。住宅金融事業では新商品開発、ポートフォリオの多角化図る。 記:2024/07/04
2,694.5
11/25 15:30
+30(%)
時価総額 42,559,592百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
大手特装車メーカー。ダンプトラック、塵芥車などで国内トップシェア。パーキングシステムや産機・環境システム、水中ポンプ等も。機械式駐車設備、航空旅客搭乗橋は受注順調。27.3期売上高3200億円目指す。 記:2024/06/17
画像処理外観検査装置の製造・販売を行う。3Dソリューションシステム、メディアネット機器の開発・製造・販売等も。米国でも事業展開。3Dソリューションシステムでは各種ソフトウェア製品の販売拡大に取り組む。 記:2024/10/21
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
コンビニで国内2位。総合スーパーのユニーを業務提携先のPPIHに譲渡し、コンビニ専業に。21.2期上期はコロナ禍に伴う来店客減少が響き足踏み。親会社の伊藤忠によるTOBが成立。11月12日付で上場廃止に。 記:2020/10/07
50,730
11/25 15:30
+1,710(%)
時価総額 16,143,351百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。海外ユニクロ事業が成長の柱。グローバル化の加速、ジーユー事業などグループブランドの拡大などに注力。 記:2024/10/25
8,874
11/25 15:30
+288(%)
時価総額 13,044,736百万円
携帯キャリアのソフトバンク、LINEヤフー、ビジョン・ファンド、半導体設計の英ARMなどを傘下に収める持株会社。ソフトバンク事業はメディア・EC事業などが順調。中計では26.3期純利益5350億円目指す。 記:2024/06/17