原油・ガス開発生産で国内最大手。世界20カ国以上で約70の石油・天然ガスプロジェクトを展開。水素・アンモニアなどネットゼロ分野を育成。アブダビでe-メタン製造事業の共同調査に参画。23.12期は足踏み。 記:2024/02/29
国内最大の製パン会社。菓子パンに強み。コンビニの経営も。傘下に洋菓子の不二家。24.12期は菓子パンの増販や子会社の改善を想定。前期に行った値上げ効果の通期化も見込む。最高業績の連続更新を計画。増配予定。 記:2024/02/15
1,789.5
4/19 15:00
-94(%)
時価総額 1,214,949百万円
日本最大級の医療従事者専用サイトを運営。製薬企業の営業支援や医師・薬剤師の転職支援、治験支援、病院経営支援などを展開。予防医療分野への取り組みを推進。新型コロナ関連の特需が一巡も、3Q累計は増収確保。 記:2024/02/29
都市型レジデンスの開発、収益不動産への投資等を行うリアルエステート事業、人材派遣等を行うセールスプロモーション事業を展開。リアルエステート事業は収益堅調。営業外収益増。24.9期1Qは2桁経常増益。 記:2024/02/24
2,361.5
4/19 15:00
-176(%)
時価総額 826,938百万円
半導体用シリコンウエハで世界2位。最先端ロジック半導体向けに強み。23.12期は顧客の在庫調整が痛手に。24.12期はAI需要を追い風に半導体需要が上向く見通し。だがウエハの需要回復は年後半になる見込み。 記:2024/04/04
西東京や多摩地区、神奈川県を中心に首都圏で戸建分譲住宅を展開。用地選定からアフターサービスまで自社一貫体制を構築。空き家や空き別荘など不動産情報網拡大に意欲。引渡のズレ込みもあり、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/06
東京商工リサーチが有する企業情報を用いて、与信判断指標から債権保全まで与信管理をサポート。反社チェック、BPO等も。24.3期3Q累計はBPOサービス事業が増収。スポットの大型案件の受注などが寄与。 記:2024/02/24
企業や自治体のDX化支援ビジネスを展開。IT人材の育成やふるさと納税サイトの運営も。SBIHDと業務資本提携。寄付取り扱い高の大幅増などにより、パブリテック事業は伸長。24.3期2Qは大幅増収増益。 記:2024/01/27
ディズニーリゾート運営会社。アジアで最大規模。東京ディズニーランドやディズニーシー、ホテル、複合商業施設を展開する。今期3Q累計はテーマパークとホテルが堅調に推移した。入園者数や商品、飲食の販売が増加。 記:2024/02/23
ヤフー、LINEなどの再編により誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。コマース事業は堅調。アスクルグループ、ZOZOグループが売上増。戦略事業は売上伸長。24.3期3Qは増収。 記:2024/02/22
耐火断熱材総合メーカー。耐火断熱れんが、セラミックファイバーなどを手掛け、高温用耐火断熱技術に定評。珪藻土焼成粒充填パイプなども事業領域。セラミックファイバー製品が伸長し、22.3期3Q累計は利益急伸。 記:2022/02/25
航空券予約サイトを運営。訪日客向けWi-Fi貸出やITオフショア開発、投資事業なども。多角的な事業展開推進でエアトリ経済圏を強化。旅行需要の回復でオンライン旅行事業は売上伸長。23.9期通期は大幅増収。 記:2023/12/25
マシニングセンタ製造が主力の工作機械メーカー。日本電産グループ。汎用フライス盤や鋼材加工機、水道メーターも展開。立形マシニングセンタ「VM43RII」等の拡販図る。特別利益計上。23.3期2Qは黒字転換。 記:2022/11/30
ミシン大手。工業用ミシンで世界トップシェア。アジアのアパレル向け高級品に強み。チップマウンタや検査機など産業装置にも注力。三菱電機との合弁でノンアパレル分野を拡大。中国停滞の影響で、23.12期は足踏み。 記:2024/02/23
13,330
4/19 15:00
-425(%)
時価総額 12,911,065百万円
総合電機大手。ITサービスやエネルギーソリューション、鉄道システム、家電・空調システム等を手掛ける。鉄道システムは大口案件の進展で増収。水・環境部門は空調システム事業が拡大。24.3期3Qは2桁最終増益。 記:2024/02/10
大手経営コンサルティング会社。全体戦略や事業戦略の立案など経営課題を解決するサービスを提供。採用活動を積極化。稼働率は平均80%台後半。コンサルタントの増加等により、24.2期3Q累計は2桁増収増益。 記:2024/02/03
ゲーム攻略・紹介情報サイトの運営を行う。サイトを通じて得る広告収入が収益の柱。eスポーツやNFTゲームを育成。eスポーツ事業は順調に成長。NFT事業など新規事業は売上伸長。24.5期2Qは2桁営業増益。 記:2024/02/02
半導体の動作を試験するテスター大手。メモリ向け世界トップシェア。ディスプレイ・ドライバーIC用テスタでもトップシェア。半導体・部品テストシステム事業部門はスマホ向けが足踏み。24.3期2Qは業績伸び悩む。 記:2024/01/09
2,819.5
4/19 15:00
-56(%)
時価総額 8,886,444百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
34,350
4/19 15:00
-3,160(%)
時価総額 3,238,724百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサやフェライト製品、インダクタ、ノイズ対策製品、複合デバイス等を製造、販売する。セラミックコンデンサで世界的。今期3Q累計は情報機器向けと通信機器向けが増加した。 記:2024/02/08
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記:2024/04/12
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
総合金融グループ大手。傘下に三井住友銀行、SMBC日興証券、三井住友カードなど。ノンバンク子会社多数。燃費効率の高い次世代型航空機に特化した投資・ファイナンスを実施。全事業部門好調で、3Q累計は増収増益。 記:2024/03/25
大手ネット証券会社。マネックス証券を中核に、株式や先物・オプション、投信、債券、FXのオンライン取引サービスを提供する。NTTドコモと資本業務提携。今期3Q累計は国内と米国が堅調、増収、大幅増益となった。 記:2024/03/03
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。国内損害保険事業が堅調。元受正味保険料は傷害保険、自動車保険が増加。24.3期2Qは収益伸長。 記:2024/02/02
国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。流通、不動産も。輸送実績では東海道新幹線が2桁増。在来線も増加。流通業は堅調。営業費の増加などをこなし、24.3期3Q累計は大幅増益。 記:2024/02/04
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23
海運国内2位。船隊数世界2位。コンテナ船・各種専用船・油送船・フェリー内航船を手掛け、タンカーやLNG船、自動車船、ドライバルク船に強み。コンテナ船の短期運賃・期間契約運賃下落で、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/28
2,042.5
4/19 15:00
-6.5(%)
時価総額 1,459,832百万円
海運国内3位。持分法会社にコンテナ船のONE社。ドライバルク船や自動車船・内航海運に実績。倉庫管理や陸上輸送等も。LNG船や電力炭船、大型原油船等は順調に稼働。24.3期3Qはエネルギー資源部門が増収。 記:2024/02/10
大手航空会社。国内線や国際線、LCC、貨物輸送の航空運送、旅客サービス、空港内地上サービス等を提供する。今期3Q累計は国際旅客収入が増加した。国内旅客収入は単価が上振れ。航空燃油費等の増加を吸収した。 記:2024/04/03
紙・パルプの専門商社。海外での積極的なM&Aにより、世界大手の規模に。不動産賃貸等も手掛ける。24.3期2Qは北東アジア部門が増収。国内は紙器用板紙の販売数量が増加。アジアパシフィック部門も売上増。 記:2024/02/03
旅行会社大手。海外旅行に強み。ホテル経営も。ハウステンボスは22年譲渡。24.10期は旅行需要の回復継続を想定。販管費増こなして増収増益を見込む。復配予定。中計では26.10期に営業益180億円を目指す。 記:2024/02/07