1887年創業の化学メーカー。機能性材料、農業化学品が柱。ディスプレイ材料「サンエバー」で世界トップシェア。半導体材料「ARC」はアジアシェア高い。総還元性向75%目標。事業領域の深掘りなどに注力。 記:2024/08/26
1823年創業の化学素材メーカー。広島市に本社。フェライトコンパウンド・フェライト材料等の電子素材が主力。磁性粉末材料等の機能性顔料も。27.3期営業利益率5%目指す。選択と集中の加速による事業成長図る。 記:2024/10/09
苛性ソーダ・塩ビから発砲樹脂、電子材料、医療機器、食品素材等を手掛ける。液状樹脂は建築用シーリング材として国内トップシェア。ポリイミドフィルム、アクリル樹脂は出荷順調。事業ポートフォリオの変革推進。 記:2024/11/11
住友化学傘下の製薬会社。2005年に大日本製薬と住友製薬が合併して誕生。精神神経領域、がん領域が研究重点領域。非定型抗精神病薬「ラツーダ」等が主力製品。北米では進行性前立腺がん治療剤などの売上が拡大。 記:2024/11/11
世界的なタイヤメーカー。1931年創業。生産拠点数は国内外で100超。化工品事業、スポーツ・サイクル事業等も手掛ける。海外売上比率は7割超。乗用車用プレミアムタイヤの拡販などで販売ミックスの改善図る。 記:2024/08/10
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
介護付有料老人ホームの運営等を行う介護事業が主力。首都圏、近畿圏で展開。不動産事業、人材派遣、人材紹介等も。既存ホームは高い入居率維持。中計では26.6期売上高650億円目指す。取得した7施設を黒字化へ。 記:2024/11/16
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。連結子会社数は610社超。グリーンエナジー&モビリティセグメントなどは売上順調。 記:2024/11/26
大型フォトマスク専業メーカー。京都府京都市に本社。FPD用大型フォトマスクで国内トップシェア。RFIDなどのソリューション事業も。海外売上高比率が高い。大型フォトマスク事業では生産能力の向上などに注力。 記:2024/10/14
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。ゲーム&ネットワークサービス分野は売上堅調。自社制作以外のゲームソフトウェア販売の増加などが寄与。 記:2024/12/08
2,321.5
1/24 15:30
+56(%)
時価総額 7,831,924百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
工業用貴金属製品の製造・販売を行う。イリジウム、ルテニウムの取り扱いに特化。熱電対、貴金属化合物などの製造も。有機EL燐光材用原料などで世界トップシェア。サーマル製品では高付加価値製品の投入を拡大。 記:2024/08/22
IMD、転写箔、蒸着紙等を手掛ける産業資材が柱。フィルムタッチセンサー、低侵襲医療用手術機器等も。1929年創業。京都府京都市に本社。旧社名は日本写真印刷。産業資材事業では生産性、効率性の改善進む。 記:2024/10/12
大手総合商社。金属資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品、鉄鋼製品、生活産業など多角的に事業展開。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。LNG、モビリティ、ヘルスケアなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/11/09
1845年創業の紙専門商社。国内卸売事業、海外卸売事業が柱。製紙加工事業や環境原材料事業、不動産賃貸事業も展開。木質バイオマス発電所向け燃料は販売数量が大幅増。中計では27.3期ROE8%以上目標。 記:2024/12/09
27,135
1/24 15:30
-295(%)
時価総額 12,797,761百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向は50%目処。海外売上高比率が高い。積極的な設備投資を継続。 記:2024/12/20
総合スポーツ用品メーカー。デサントやルコックスポルティフ、アリーナ、アンブロ等のブランドを展開。アスレチックウェア、ゴルフウェアが柱。日本市場では正価販売による量的拡大。伊藤忠によるTOB成立で上場廃止へ。 記:2024/12/17
1,692.5
1/24 15:30
+17.5(%)
時価総額 1,588,806百万円
関西地盤の電力会社。国内電力業界2位。発電量に占める原発依存度が高い。情報通信事業、総合不動産事業等も手掛ける。持分法適用会社に日本原燃など。26.3期ROA4.4%以上目標。コスト構造改革推進。 記:2024/11/27