株～企業情報・おすすめ銘柄

<4507> 塩野義薬 6976 +365大幅反発。新型コロナウイルス向け飲み薬の動物実験で、胎児に奇形を引き起こすリスクが確認されたと伝わり、前日は急落する展開になったが、会社側では、「承認審査の可否に影響を与えるものではない」との認識を示している。動物実験の結果は厚労省などに報告済みで、承認申請資料にも含まれているもよう。過度な警戒感が後退し、買い戻しの動きが先行しているようだ。 <9201> JAL 2273 +105大幅反発。前日の米国市場では、決算を受けてデルタ航空が6％超の急伸となっており、他の空運株も連れ高の展開に。東京市場でも同社などに買いが波及する形となっている。デルタ航空は需要の回復に伴って3月に黒字化を果たし、1-3月期の赤字幅は想定よりも縮小している。また、あらためて、4-6月期の黒字化見通しを示しているようだ。 <3994> マネーフォワード 5810 -30伸び悩んで反落。前日に第1四半期決算を発表、売上高は47.6億円で前年同期比37.2％増、3月1日に発表した上方修正後のレンジ上限も上回る。営業損益は16.4億円の赤字で修正値の上限水準に。一方、3-5月期ガイダンスは売上高が47.5-50.7億円のレンジ、営業損益は19-24億円の赤字としており、第1四半期と比較して中央値の増収率が鈍化、営業赤字幅が拡大見込みでネガティブに捉えられた。 <9861> 吉野家HD 2390 +120大幅反発。前日に22年2月期決算を発表、営業損益は23.7億円の黒字で前期比77億円の損益改善となった。従来予想の27億円はやや下回った。一方、23年2月期は34億円で同43.8％増と収益改善が継続する見通し。経済活動正常化に伴う売上高の回復を想定のもよう。原材料費上昇の影響も警戒された中、増益ガイダンス受けて買い安心感が先行。また、新中計を公表、25年2月期営業益70億円を目指すようだ。 <7816> スノーピーク 2692 -468急落。前日に3月の月次動向を発表。連結売上高は前年同月比22.6％増と2ケタの増収基調が継続。日本では春からのキャンプ需要の立ち上がりが確認され、キャンプ商品を中心に販売が好調に推移したもよう。ただ、1月の同63.1％増、2月の同44.0％増からは増収率が鈍化。伸び率は株価急落につながった昨年12月以来の低水準となった。EC販売が昨年5月以来のマイナスに転じる形となっている。 <2685> アダストリア 2205 +218急伸。前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は65.6億円で前期比8.6倍の大幅増益、3月18日に修正計画を公表済みで、実績値に関してはサプライズなし。一方、23年2月期は100億円で同52.3％増と連続大幅増益見通し。経済活動の緩やかな正常化を前提とし、各種施策効果による粗利の改善も見込んでいるようだ。26年2月期売上高2800億円、営業利益224億円などを数値目標とする中期計画も公表。 <3543> コメダHD 2106 +88大幅続伸。前日に22年2月期決算を発表。営業利益は73億円で前期比32.6％増益。市場予想は下回ったようだが会社計画線上での着地となった。一方、23年2月期は80億円で同9.5％増益の見通し。保守的な傾向が強いとみられていたなか、市場コンセンサス並みの業績計画を受けて買い安心感が強まっている。値上げ効果の寄与を期待する向きもあるようだ。 <3922> PRTIMES 2635 -700ストップ安比例配分。前日に22年2月期決算を発表。営業益は18.3億円で前期単独比41.0％増、従来計画の17.5億円を上振れた。一方、23年2月期は16億円で同12.8％減益を見込む。明確に投資期と位置づけているもようであり、PR TIMES、Jooto、Tayoriで大規模に広告宣伝費を投じる計画のようだ。また、海外進出関連費も2億円を計画。2ケタ減益見通しは想定外との見方も強い。 <4432> ウイングアーク 1299 -131急落。前日に22年2月期決算を発表、営業利益は59.9億円で前期比86.7％増となり、従来予想58.8億円をやや上回ったものの、市場予想の約60億円には届かず。23年2月期は47.5億円で同20.6％減益を見込む。戦略投資が大幅に増加するほか、クラウド費用・人件費なども増加の見通し。減益ガイダンスは警戒されていたようだが、減益幅は想定以上との見方が優勢に。 <2157> コシダカHD 769 +89急伸し年初来高値更新。前日に上半期決算を発表、営業損益は2.8億円の黒字となり、前年同期比29.2億円の損益改善となった。売上原価などの経費抑制が進んだことで、従来計画の0.3億円を上回った。通期予想は据え置いているが、経常利益に関しては、協力金の経常が進み、従来の44.6億円から53.8億円に上方修正へ。通期業績上振れも意識されるなど、着実な収益回復を評価する動きが優勢になった。 《ST》