スマートデバイス向けゲーム「モンスターストライク」などのデジタルエンターテインメント事業が主力。スポーツ事業、家族向け写真・動画共有アプリ等も。モンスターストライクは利用拡大、収益基盤の強化に取り組む。 記:2024/10/06
中国拠点に新薬探索から臨床開発、製造・販売まで行う。中国に自社製薬工場を保有。IPF治療薬「アイスーリュイ」が主力製品。骨移植関連製品等の医療機器事業も。米国子会社中心に新規開発候補化合物の開発図る。 記:2024/08/05
3,610
11/22 15:30
+160(%)
時価総額 23,393百万円
宿泊予約サイトコントローラー「TEMAIRAZU」シリーズの開発・販売等を行うアプリケーションサービス事業が主力。比較.comの運営等も行う。アプリケーションサービス事業では新規の引き合いが増加傾向。 記:2024/09/01
オンラインゲーム配信サービス、オンラインゲーム制作・運営受託サービスを手掛ける。「剣と魔法のログレス いにしえの女神」等が主要タイトル。コロプラと資本業務提携。リリステは24年9月に正式サービス開始予定。 記:2024/08/02
インフルエンサーPRサービス、各種メディアのクリッピングサービス、リリース配信サービス等を手掛けるデジタルPR事業が柱。シェアオフィス事業も。ジーニーと資本業務提携。高単価プランへの注力などに取り組む。 記:2024/07/29
国内最大のユーチューバー事務所。HIKAKIN、はじめしゃちょーなどが所属。フリークアウトHD傘下。アドセンス、ゲーム、イベントは構造改革推進で収益力の強化を図る。クリエイター関連商品の販売は順調。 記:2024/06/09
動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」、ライブ中継サービスが主力。大規模コンテンツの安定配信技術に強み。トランスコスモス傘下。M&Aを通じて事業領域の強化、拡大を追求。 記:2024/06/03
2,097.5
11/22 15:30
+29.5(%)
時価総額 344,051百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
中小企業向けに統合型クラウド会計ソフト、人事労務ソフトの提供等を行う。クラウド会計ソフトで国内トップシェア。有料課金ユーザー企業数は53万件超。サブスク売上比率が高い。金融サービスの拡大等を図る。 記:2024/10/24
応援購入型クラウドファンディングサイト「Makuake」を運営。製品プロデュース支援事業等も。会員数は275万人超。池田泉州HDの法人向けデジタルバンク事業に参画。1プロジェクト当たりの単価向上を図る。 記:2024/06/15
匿名加工化された疫学データを製薬会社や保険会社などに提供。国内最大規模の遠隔読影プラットフォーム、調剤薬局支援事業等も。オムロン傘下。健康情報プラットフォーム「Pep Up」の発行ID数は拡大続く。 記:2024/06/03
通信インフラシェアリング事業を展開。屋内インフラシェアリング、屋外タワーシェアリング、ローカル5Gサービス等を手掛ける。国内IBS事業などの拡大図る。米投資会社がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/10/11
大阪大学発の研究開発型バイオベンチャー。遺伝子医薬、DNAワクチンの研究開発などを行う。開発パイプラインにHGF遺伝子治療用製品「コラテジェン」など。早老症治療薬「ゾキンヴィ」を24年5月に発売。 記:2024/08/06
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
再生細胞医薬品の開発・製造・販売を行う。中枢神経系疾患が主な対象。細胞治療薬「SB623」が主要開発品。ヒト体性幹細胞加工製品「アクーゴ脳内移植用注」は日本における条件及び期限付き製造販売承認を取得。 記:2024/10/11
再生医療関連事業等を手掛けるバイオベンチャー。脂肪由来幹細胞加工受託サービス、血液由来加工受託サービスのほか、化粧品の開発・販売等も。卵子凍結あんしんバンクは福利厚生として上場企業中心に導入進む。 記:2024/08/26
自治体に特化したサービスを展開。広告事業、行政マガジン「ジチタイワークス」の発行等を行うジチタイワークス事業が柱。企業版ふるさと納税支援事業等も。27.3期売上41億円目標。既存事業の新商材開発等を図る。 記:2024/07/26
不動産管理、ビル賃貸等を手掛ける。閉鎖した大型商業施設物件を取得し、親会社のPPIHなどに賃貸。築古物件の耐震改修工事などを実施。22.3期2Qは不動産管理事業が堅調。建物管理の受託件数の増加が寄与。 記:2022/01/15