株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:23JST 【注目銘柄ダイジェスト】：長野計器がストップ高、藤田観が大幅反落 <6013> タクマ 1667 +14 買い先行。野村證券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を2600円に設定。近年到来した約20年振りの更新需要から、廃棄物処理施設のEPC案件獲得が見込まれ、それに伴って高採算の長期運営保守契約が累積拡大する見通しで、中長期に渡り安定的なキャッシュフロー創出につながると見込んでいるようだ。今期業績ガイダンスがマイナス視されて株価は大幅下落したため、企業価値に比して割安感が強まっていると判断。 <6113> アマダ 1843.5 +66.5 大幅続伸。大和証券では投資判断を新規に「2」、目標株価を2000円に設定した。ファイバーレーザを牽引役に今期・来期と最高益更新が継続見込みであるほか、顧客層拡大やアフター事業拡充、自動化提案強化など注目点も豊富であると評価している。24年3月期から26年3月期までの3年間で400-600億円とされた取得枠を示しており、前期に続いて今期・来期も200億円の自己株式取得が想定されるとも指摘。 <9107> 川崎船 2500 +160 大幅続伸。コンテナ船市況の上昇が買い手掛かり材料となっているもよう。上海発コンテナ運賃指数SCFIは先週末が3714.32となっており、前週と比較して6.9％の上昇となっている。中国輸出コンテナ運賃指数であるCCFIも1922.46で前週比5.1％の上昇に。それぞれ上昇ピッチが一段と加速化する形になっており、持分法適用会社であるONEの収益拡大期待が高まっているようだ。 <3050> DCM 1401 -59 大幅落。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は102億円で前年同期比10.9％増となっている。ただ、据え置きの上半期計画は212億円で同19.0％増であり、想定よりも進捗率は低いとの見方が先行しているようだ。会社計画比では10％強の下振れともなっているもよう。ケーヨーの連結効果で増収増益となっているが、生活必需品の値上げや生活防衛意識の高まりによって、既存店客数が伸び悩んでいる。 <9722> 藤田観 8980 -760 大幅反落。3Dインベストメントによる株式取得意向が伝わってから、再編プレミアム期待への思惑で上値追いが続き、先週には「椿山荘」の価値は土地だけで約500億円になるとの報道も伝わり一段高となっていた。ただ、先週末終値ベースでの時価総額は、急騰前との比較で440億円強増加していることもあって、一段の上値追いには慎重な姿勢も強まってきているようだ。 <6264> マルマエ 2030 -70 伸び悩んで大幅反落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は0.2億円で前年同期比96.9％の大幅減益に。3-5月期は1億円の営業黒字に転換しており、通期計画0.8億円の達成確度は高まる形だが、半導体関連として今後の業績回復期待も十分織り込まれており、ポジティブなインパクトは乏しいようだ。なお、累計受注高は前年同期比11.2％減、上半期の同30.4％減から順調な改善傾向に。 <2685> アダストリア 3215 -420 急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は60.1億円で前年同期比4.2％減となっている。据え置きの通期予想は190億円で前期比5.5％増であり、減益決算をマイナス視する動きが先行のようだ。売上高は堅調推移であったものの、円安の影響などによって粗利益率が低下したもよう。また、EC専業のバズウィットが主力ブランドの苦戦で減収減益となるなど、一部子会社の苦戦が重しとなったようだ。 <8233> 高島屋 3007 +299.5 急伸。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は173億円で前年同期比56.7％増となり、上半期は従来予想の236億円から277億円、同33.4％増に、通期では500億円から550億円、前期比19.7％増にそれぞれ上方修正している。国内百貨店におけるインバウンド売上高の増大などが上振れ要因につながったようだ。Jフロントや同社の好決算を受けて、本日は百貨店株の強い動きが目立っている。 <3086> Jフロント 1924.5 +247 急騰。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は161億円で前年同期比58.7％増となり、市場予想を40億円程度上回ったとみられる。会社側では第1四半期の上振れ分を反映して、通期予想を従来の375億円から415億円、前期比3.6％減に上方修正している。免税売上が想定以上に好調推移となっているもよう。業績上振れが株主還元拡充につながっていくとの見方も先行へ。 <7715> 長野計器 3450 +500 ストップ高。いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを5400円としている。製造装置パーツメーカーとしてのみならず、日本国内を中心とする半導体工場建設の恩恵も享受し得る企業として中期的な成長を予想と評価している。株式市場の評価は未だ不十分と考えているようだ。半導体製造装置市場の持続的な拡大に加えて、新規顧客の開拓が進む可能性など、圧力センサは中期的な収益成長に寄与とみている。