株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:18JST 【注目銘柄ダイジェスト】：スギHDが大幅続伸、日電硝が大幅反落 <1893> 五洋建 733 +35 大幅続伸。本日は朝の一部TV番組で取り上げられ、買い先行の展開になっている。海上土木など受注確度の高い大型案件が豊富にあると評価されているようだ。また、シンガポール保健省から大型病院の建設を約806億円で受注したと一部で報じられていることを材料視する向きもあるもよう。同省から受注した病院建設は5件目となるようだ。なお、同大型受注に関しては、会社側では23日付でリリースしている。 <9513> Jパワー 2225 +69 大幅続伸で高値更新。電力需給の逼迫状況を背景としたJEPX価格の高騰を受けて、引き続きJEPX高の恩恵を享受する銘柄として物色が活発化した。JEPX価格の上昇は、JEPXからの購入電力費の増加につながるため電力会社の経常減益要因となるが、野村證券では同社に関して、JEPX向け販売量が購入量を上回る計画となっているため、増益要因と分析。石油資源<1662>などもポジティブ評価と。 <5214> 日電硝 2640 -119 大幅反落。本日は中間期末の配当権利落ち日となっており、手仕舞い売りの動きが優勢になっているもよう。同社は上半期末に60円配、年間120円配を計画しており、前日終値をベースにした配当利回りは4.3％の高水準。同社のほかにもAGC<5201>など、本日の下落率上位は6、12月期決算銘柄が多く、配当や優待権利落ちによる処分売りの動きが目立っている。 <2925> ピックルス 1247 -93 大幅反落。前日に発表した第1四半期決算がネガティブ視されている。営業利益は6.7億円で前年同期比49.3％減益、上半期計画17.4億円、同21.8％減に対しても低進捗と受けとめられている。巣ごもり消費の反動減によって売上が落ち込んだもよう。小麦関連製品の上昇に伴う白米消費増の追い風期待なども、やや後退しているようだ。 <7951> ヤマハ 5730 +160 大幅続伸。クレディ・スイス証券は投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も6500円から7400円に引き上げている。今後は半導体調達難の影響の解消が見込まれること、懸念されたステイホーム環境後の需要も堅調とみられること、新製品投入に伴い価格適正化の効果が期待できることなどから、利益拡大の確度が高まったと判断している。今第2四半期以降の利益拡大を予想している。 <2678> アスクル 1638 +124 大幅続伸。前日に6月の月次動向を発表している。単体月次売上高は前年同月比6.6％増となり、3カ月ぶりのプラスに転換している。伸長率は21年5月以来の高い水準に。主力分野のBtoB事業が同4.0％増となったほか、ZHDと連携した販促効果によって、LOHACO事業は同23.5％増となっている。順調な売上の改善傾向をポジティブ視する動きが強まっているもよう。 <9501> 東京電力HD 579 +29 大幅続伸。連日の高値更新で19年6月以来の高値水準となっている。岸田首相は記者会見で、電力の逼迫に対し「供給力の確保に向けて最大限、原子力を活用する」とし、原発再稼働について「審査の迅速化を着実に実施していく」と述べている。一段と原発再稼働への期待、それに伴う収益改善を想定する動きが優勢になっているようだ。本日は電力株がほぼ全面高の展開に。 <2778> パレモ・HD 179 +6 大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は1.7億円の黒字で、前年同期比4.2億円の損益改善となっている。据え置きの上半期計画2.5億円に対する進捗率も69％に達している。経済活動正常化に伴ってアパレル事業における客数の回復が見られているもよう。なお、300株以上の株主に対して1000円のクオカードを贈呈する株主優待制度の休止を発表しているが、業績改善を評価する動きが優勢に。 <3048> ビックカメラ 1180 +14 続伸。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も1100円から1400円に引き上げている。駅前立地型のため外出再開や訪日外国人の増加期待が徐々に高まっていること、コジマは店舗再編を大規模に行った効果の発現が期待できることなど、収益性の改善に注目としているもよう。短期的な月次の注目点としてエアコンの動向なども挙げているようだ。 <7649> スギHD 6010 +490 大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は66.7億円で前年同期比8.1％減益となり、会社計画を4.7％程度下回ったもよう。薬価・診療報酬改定実施に伴い調剤の利益率が低下したことが減益決算の背景に。ただ、サプライズは限定的であるなか、発行済み株式数の2.43％に当たる150万株、100億円を上限とする自己株式の取得実施を発表しており、需給改善を期待する動きが優勢のようだ。