株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:45JST 【注目銘柄ダイジェスト】：第一三共が大幅続伸、特種東海が急落 <6141> DMG森精機 1603 -88 大幅続落。ウクライナ情勢に対する緊張感が一段と強まっているなか、欧州経済への影響懸念も意識されてきている。ロシアにとって欧州連合（EU）は最大のエネルギー供給先となっており、情勢の悪化に伴うエネルギー供給問題が強く台頭する形に。為替相場ではユーロ・円が1ユーロ＝130円を割り込むユーロ安状況にもなっている。欧州地域のウェイトが高い同社などには業績面への影響が警戒視されているようだ。 <6334> 明治機 235 +44 急伸。Abalanceが1株201円でTOBを実施すると発表。買付予定数の上限は455万4700株。TOB成立後も同社株の上場は維持する。今回のTOBにはTCSHDも応募する予定で、TOB成立の場合、両社の資本業務提携は解消される。Abalanceとの資本業務提携による事業シナジーへの期待感が先行しているほか、TCSHDの将来的な株式売却懸念なども解消される形に。 <6952> カシオ計 1315 +19 反発。発行済み株式数の1.44％に当たる350万株、50億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は2月22日から4月28日まで。また、1000万株の自己株消却も3月末に実施すると併せて発表している。株価が安値圏にあるほか、当面の需給改善につながるとの期待感も先行し、一時上げ幅を広げる場面があった。ただ、株式市場の先行き不透明感が強いなか、上値を買い進む動きも限定的にとどまっている。 <6370> 栗田工 4540 -190 大幅反落。大和証券は投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価も6000円から4800円に引き下げた。他のグロース企業のバリュエーションも切り下がりつつあることを考慮し、妥当株価水準を引き下げたもよう。また、一般産業向けはEPC主体のビジネスモデルが続いていることもあって収益性改善は途上、薬品事業の利益率改善も期待ほど進んでいないと指摘している。 <6208> 石川製 1537 +95 大幅反発。ウクライナ情勢の一段の緊迫化を受け、防衛関連銘柄として関心の高まる展開に。ロシアのプーチン大統領はウクライナ東部の一部地域を独立国家として承認し、同地域にロシア軍を派遣するよう国防省に指示したと伝わっている。ロシア軍の展開の正当化につなげる狙いとみられ、ウクライナ侵攻が近く行われるとの見方が再度急速に強まっているようだ。 <3288> オープンH 4985 -15 小反落。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価は6700円を継続した。戸建住宅のコロナ恩恵需要剥落、資材価格高騰などへの懸念から足元で株価が大幅調整し、今後の成長余地に対して割安感が強まったと判断。今後も大都市近郊のリーズナブルな分譲戸建住宅販売は好調に推移し、収益不動産・アメリカ不動産事業も好調が続き、今後5年間の平均営業益成長率8.8％と予想も、全般安に引きずられた。 <3708> 特種東海 3600 -505 急落。170万7500株の売出、9万1300株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。三菱商事や大王製紙などの大株主5社が売出人となる。一方、市場価格への影響回避を目的に、発行済み株式数の11.21％となる150万株を上限とする自社株買いを発表している。取得期間は2月24日から9月30日まで。一株当たりの価値向上にはつながるものの、目先の需給悪化を警戒する動きが優勢に。 <2157> コシダカHD 651 +16 急反発。前日に上半期業績予想の修正を発表している。売上高は下振れるものの、営業利益は従来予想の0.3億円を維持、協力金の支払いが進んだことで、経常利益は従来の18.1億円から25.5億円に上方修正している。1月以降の新型コロナ感染再拡大による影響が懸念されていた中、下振れ懸念の後退を買い材料視する動きが優勢に、なお、通期予想は従来計画を維持している。 <9507> 四国電力 859 +45 大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も710円から1150円に引き上げている。今期業績予想を下方修正する一方、来期・再来期は上方修正、来期以降の配当金予想も従来の30円から50円に引き上げている。原子力発電による火力燃料コスト削減効果を引き上げているようだ。 <4568> 第一三共 2793 +243.5 買い気配スタートから大幅続伸。HER2低発現乳がんを対象としたエンハーツのフェーズ3試験において、無増悪生存期間、生存期間を統計学的に有意に延長することができたと発表している。詳細な有効性データや安全性データなどは医学会議で開示予定のもよう。今回の結果を基に各国当局に対し承認申請し、2023年には承認されるとの見方になっているようだ。