マーケット
5/8 14:59
38,232.46
-602.64
38,884.26
+31.99
暗号資産
FISCO BTC Index
5/8 15:19:15
9,714,843
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

【注目銘柄ダイジェスト】:新光電工が続伸、遠藤照明は急落

2021/10/27 16:51 FISCO
*16:51JST 【注目銘柄ダイジェスト】:新光電工が続伸、遠藤照明は急落 <4553> 東和薬品 3060 -335 急落。前日に業績予想の上方修正、上半期営業利益は従来の84.1億円から103.1億円、前年同期比15.7%増に、通期では174億円から193億円、前期比3.1%減にそれぞれ引き上げた。研究開発費など販管費の消化が遅れていることなどが引き上げの背景。ただ、第1四半期営業益は60.8億円で前年同期比33.7%増の水準であり、業績上振れ期待から株価も上昇していたため、短期的な出尽くし感が優勢となっている。 <6932> 遠藤照明 1078 -149 急落で下落率トップ。前日に上半期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の12億円から16億円、前年同期比3.6倍の水準にまで引き上げた。国内市場において商業施設の投資需要が想定よりも回復したこと、英国での販売が堅調に推移していることなどが背景。ただ、第1四半期が10.1億円と高水準であったことから、今回の修正幅にはサプライズが乏しく、目先の出尽くし感が優勢となっているようだ。 <6804> ホシデン 1105 +81 急伸。前日に業績予想の修正を発表、上半期営業利益は従来の51億円から65億円、前年同期比25.8%増に引き上げ、一転して増益見通しとした。売上高は下方修正となっているが、移動体通信関連向けや健康機器関連向けの売上が想定より伸長、一時的に高収益の製品の受注があったことなどで収益率が上昇した。収益の上振れ期待は高かったとみられるが、目先は通期計画の上方修正なども意識される展開に。 <9101> 郵船 7740 -340 急落。本日は海運株が全面安、業種別下落率のトップになっている。バルチック指数の下落が売り材料とされているもよう。前日のバルチック指数は前日比4.72%の下落、一昨日も3.5%の下落となっていた。10月7日の高値水準からは28.2%の下落水準で、足元では下落ピッチが再度強まる格好に。市況上昇がけん引役となっていた海運株の業績ピークアウトなども意識されてきているもよう。 <6305> 日立建機 3715 +245 急伸。前日に上半期決算を発表、調整後営業利益は381億円で前年同期比3.5倍にまで拡大。111億円の特殊要因計上もあったが、中国以外の全ての主要地域で建設機械ビジネスが回復基調にあり、大幅増益決算につながった。また、通期予想は従来の620億円から740億円、前期比2.3倍に引き上げだが、想定為替レートなどから依然保守的との見方も。中国景気減速への懸念もあったとみられ、想定以上の好決算を受けて買い安心感が強まる展開へ。 <6988> 日東電 8710 +590 大幅続伸。前日に7-9月期決算を発表している。営業利益は431億円で前年同期比72.9%増益、市場予想を100億円程度上振れる着地になっている。核酸医薬のCMOなどが上振れを牽引したとみられる。通期計画は従来の1050億円から1260億円、前期比34.3%増に上方修正、市場コンセンサスを100億円程度上振れ。ライフサイエンス事業が想定以上に成長とみられ、来年度のディスプレイ材料の伸び悩みによる業績懸念も後退の方向に。 <7309> シマノ 32600 +2460 大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は371億円で前年同期比44.6%増益、市場予想を60億円程度上振れている。欧米での強い需要を背景とした自転車部品の売上拡大が好業績の背景に。通期予想は7月27日に続いての上方修正、営業利益は1245億円から1355億円、前期比63.8%増に引き上げ。市場コンセンサスは1280億円程度であった。想定以上の業績モメンタムを好感する動きが優勢に。 <6967> 新光電工 4445 +575 大幅続伸。前日に7-9月期の決算を発表、営業利益は162億円で前年同期比4.6倍、市場予想を30億円程度上振れている。また、通期計画を上方修正、従来予想の406億円から594億円にまで引き上げ。市場コンセンサスは450億円程度の水準であった。主力のFCパッケージの伸長などが背景とみられる。第1四半期決算時には、実質的に下半期計画は下方修正の形になっていたため、大幅上方修正にはポジティブなサプライズ。 <7751> キヤノン 2566.5 -160.5 大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は587億円で前年同期比3.1倍となったが、4-6月期の773億円から水準は低下、市場予想も90億円程度下回った。また、通期予想は従来の2830億円から2720億円に下方修正、修正幅は限定的であるが、円安による上振れへの期待も残っていただけに、下振れがネガティブなインパクトにつながっているようだ。年間配当金計画は据え置いている。 <6594> 日本電産 12225 -365 反落。前日に7-9月期の決算を発表、営業利益は456億円で前年同期比10.3%増益、市場予想は20億円弱下振れ。通期予想は従来の1800億円から1900億円、前期比18.7%増に上方修正、為替前提など保守的な前提とみられるが、上方修正値の水準はややコンセンサスに未達。EVトラクションモータの販売見通し引き上げなどポジティブな見方もあるが、決算期待の高い銘柄でもあり、サプライズの乏しい決算を受けて出尽くし感が先行。
関連銘柄 10件
4553 東証プライム
2,723
5/8 14:54
-64(-2.3%)
時価総額 140,278百万円
後発薬メーカー大手。開業医向けに強い。直販を主体に卸売経由も。20年に欧州社を買収し、欧米開拓に本腰。国内部門は好調。近年追補品中心に販売数量が増加。24.3期3Qは収益伸長。通期業績予想を上方修正。 記:2024/02/13
6305 東証プライム
4,418
5/8 14:54
-90(-2%)
時価総額 950,378百万円
総合建設機械メーカー。油圧ショベルなどの建設機械で国内2位。世界でも上位。鉱山機械も。米州事業の拡大等に取り組む。中国は販売伸び悩むが、米州やアジア・大洋州等は販売堅調。24.3期2Qは2桁増収増益。 記:2024/01/16
6594 東証プライム
6,958
5/8 14:54
-164(-2.3%)
時価総額 4,148,944百万円
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・産業向けモーターに加え、機器装置や電子・光学部品を展開。精密小型モータは売価改善等で増益。24.3期3Qは2桁増益。水冷モジュールの生産能力を拡大。 記:2024/04/16
6804 東証プライム
1,946
5/8 14:54
-6(-0.31%)
時価総額 125,926百万円
電子部品メーカー。コネクタやスイッチ等の機構部品に加え、マイクロホン等の音響部品、タッチパネル、無線機器を製造、販売する。情報通信部品に強みを持つ。今期3Q累計はアミューズメント向けが足踏みとなった。 記:2024/03/10
6932 東証スタンダード
1,574
5/8 14:54
-16(-1.01%)
時価総額 23,257百万円
業務用LED照明器具で首位級。空間演出照明に強み。インテリア家具も。大型施設向け需要の取り込み強化図る。照明器具関連事業は収益伸長。環境関連事業では機器販売などが堅調。24.3期3Q累計は大幅増益。 記:2024/04/07
6967 東証プライム
5,570
5/8 14:54
-11(-0.2%)
時価総額 752,908百万円
半導体パッケージの総合メーカー。静電チャック、ハイエンド半導体PKGなどが主力製品。国内生産比率の高さが特徴。24.3期3Qは業績足踏み。半導体製造装置向けセラミック静電チャックは市況悪化などが響く。 記:2024/04/07
6988 東証プライム
12,740
5/8 14:54
-105(-0.82%)
時価総額 1,907,917百万円
包装材料・半導体関連材料・光学フィルム等を製造。液晶用光学フィルム、自動車用表面保護フィルム等で世界首位。24.3期3Qはインダストリアルテープの収益が堅調。ハイエンドスマホ向け組み立て用部材は需要増。 記:2024/04/07
7309 東証プライム
25,305
5/8 14:54
-395(-1.54%)
時価総額 2,306,804百万円
自転車部品大手。スポーツ自転車向けに強く、変速機やブレーキなどで世界トップシェア。釣具も展開。自転車部品は伸び悩む。23.12期3Qは釣具部門が増収。高価格帯製品は北米市場、中国市場等で需要高い。 記:2024/01/16
7751 東証プライム
4,327
5/8 14:54
-1(-0.02%)
時価総額 5,771,193百万円
カメラ、複合機大手。レーザープリンターやデジカメで世界首位。光学技術に強み。レンズ交換式デジタルカメラはミラーレスカメラの新製品中心に堅調。ネットワークカメラ等も需要増。23.12期3Qは増収増益。 記:2024/01/16
9101 東証プライム
4,474
5/8 14:54
+169(3.93%)
時価総額 2,282,478百万円
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23