株～企業情報・おすすめ銘柄

*18:51JST 【注目銘柄ダイジェスト】ラウンドワンが大幅反落、日通は大幅反発 <4680> ラウンドワン 1860 -79 大幅反落。前日に発表した5月の売上動向がマイナス視されている。既存店売上高は前年同月比2.0％減となり、1年ぶりのマイナスに転じている。主力のボウリング収入が同3.5％減となったのをはじめ、全てのサービス収入が前年割れとなった。GWの日数が少なかったことなども影響しているが、久々のマイナス転落にインパクトが強まる形に。なお、6月もマイナス推移となっているもよう。 <9692> シーイーシー 4495 +700 ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業益は13.4億円で前年同期比98.7％の大幅増益に。つれて、上半期予想は従来の19.4億円から23.5億円、同43.1％増に上方修正した。スマートファクトリー、セキュリティサービス両事業が活況な市場動向を背景にそれぞれ伸長、組立製造業分野においてIoTなど先進技術の活用の動きも活発化しているもよう。据え置きの通期予想にも上振れ期待が高まる展開に。 <9062> 日通 8600 +370 大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も6100円から9800円に引き上げている。運賃是正が進むトラック業界において、収益管理深耕の影響が営業利益率改善に寄与すると考えること、航空輸送事業における事業環境の好調さなどを評価点としている。また、今後は同業他社に遅れながらも、適正価格収受や収益性改善が確認されてくると考えているようだ。 <4022> ラサ工 3405 +419 大幅続伸。岩井コスモ証券が投資判断を新規に「A」、目標株価を4850円に設定していることが評価材料に。3次元NANDフラッシュ増産の恩恵を受ける半導体関連株のダークホースと位置づけている。高純度リン酸が3次元NANDフラッシュメモリの製造で大量に使われており、需要が急拡大していると注目している。今期営業利益は会社側の減益予想に対して10％の増益を予想、来期も2ケタ増が続くと見込んでいる。 <4996> クミアイ化 832 +56 大幅続伸。前日に第2四半期の決算を発表、営業利益は47.9億円で前年同期比64％増益、5日に発表した上方修正値に沿った水準での着地となっている。当時据え置いた通期予想は今回も変更なしだが、従来は期末一括配当8円を予定していたものの、上半期の配当金を無配から3円に引き上げ、通期で8円据え置きとしている。下期の業績動向次第では年間増配への期待感も高まる状況のようだ。 <6013> タクマ 1332 +50 大幅反発。東海東京調査センターでは、目標株価を1240円から1540円に引き上げている。今期受注高は前期比17.0％減を予想しているものの、今期予想売上高を上回る規模であり、受注環境は悪化していないと指摘。特にバイオマス発電プラントの受注が堅調と評価。また、今期末の現金及び現金同等物の残高は706億円へ積み上がると予想し、20％弱の配当性向からは増配余地もあるとみているようだ。 <1844> 大盛工 263 +22 後場に入って急伸。前引け後に業績予想の上方修正を発表。7月期通期経常利益は従来予想の2.9億円から3.8億円に増額、建設工事の完成工事において、施工方法が収益性の高い推進工事施工へ変更となったことで完成工事利益が増加したもよう。第2四半期までの進捗率は高かったといえ、3月には下方修正もしていたことから、ストレートにポジティブな反応となっている。 <6305> 日立建機 3930 -220 大幅反落。中国建機販売の相対的な伸び悩みが嫌気されている。中国工程機械工業会が7日に発表した5月の中国建設機械の販売台数では、油圧ショベルの中国全需要は前年同期比71％増と好調が継続している。ただ、日系メーカーは韓国メーカーやキャタピラーと比べて低迷、コマツは28％増と比較的健闘しているが、同社は3％増と前月に続いてモメンタムの弱さが目立つ状況になっている。 <7267> ホンダ 3517 -19 もみ合い。GMとEV用の高効率電池を共同開発すると発表。GMが研究開発しているシステムをベースに共同で開発を行うこと、GMがバッテリーモジュールを生産して同社に供給すること、それぞれが開発する北米市場向けのモデルに搭載することなどが内容となっている。業績貢献度合いや時期などは不透明だが、米国調達比率が上昇することで、政治的リスクへのエクスポージャー低下にもつながるといった期待感はあるようだ。 <6481> THK 3835 -110 反落。一昨日に発表されている4月の工作機器生産動態集計などをマイナス視する動きもあるようだ。同社の主要製品の一つでもあり、世界シェア5割超とされるリニアガイドの販売金額は前年同月比で11.1％増、前月比で3%減となっている。前年比伸び率は17年以降で最低の水準となっており、同社業績のモメンタム鈍化懸念などにもつながっているようだ。